桜井製作所（7255）・事実削除
海外子会社での一時的な売上原価増加
FY2019-Q1に初出。4回の記載のうち2回が「再掲」。直近の記載はFY2019。
4記載
2年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
海外業務の営業赤字と採算悪化29社が書いているテーマ・逆風32社・追い風0社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。23社中6社が悪化側に。
直近の記載が「削除」なのは、ほかに3社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている29社のうち14社を表示しています。上の文は29社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2019削除有価証券報告書
「親会社株主に帰属する当期純利益については、原価率の高い専用機の販売割合が多かったこと等が減益の主な要因であります。」
四半期報告書で継続していた「海外子会社での一時的な売上原価の増加」は通期の主因として明示されず、原価率の高い専用機の販売割合等が減益要因として示されている。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「営業損失は、自動車部品製造事業での第３工場等の減価償却費の増加や海外子会社での一時的な売上原価の増加等が主な要因となり15百万円（前年同期は営業利益91百万円）となりました。」
海外子会社での一時的な売上原価の増加が引き続き営業損失の主因の一つとして明示されている。今回は第３工場等の減価償却費の増加も併せて記載されている。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「営業損失は、海外子会社での一時的な売上原価の増加等が主な要因となり69百万円（前年同期は営業利益65百万円）となりました。」
海外子会社での一時的な売上原価の増加等が、当第２四半期累計期間の営業損失69百万円の主な要因として引き続き明示されている。 - FY2019-Q1初出有価証券報告書
「営業損失は、海外子会社での一時的な売上原価の増加等が主な要因となり36百万円（前年同期は営業利益17百万円）となりました。」
海外子会社での一時的な売上原価の増加等が、当第１四半期の営業損失36百万円の主な要因として初めて明示されている。