為替変動による業績影響
FY2017-Q1に初出。16回の記載のうち12回が「再掲」。直近の記載はFY2025-H1。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。159社中71社が悪化側に。
- FY2025-H1再掲有価証券報告書
「売上収益は、顧客の生産台数が減少したものの円安による為替影響等により 2,007億円（前年同期比 4.8％増）となりました。」
米州では顧客の生産台数減少があった一方、円安による為替影響が売上収益の増加要因として引き続き記載されている。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「売上収益は、顧客の生産台数増加や円安による為替影響等により 959億円（前年同四半期比 30.2％増）となりました。」
米州では円安による為替影響が、顧客の生産台数増加とともに売上収益の増加要因として記載されている。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の売上収益は、日本での半導体不足等による主要顧客の減産はあったものの、海外での生産回復や円安による為替影響等により、4,542億円（前年同四半期比 17.3％増）と増収となりました。」
円安による為替影響が、海外での生産回復とともに連結売上収益の増収要因として引き続き記載されている。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の売上収益は、主に日本での半導体不足等による主要顧客の大幅な減産はあったものの、円安の進行による為替影響により、2,094億円（前年同四半期比 3.1％増）と増収となりました。」
円安の進行による為替影響が、主要顧客の減産影響を伴う中で連結売上収益の増収要因として記載されている。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「売上収益は、半導体不足による減販影響はあったものの、前期のコロナによる減産からの生産回復や円安による為替影響等により 1,132億円（前年同四半期比 31.2％増）となりました。」
円安による為替影響が、コロナ減産からの生産回復とともに米州の売上収益増加要因として記載されている。 - FY2021顕在化有価証券報告書
「当期の売上収益は、中国における主要顧客の自動車生産台数の増加による増販はあったものの、その他の地域全般における年度前半でのコロナによる減販、前期にドイツの生産子会社である豊田合成メテオール有限会社（以下「TGM」）を連結範囲から除外したことや円高による為替の影響等により、 7,214億円（前期比 11.2％減）と減収となりました。」
円高による為替影響が、コロナによる減販等とともに通期の減収要因として実際に現れた。売上収益は7,214億円、前期比11.2％減となった。 - FY2019再掲有価証券報告書
「為替レートの変動は、各国経済に大きな影響を及ぼすとともに、当社グループ各社での価格競争力、取引価格などに大きな影響を及ぼす可能性があります。」
為替変動を、海外子会社の換算、価格競争力、取引価格および業績に影響するリスクとして継続開示している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期の売上収益は、日本における新型車効果や米州・アジアにおける主要顧客の生産台数の増加等により、4,048億円（前年同四半期比 3.8％増）と増収となりました。」
為替変動そのものによる損益方向は明示されていないが、為替の影響を業績要因として引き続き記載している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「主にトヨタ自動車及びトヨタグループ以外の日系顧客への拡販や、円安による為替影響により、売上高は7,923億円（前期比7.5％増）と増収となりました。」
為替変動が引き続き業績要因として記載され、当期は円安による為替影響が増収要因となった。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期の当社グループの売上高は、自動車部品事業の販売の増加や為替変動の影響等により、5,918億円（前年同四半期比 6.9％増）と増収となりました。」
為替変動の影響が引き続き業績要因として記載され、売上高は前年同四半期比6.9％増となった。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期の当社グループの売上高は、自動車部品事業の販売の増加や為替変動の影響等により、3,858億円（前年同四半期比 6.8%増）と増収となりました。」
為替変動の影響が引き続き業績要因として記載され、前年同期までの減収局面から増収となった状態が続いている。 - FY2018-Q1為替影響が減収要因から増収・増益要因へ反転有価証券報告書
「当第１四半期の当社グループの売上高は、自動車部品事業での販売の増加や為替変動の影響等により、1,894億円（前年同四半期比 6.4％増）と増収となりました。」
為替変動の影響は継続しているが、前年同期の為替差損を伴う減収局面から、当四半期は増収・増益に寄与する方向で記載されている。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当期の売上高につきましては、主に為替の影響やオプトエレクトロニクス事業での販売の減少等により、全体では7,556億円（前期比3.4%減）と減収となりました。」
為替の影響が通期の減収要因として引き続き記載されている。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期の当社グループの売上高は、主に為替の影響やオプトエレクトロニクス事業での販売の減少等により、5,536億円（前年同四半期比 5.6％減）と減収となりました。」
為替の影響が引き続き減収要因として記載されている。事業等のリスクについては重要な変更がないとされており、テーマの実質的な変化は確認できない。 - FY2017-Q2悪化有価証券報告書
「当第２四半期の当社グループの売上高は、主に為替の影響やオプトエレクトロニクス事業での販売の減少等により、3,612億円（前年同四半期比 6.6％減）と減収となりました。」
為替の影響が引き続き減収要因となっており、当第2四半期連結累計期間には為替差損1,717百万円を計上している。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「前年同期の為替差益に対し、当第１四半期は為替差損に転じたこと等により」
為替変動が売上高に影響し、為替差益から為替差損へ転じた。四半期連結損益計算書では為替差損1,342百万円を計上している。