読む価値
63注目
6項目のうち4項目からの評価です向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
575
百万円書きぶり
確定を避けている
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
第1四半期2023年4月1日〜2023年6月30日連結日本基準売上高24,127百万円前年比 +7.9%
営業利益20百万円
経常利益323百万円前年比 +162.9%
純利益（親会社株主帰属）-908百万円
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
期末の財政状態
総資産83,711百万円
うち純資産 48,704 百万円
塗りつぶした部分は、総資産に占める純資産の割合です。会社が示した2つの金額から算出しています。
現金の出入り
営業-991
投資-347
財務+398
純増減-940
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高15,174百万円
セグメント別売上高
日本9,04037.5%+12.9%
北米6,82628.3%+18.1%
アジア8,26034.2%-3.6%
セグメント別利益
日本118
北米-738
アジア473-21.7%
見通しと株主還元
業績予想の修正変更なし
業績の増減要因
主要顧客の自動車生産台数の増産、北米における為替変動、中国における自動車生産台数の減少。加えて、特別退職金787百万円と減損損失32百万円を計上。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし。
重要な後発事象該当事項はありません。
減損損失32百万円
特別損益の内訳特別利益 投資有価証券売却益 1百万円 / 特別損失 固定資産処分損 6百万円、特別退職金 787百万円、減損損失 32百万円
減価償却費706百万円
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 第1四半期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2023年4月1日〜2023年6月30日 |
| 売上高 | 24,127百万円（前年比 +7.9%） |
| 営業利益 | 20百万円 |
| 経常利益 | 323百万円（前年比 +162.9%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | -908百万円 |
| 総資産 | 83,711百万円 |
| 純資産 | 48,704百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | -991百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -347百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | 398百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 15,174百万円 |
| 業績予想の修正 | 変更なし |
| セグメント別売上高 | 日本 9,040百万円（前年比 +12.9%） / 北米 6,826百万円（前年比 +18.1%） / アジア 8,260百万円（前年比 -3.6%） |
| セグメント別利益 | 日本 118百万円 / 北米 -738百万円 / アジア 473百万円（前年比 -21.7%） |
| 減価償却費 | 706百万円 |
| 減損損失 | 32百万円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 投資有価証券売却益 1百万円 / 特別損失 固定資産処分損 6百万円、特別退職金 787百万円、減損損失 32百万円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし。 |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません。 |
| 業績の増減要因 | 主要顧客の自動車生産台数の増産、北米における為替変動、中国における自動車生産台数の減少。加えて、特別退職金787百万円と減損損失32百万円を計上。 |
この書類が述べていない項目（15件）
１株当たり当期純利益売上高営業利益率自己資本比率通期業績予想年間配当予想配当性向株主還元方針地域別売上高受注高・受注残高会計方針の変更連結範囲の変更決算補足説明資料の有無決算説明会の有無期末発行済株式数期末自己株式数
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。主要顧客の自動車生産台数の増産や半導体供給不足の緩和により日本の売上が増加しました。北米は為替変動の影響、中国では自動車生産台数の減少がありました。また、特別退職金787百万円と減損損失32百万円を計上しました。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。