読む価値
66注目
6項目のうち4項目からの評価です向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
2990
百万円（投資有価証券売却益）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
第1四半期2024年4月1日〜2024年6月30日連結日本基準売上高23,319百万円前年比 -3.4%
営業利益-245百万円
経常利益360百万円前年比 +11.4%
純利益（親会社株主帰属）2,156百万円
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
期末の財政状態
総資産79,085百万円
うち純資産 51,529 百万円
塗りつぶした部分は、総資産に占める純資産の割合です。会社が示した2つの金額から算出しています。
現金の出入り
営業+562
投資+3,192
財務-856
純増減+2,898
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高14,426百万円
セグメント別売上高日本 8,664百万円（前年比 -4.2%）、北米 7,926百万円（前年比 +16.1%）、アジア 6,728百万円（前年比 -18.6%）
セグメント別利益日本 -179百万円、北米 -72百万円、アジア -44百万円
見通しと株主還元
業績予想の修正第2四半期連結累計期間の連結業績予想を修正（数値は記載なし）
業績の増減要因
日本ではシート事業の生産減少、北米では生産増加と円安の為替影響、アジアでは中国における日本車販売不振による生産減少。最終利益は投資有価証券売却益2,990百万円及び法人税等調整額511百万円の計上等により増加。
継続企業の前提に関する記載
該当事項はありません
重要な後発事象2024年8月9日の取締役会で、保有する投資有価証券の一部売却を決議。上場有価証券2銘柄を2024年8月から12月までに売却し、598百万円の売却益を見込む。
減損損失0百万円
特別損益の内訳特別利益 固定資産売却益 2百万円、投資有価証券売却益 2,990百万円 / 特別損失 固定資産処分損 4百万円、特別退職金 65百万円、減損損失 0百万円
減価償却費738百万円
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 第1四半期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2024年4月1日〜2024年6月30日 |
| 売上高 | 23,319百万円（前年比 -3.4%） |
| 営業利益 | -245百万円 |
| 経常利益 | 360百万円（前年比 +11.4%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 2,156百万円 |
| 総資産 | 79,085百万円 |
| 純資産 | 51,529百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 562百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | 3,192百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -856百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 14,426百万円 |
| 業績予想の修正 | 第2四半期連結累計期間の連結業績予想を修正（数値は記載なし） |
| セグメント別売上高 | 日本 8,664百万円（前年比 -4.2%）、北米 7,926百万円（前年比 +16.1%）、アジア 6,728百万円（前年比 -18.6%） |
| セグメント別利益 | 日本 -179百万円、北米 -72百万円、アジア -44百万円 |
| 減価償却費 | 738百万円 |
| 減損損失 | 0百万円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 固定資産売却益 2百万円、投資有価証券売却益 2,990百万円 / 特別損失 固定資産処分損 4百万円、特別退職金 65百万円、減損損失 0百万円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項はありません |
| 重要な後発事象 | 2024年8月9日の取締役会で、保有する投資有価証券の一部売却を決議。上場有価証券2銘柄を2024年8月から12月までに売却し、598百万円の売却益を見込む。 |
| 業績の増減要因 | 日本ではシート事業の生産減少、北米では生産増加と円安の為替影響、アジアでは中国における日本車販売不振による生産減少。最終利益は投資有価証券売却益2,990百万円及び法人税等調整額511百万円の計上等により増加。 |
この書類が述べていない項目（15件）
１株当たり当期純利益売上高営業利益率自己資本比率通期業績予想年間配当予想配当性向株主還元方針地域別売上高受注高・受注残高会計方針の変更連結範囲の変更決算補足説明資料の有無決算説明会の有無期末発行済株式数期末自己株式数
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。自動車メーカーの性能試験不正による出荷停止、賃金上昇・原材料費高騰、中国における日本車販売不振があった。北米では生産増加と円安の為替影響があり、親会社株主に帰属する四半期純利益は投資有価証券売却益2,990百万円及び法人税等調整額511百万円を計上したこと等により増加した。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。