中期経営計画2023による事業変革と成長基盤の構築
FY2022に初出。9回の記載のうち6回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2021年。10社中2社が悪化側に。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに2社。
- FY2026中期計画2年目の実績開示有価証券報告書
「2025年3月期実績 2026年3月期実績 2027年3月期 売上高(億円) 428 404 467 営業利益(億円) 16 18 35 経常利益(億円) 19 23 37 当期純利益(億円) 21 15 26 ROE(%) 6.4% 4.6% 7.7% 資本コスト(%) 6.0 ~ 8.0 PBR(倍) 0.7 0.7 1.0」
中期経営計画2026について、2026年3月期実績として売上高404億円、営業利益18億円、経常利益23億円、当期純利益15億円、ROE4.6%、PBR0.7倍を開示し、2027年3月期目標を再掲している。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「当社は、中長期的な企業価値ひいては株主共同の利益の確保、向上のため、中期経営計画を策定し、経営課題への対応に取り組んでまいります。」
中長期的な企業価値・株主共同利益の向上に向け、中期経営計画に基づき経営課題へ対応する方針を再確認している。 - FY2025再掲有価証券報告書
「当社グループでは、「モノづくりへのこだわりで世の中の課題をカタチに変える」をテーマに「長期ビジョン2033」を策定しており、2024年4月~2027年3月の3年間を当ビジョンにて掲げる「ソリューション製造業としての地位を確立」に向けた経営基盤強化と成長戦略の基盤を構築する時期と位置付けております。」
長期ビジョン2033と中期経営計画2026により、2024年4月から2027年3月までを経営基盤強化・成長戦略の基盤構築期間とする計画体系を再確認している。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当社は、中長期的な企業価値ひいては株主共同の利益の確保、向上のため、中期経営計画を策定し、経営課題への対応に取り組んでまいります。」
中長期的な企業価値・株主共同利益の向上に向け、中期経営計画に基づいて経営課題へ対応する方針を再確認している。 - FY2024再定義有価証券報告書
「当社グループでは、「モノづくりへのこだわりで世の中の課題をカタチに変える」をテーマに「長期ビジョン2033」を策定しており、2024年4月~2027年3月の3年間を当ビジョンにて掲げる「ソリューション製造業としての地位を確立」に向けた経営基盤強化と成長戦略の基盤を構築する時期と位置付けております。」
中期経営計画2023から、長期ビジョン2033と中期経営計画2026を組み合わせた経営基盤強化・成長戦略へ計画体系を改めている。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当社は、中長期的な企業価値ひいては株主共同の利益の確保、向上のため、中期経営計画を策定し、経営課題への対応に取り組んでまいります。」
中長期的な企業価値・株主共同利益の向上に向け、中期経営計画に基づいて経営課題へ対応する方針を再確認している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当社は、中長期的な企業価値ひいては株主共同の利益の確保、向上のため、中期経営計画を策定し、経営課題への対応に取り組んでまいります。」
中長期的な企業価値・株主共同利益の向上に向け、中期経営計画に基づいて経営課題へ対応する方針を再確認している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当社は、中長期的な企業価値ひいては株主共同の利益の確保、向上のため、中期経営計画を策定し、経営課題への対応に取り組んでまいります。」
中長期的な企業価値向上に向け、中期経営計画に基づいて経営課題へ対応する方針を再確認している。 - FY2022初出有価証券報告書
「当社グループでは、「モノづくりへのこだわりで世の中の課題をカタチに変える」をテーマに「中期経営計画2023」を策定し、2021年4月~2024年3月の3年間を「今後の成長と発展に向けた基礎固めの期間」と位置付け、創業以来100年を超える伝統と蓄積を生かしつつ、新たな時代の持続的成長に向けた体制の構築と企業体質の強化のため、「変化」と「変革」により事業の抜本的な見直しを図り、モノづくりの原点である世の中のニーズに応え、社会の発展に資する企業への成長を目指します。 ④中期経営計画2023の定量目標 2021年度実績 売上高(億円) 407 2022年度 420 2023年度 435 営業利益(億円) 33 25 27 ROE 9.4% 6.1% 6.3%」
2021年4月から2024年3月までを基礎固めの3年間とし、事業の抜本的見直し、収益・財務基盤の強化、製造・販売力と経営基盤の強化を進める中期計画を初めて年次報告書で体系的に示している。