シマノ（7309）・リスク再掲
廃棄物管理・気候変動等への不十分な対応
FY2020に初出。5回の記載のうち3回が「再掲」。直近の記載はFY2025。
5記載
6年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
気候変動に伴う物理的・移行・評判リスク160社が書いているテーマ・逆風160社・追い風0社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。12社中1社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに55社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている160社のうち14社を表示しています。上の文は160社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2025再掲有価証券報告書
「・低炭素社会の実現に向け炭素税の導入による業績への影響」
炭素税、環境対応不足、台風・洪水の激甚化、生産停止等を気候変動リスクとして継続し、GHG削減、情報開示、拠点・購買先分散を対策としている。 - FY2024再掲有価証券報告書
「低炭素社会の実現に向け炭素税の導入による業績への影響」
炭素税、ブランド価値、台風・洪水の激甚化、生産停止等を気候変動リスクとして継続している。 - FY2023再定義有価証券報告書
「当社では、ESG委員会において気候変動問題のリスクを議論したうえで取締役会に報告しております。」
気候変動を環境対応不足や自然災害のリスクとして捉える従来の整理に加え、TCFDに基づくリスク・機会の評価、ESG委員会での議論、取締役会監督へと管理枠組みを広げている。 - FY2022再掲有価証券報告書
「気候変動」
炭素税・原材料コスト、環境対応不足、台風・洪水の激甚化、平均気温上昇によるアウトドア機会減少を気候変動リスクとして整理し、GHG削減や拠点分散等の対策を掲げている。 - FY2020初出有価証券報告書
「廃棄物の管理や気候変動等の環境問題への不十分な取組み」
環境法令違反、ブランド価値・レピュテーション低下、気候変動による天候不順や自然災害頻度上昇をリスクとして新たに整理している。温室効果ガス削減、資源の有効活用、環境法令遵守体制を対策として挙げている。