読む価値
48定例
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
29.4
営業利益の前年同期比減少率（％）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
中間期（第2四半期）2022年7月1日〜2022年12月31日連結日本基準売上高1,744百万円前年比 +8.4%進捗 44.1%
営業利益330百万円前年比 -29.4%進捗 38.4%
経常利益402百万円前年比 -23.2%進捗 39.8%
純利益（親会社株主帰属）276百万円前年比 -22.2%進捗 40.3%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。 点線の枠は通期予想、内側の帯がこの期間の実績です。進捗率は実績÷予想で算出したもので、中間期（第2四半期）なら50%が通過点の目安です。
１株当たり当期純利益55.12円
期末の財政状態
総資産18,034百万円
うち純資産 1,450 百万円自己資本比率 8.0%前期末比 +0.3pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+536,204
投資-1,516,869
財務+838,396
純増減-142,269
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 千円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高2,915,566千円
セグメント別売上高
HomeworthTech事業1,051,00460.2%
ExtendTech事業672,44738.5%
その他20,9741.2%
セグメント別利益
HomeworthTech事業76,275
ExtendTech事業266,566
その他-12,808
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高3,953百万円（前年比 +19.6%）
営業利益860百万円（前年比 +32.2%）
経常利益1,010百万円（前年比 +31.6%）
純利益685百万円（前年比 +25.4%）
年間配当予想10円 → 10円（0.0%）
業績の増減要因
人材・システムを中心とした積極的な先行投資により費用が増加したこと、ExtendTech事業で前年同期に教育ICT機器の一過性の大型契約があった反動により、営業利益が減少した。HomeworthTech事業では長期保証契約の獲得や各種ソリューションの導入を推進し、売上高・利益が増加した。
継続企業の前提に関する記載
該当事項はありません
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 有それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規 社数 0 / 社名 非開示 / 除外 社数 0 / 社名 非開示 / 注記 横浜ハウス株式会社は2022年6月30日付で前期末に連結子会社から除外
重要な後発事象該当事項はありません
減損損失該当事項はありません
特別損益の内訳該当事項はありません
減価償却費65,271千円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有（録画配信のみ）
期末発行済株式数5,118,300株
期末自己株式数101,844株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 中間期（第2四半期） |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2022年7月1日〜2022年12月31日 |
| 売上高 | 1,744百万円（前年比 +8.4%） |
| 営業利益 | 330百万円（前年比 -29.4%） |
| 経常利益 | 402百万円（前年比 -23.2%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 276百万円（前年比 -22.2%） |
| １株当たり当期純利益 | 55.12円 |
| 自己資本比率 | 当期末 8 / 前期末 7.7 |
| 総資産 | 18,034百万円 |
| 純資産 | 1,450百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 536,204千円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -1,516,869千円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | 838,396千円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 2,915,566千円 |
| 通期業績予想 | 売上高 3,953百万円（前年比 +19.6%） / 営業利益 860百万円（前年比 +32.2%） / 経常利益 1,010百万円（前年比 +31.6%） / 純利益 685百万円（前年比 +25.4%） |
| 年間配当予想 | 10円 → 10円（0.0%） |
| セグメント別売上高 | セグメント HomeworthTech事業 / 売上高 1,051,004千円（前年比 +15.7%）、セグメント ExtendTech事業 / 売上高 672,447千円（前年比 +3.1%）、セグメント その他 / 売上高 20,974千円（前年比 -56.6%） |
| セグメント別利益 | セグメント HomeworthTech事業 / セグメント利益 76,275千円（前年比 +22.0%）、セグメント ExtendTech事業 / セグメント利益 266,566千円（前年比 -34.6%）、セグメント その他 / セグメント利益 -12,808千円 |
| 減価償却費 | 65,271千円 |
| 減損損失 | 該当事項はありません |
| 特別損益の内訳 | 該当事項はありません |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項はありません |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 有 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規 社数 0 / 社名 非開示 / 除外 社数 0 / 社名 非開示 / 注記 横浜ハウス株式会社は2022年6月30日付で前期末に連結子会社から除外 |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有（録画配信のみ） |
| 期末発行済株式数 | 5,118,300株 |
| 期末自己株式数 | 101,844株 |
| 業績の増減要因 | 人材・システムを中心とした積極的な先行投資により費用が増加したこと、ExtendTech事業で前年同期に教育ICT機器の一過性の大型契約があった反動により、営業利益が減少した。HomeworthTech事業では長期保証契約の獲得や各種ソリューションの導入を推進し、売上高・利益が増加した。 |
この書類が述べていない項目（6件）
売上高営業利益率業績予想の修正配当性向株主還元方針地域別売上高受注高・受注残高
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。今後の成長を見据え、人材・システムを中心に積極的な先行投資を進めたことに加え、ExtendTech事業では前年同期に政府の教育ICT環境整備政策を背景とした一過性の大型契約があった反動が利益減少要因となった。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。