日本プラスト（7291）・事実地域・政策によりCASE移行の速度が分岐
CASE領域の技術革新・自動車業界の大変革
FY2019に初出。4回の記載のうち1回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
4記載
8年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
自動運転・共同利用・多様な動力源による自動車産業転換12社が書いているテーマ・逆風6社・追い風2社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。7社中3社が悪化側に。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに0社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026地域・政策によりCASE移行の速度が分岐有価証券報告書
「先進国の一部では電気自動車への急進的な移行計画が政策見直しにより後ろ倒しされる一方で、新興国の一部では逆に一足飛びで電気自動車・自動運転の普及が進む等、ＣＡＳＥ対応を巡る急激な環境変化に直面しています。」
CASE領域の変化について、中国EVシフトという個別市場の変化から、先進国と新興国でEV・自動運転の普及速度が分かれる状況へ説明が広がった。 - FY2024-Q2中国でEVシフトによる市場ニーズの変化が具体化有価証券報告書
「中国では、ＥＶ（電気自動車）シフトが急速に進み、市場のニーズが大きく変化していること」
CASE・電動化を含む自動車業界の大変革について、中国でEVシフトが急速に進み、市場ニーズが大きく変化しているとの具体的な記載が加わった。 - FY2022再掲有価証券報告書
「都市化が進む先進国ではぶつからない車、人が運転しない車、クリーンでエコな車が求められ、ＣＡＳＥに代表される次世代自動車の開発が加速度的に進んでいます。」
CASEを中心とする自動車業界の技術革新・構造変化を前提とする説明が継続している。 - FY2019初出有価証券報告書
「また自動車業界においては、コネクティッド、自動運転、シェアリング、電動化といった「ＣＡＳＥ」と呼ばれる新しい領域での技術革新が急速に進行しており、100年に一度の大変革期は当初想定していた以上に劇的な変化を続けています。」
自動車業界の構造変化を、コネクティッド、自動運転、シェアリング、電動化からなるCASE領域の技術革新として初めて明示している。