メカ・ソフト共同のプロジェクト制による研究開発・検証
FY2017に初出。5回の記載のうち3回が「再掲」。直近の記載はFY2023。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに1社。
- FY2023再掲有価証券報告書
「研究開発の体制として、公共交通事業環境の変化および新技術に適応する新たな価値を創造するため、営業部門と技術部門からなる社内プロジェクト体制を構築してマーケティング活動および商材企画を行っております。」
営業部門・技術部門及びグループ会社が連携し、マーケティング、商材企画、開発及び実証評価までを行うプロジェクト体制を継続している。 - FY2022再定義有価証券報告書
「研究開発の体制として、公共交通事業環境の変化および新技術に適応する新たな価値を創造するため、営業部門と技術部門からなる社内プロジェクト体制を構築してマーケティング活動および商材企画を行っております。商材開発に必要な技術開発については、技術部を中心に、グループ会社のソタシステムおよびアズマと連携し、各部門の開発経験を活かしつつ、効果的かつ効率的に計画から開発、ユーザー環境での実証実験等による評価までを行い、新たな価値創造に取り組んでおります。」
従来のメカ・ソフト共同のプロジェクト制の説明から、営業・技術部門及びグループ会社が連携し、マーケティング、商材企画、実証実験までを行う社内プロジェクト体制へ記載が具体化している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「研究開発の体制は、当社製品の特徴から、メカ（機構設計・回路設計）、ソフト（プログラム設計）を切り離すことが出来ないため、これらの担当者が共同で開発に携わる「プロジェクト制」としております。」
メカとソフトの担当者が共同で開発するプロジェクト制を継続している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「研究開発の体制は、当社製品の特徴から、メカ（機構設計・回路設計）、ソフト（プログラム設計）を切り離すことが出来ないため、これらの担当者が共同で開発に携わる「プロジェクト制」としております。」
メカとソフトの担当者が共同で開発するプロジェクト制を継続している。 - FY2017初出有価証券報告書
「研究開発の体制は、当社製品の特徴から、メカ（機構設計・回路設計）、ソフト（プログラム設計）を切り離すことが出来ないため、これらの担当者が共同で開発に携わる「プロジェクト制」としております。プロジェクトでは基本構想から試作、製品レビュー、動作検証と妥当性確認、納入後の確認まで一貫して行い、最終段階の検証は品質管理担当部署と連携して行い、得られた情報を技術開発のノウハウとしております。」
メカ担当者とソフト担当者が共同で開発するプロジェクト制を採用し、基本構想から納入後確認まで一貫して検証する研究開発体制を初めて具体的に記載している。