収益認識会計基準適用による一定期間にわたる収益認識
FY2022-Q1に初出。8回の記載のうち7回が「再掲」。直近の記載はFY2024-Q3。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに2社。
- FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「一定の期間にわたり移転される財及びサービス 2,024,491」
収益認識会計基準に基づく一定期間にわたる収益認識を継続し、当第3四半期連結累計期間の該当収益は2,024,491千円となっている。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「一定の期間にわたり移転される財及びサービス 633,331」
収益認識会計基準に基づく一定期間にわたる収益認識を継続し、当第1四半期の該当収益は633,331千円となっている。 - FY2023再掲有価証券報告書
「専用自動機開発製造販売取引及び試作品製作は、進捗部分についての履行が、他に転用できる資産を創出せず、かつ、現在までに完了した履行に対する支払いを受ける強制可能な権利を有しています。そのため、少額かつごく短期な契約を除き、履行義務を充足するにつれて、一定の期間にわたり収益を認識しております。」
収益認識会計基準に基づき、専用自動機および試作品製作等について一定期間にわたる収益認識を継続している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「この結果、当連結会計年度の売上高は166,797千円増加し、売上原価は126,642千円増加し、営業利益、経常利益及び税金等調整前当期純利益はそれぞれ40,154千円増加しております。」
収益認識会計基準の適用を継続し、通期への影響額を開示している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「これにより、従来、専用自動機開発製造契約及びソフトウェア開発受託契約に関して、顧客の検収時に収益を認識しておりましたが、ごく短期な契約を除き、履行義務を充足するにつれて、一定の期間にわたり収益を認識する方法に変更しております。」
専用自動機開発製造契約およびソフトウェア開発受託契約について、履行義務の充足に応じた一定期間の収益認識を継続している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「この結果、当第３四半期連結累計期間の売上高は6,152千円増加し、売上原価は15,021千円減少し、営業利益、経常利益及び税金等調整前四半期純利益はそれぞれ21,174千円増加しております。また、利益剰余金の当期首残高は29,055千円増加しております。」
収益認識会計基準の適用を継続し、当第３四半期連結累計期間への影響額を開示した。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「これにより、従来、専用自動機開発製造契約及びソフトウェア開発受託契約に関して、顧客の検収時に収益を認識しておりましたが、ごく短期な契約を除き、履行義務を充足するにつれて、一定の期間にわたり収益を認識する方法に変更しております。」
収益認識会計基準の適用を継続し、契約の履行義務の充足に応じた一定期間の収益認識を行っている。当第２四半期累計期間では売上高が39,137千円減少し、営業利益等が4,418千円増加した。 - FY2022-Q1初出有価証券報告書
「「収益認識に関する会計基準」（企業会計基準第29号 2020年３月31日。以下「収益認識会計基準」という。）等を当第１四半期連結会計期間の期首から適用し、約束した財又はサービスの支配が顧客に移転した時点で、当該財又はサービスと交換に受け取ると見込まれる金額で収益を認識することといたしました。」
専用自動機開発製造契約やソフトウェア開発受託契約について、検収時認識から、原則として履行義務の充足に応じた一定期間にわたる収益認識へ変更した。適用により当四半期の売上高は82,643千円、営業利益等は25,202千円増加した。