小田原機器（7314）・施策削除
検温・在宅勤務・出張抑制・WEB会議による感染拡大防止
FY2020に初出。3回の記載のうち1回が「再掲」。直近の記載はFY2023。
3記載
4年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
新型コロナウイルス感染症への対応と働き方の変革695社が書いているテーマ・逆風197社・追い風461社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。7社中2社が悪化側に。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている200社のうち14社を表示しています。上の文は200社すべてから計算しています。このテーマの698件の変遷のうち、比べているのは200件です。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2023削除有価証券報告書
「当連結会計年度における我が国経済は、新型コロナウイルス感染症による行動制限が解除され、社会経済活動の正常化が進み、緩やかな景気の持ち直しの動きが見られました。」
検温、在宅勤務、出張抑制及びWEB会議等の感染拡大防止策は、当期のサステナビリティ・経営方針及びリスク記載では明示されていない。 - FY2022再掲有価証券報告書
「これらに対する取り組みとして、当社グループにおきましては、WEB会議システムの活用等を実施することで、感染拡大の防止と感染リスクの低減を図っております。」
WEB会議システムの活用等を感染拡大防止策として継続している。 - FY2020初出有価証券報告書
「これらに対する取り組みとして、当社グループにおきましては、検温・体温チェック、在宅勤務の実施、出張・集会の抑制及びWEB会議システムの活用等を実施することで、感染拡大の防止と感染リスクの低減を図っております。」
検温、在宅勤務、出張・集会の抑制、WEB会議システムの活用を感染拡大防止策として初めて具体的に列挙している。