設備投資・借入返済を目的とする借入・社債発行
FY2018に初出。12回の記載のうち2回が「再掲」。直近の記載はFY2024。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに61社。
- FY2024前進有価証券報告書
「グループファイナンスの導入により本社主導で資金の効率化と平準化を進め、連結月商１か月に見直ししております。」
営業キャッシュ・フローを基本財源としつつ、グループファイナンスにより資金の効率化・平準化を進め、手元資金の水準を連結月商1か月へ見直した。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「これは主に、資本効率を意識した株主還元の一環として行った自己株式の取得による支出が 81億円増加したことや外部借入金の圧縮を進めていること等によるものです。」
外部借入金の圧縮を進める財務運営が継続している。 - FY2024-Q2外部借入金の圧縮に伴う長期借入返済が増加有価証券報告書
「グループファイナンスによる外部借入金の圧縮に伴い長期借入金の返済による支出が 37億円増加したこと等によるものです。」
財務活動において、グループファイナンスによる外部借入金の圧縮に伴い長期借入金の返済支出が前年同期比37億円増加した。 - FY2024-Q1短期借入れネット支出・長期借入返済支出が増加有価証券報告書
「これは主に、短期借入れによる収入と短期借入金の返済による支出のネットで 114億円支出が増加し、長期借入金の返済による支出が 14億円増加したこと等によるものです。」
財務活動では、短期借入れの収入と返済のネット支出が前年同期比114億円増加し、長期借入金の返済支出も14億円増加した。 - FY2023-Q3長期借入れ収入・返済支出の双方が減少有価証券報告書
「これは主に、長期借入金の返済による支出が 205億円減少したものの、短期借入れによる収入と短期借入金の返済による支出のネットで 306億円支出が増加し、長期借入れによる収入が 229億円減少したこと等によるものです。」
当第3四半期累計期間は、長期借入金の返済支出が205億円減少した一方、長期借入れによる収入が229億円減少し、短期借入れのネットでは306億円支出が増加した。 - FY2023-Q2長期借入れ収入・返済支出がともに減少有価証券報告書
「これは主に、長期借入金の返済による支出が 220億円減少したものの、長期借入れによる収入が 221億円減少し、短期借入れによる収入と短期借入金の返済による支出のネットで 105億円支出が増加したこと等によるものです。」
当第2四半期累計期間は、長期借入れによる収入が前年同期比221億円減少し、長期借入金の返済支出も220億円減少した。短期借入れのネットでは105億円支出が増加した。 - FY2022-Q2長期借入れ収入が減少し返済支出が増加有価証券報告書
「これは主に、短期借入れによる収入と短期借入金の返済による支出のネットで 102億円支出が減少したものの、長期借入金の返済による支出が 249億円増加したことに加え、長期借入れによる収入が 48億円減少したこと等によるものです。」
財務活動では、長期借入れによる収入が48億円減少する一方、長期借入金の返済支出が249億円増加した。 - FY2022-Q1長期借入れ収入が減少し返済支出が増加有価証券報告書
「これは主に、長期借入れによる収入で 56億円収入が減少したことに加え、長期借入金の返済による支出で 198億円、短期借入れによる収入と短期借入金の返済による支出のネットで 19億円、それぞれ支出が増加したこと等によるものです。」
前年同四半期との比較で、長期借入れによる収入が56億円減少し、長期借入金の返済による支出が198億円増加した。 - FY2021-Q2長期借入れによる収入が前年同期比163億円増加有価証券報告書
「これは主に、長期借入れによる収入が 163億円増加したことで資金が増加したことによるものです。」
営業活動資金・設備投資資金等の調達に関し、長期借入れによる収入が前年同期比163億円増加した。 - FY2021-Q1長期借入れによる資金流入が増加有価証券報告書
「長期借入れによる収入が 262億円増加したことや、短期借入金の返済による支出が 132億円減少したことで資金が増加したことによるものです。」
財務活動による資金調達について、長期借入れによる収入が262億円増加し、短期借入金の返済支出が132億円減少した。 - FY2019再掲有価証券報告書
「そのために必要な事業資金は、連結会社の収益・キャッシュ創出力を維持強化することにより、営業キャッシュ・フローで賄うことを基本とし、必要に応じて社債および借入金で補充します。」
営業CFを基本財源とし、不足時には社債・借入金で補充する財務政策を継続している。 - FY2018初出有価証券報告書
「資金調達については営業取引資金および設備投資資金を目的として、銀行等金融機関からの借入および社債発行によって行っております。」
営業取引資金・設備投資資金の調達手段として借入と社債発行を用いる財務政策を開示し、当期には100億円の社債を発行した。