読む価値
51定例
6項目のうち4項目からの評価です向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
7.9
%書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2022年1月1日〜2022年12月31日連結日本基準売上高135,451百万円前年比 +7.9%
営業利益3,937百万円前年比 -29.2%
経常利益5,351百万円前年比 -17.8%
純利益（親会社株主帰属）4,423百万円前年比 +11.1%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益46円02銭
売上高営業利益率2.9
期末の財政状態
総資産125,915百万円
うち純資産 55,007 百万円自己資本比率 43.2%前期末比 -0.2pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+13,005
投資-5,912
財務-4,404
純増減+2,689
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高8,631百万円
セグメント別売上高
自動車部品事業127,93193.4%+8.6%
用品事業9,0696.6%+6.4%
セグメント別利益
自動車部品事業3,46088.0%-31.9%
用品事業47212.0%+8.7%
地域別売上高国内 自動車部品事業 92,955百万円 / 用品事業 6,756百万円 / 合計 99,711百万円 / 海外 自動車部品事業 34,934百万円 / 用品事業 805百万円 / 合計 35,740百万円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高138,200百万円（前年比 +2.0%）
営業利益6,000百万円（前年比 +52.4%）
経常利益7,500百万円（前年比 +40.2%）
純利益5,500百万円（前年比 +24.3%）
年間配当予想9円 → 11円（+22.2%）
配当性向19.6
業績の増減要因
海外での新製品立ち上げ効果により売上高が増加した一方、原材料費・エネルギー価格の高騰や為替の影響により営業利益が減少し、一部海外子会社での繰延税金資産の計上により親会社株主に帰属する当期純利益が増加した。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 有それ以外の変更 無見積りの変更 有修正再表示 無
連結範囲の変更新規 0 / 除外 0 / 社名 非開示
重要な後発事象該当事項はありません
特別損益の内訳特別利益 固定資産処分益 0百万円 / 特別損失 固定資産処分損 578百万円 / 事業構造改善費用 365百万円
減価償却費5,684百万円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有（機関投資家・アナリスト向け）
期末発行済株式数96,292,401
期末自己株式数179,414
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2022年1月1日〜2022年12月31日 |
| 売上高 | 135,451百万円（前年比 +7.9%） |
| 営業利益 | 3,937百万円（前年比 -29.2%） |
| 経常利益 | 5,351百万円（前年比 -17.8%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 4,423百万円（前年比 +11.1%） |
| １株当たり当期純利益 | 46円02銭 |
| 売上高営業利益率 | 2.9 |
| 自己資本比率 | 当期末 43.2 / 前期末 43.4 |
| 総資産 | 125,915百万円 |
| 純資産 | 55,007百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 13,005百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -5,912百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -4,404百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 8,631百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 138,200百万円（前年比 +2.0%） / 営業利益 6,000百万円（前年比 +52.4%） / 経常利益 7,500百万円（前年比 +40.2%） / 純利益 5,500百万円（前年比 +24.3%） |
| 年間配当予想 | 9円 → 11円（+22.2%） |
| 配当性向 | 19.6 |
| セグメント別売上高 | 自動車部品事業 127,931百万円（前年比 +8.6%） / 用品事業 9,069百万円（前年比 +6.4%） |
| セグメント別利益 | 自動車部品事業 3,460百万円（前年比 -31.9%） / 用品事業 472百万円（前年比 +8.7%） |
| 地域別売上高 | 国内 自動車部品事業 92,955百万円 / 用品事業 6,756百万円 / 合計 99,711百万円 / 海外 自動車部品事業 34,934百万円 / 用品事業 805百万円 / 合計 35,740百万円 |
| 減価償却費 | 5,684百万円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 固定資産処分益 0百万円 / 特別損失 固定資産処分損 578百万円 / 事業構造改善費用 365百万円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 有 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 有 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規 0 / 除外 0 / 社名 非開示 |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有（機関投資家・アナリスト向け） |
| 期末発行済株式数 | 96,292,401 |
| 期末自己株式数 | 179,414 |
| 業績の増減要因 | 海外での新製品立ち上げ効果により売上高が増加した一方、原材料費・エネルギー価格の高騰や為替の影響により営業利益が減少し、一部海外子会社での繰延税金資産の計上により親会社株主に帰属する当期純利益が増加した。 |
この書類が述べていない項目（4件）
業績予想の修正株主還元方針受注高・受注残高減損損失
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。売上高は、海外での新製品立ち上げ効果によりアセアン子会社の売上高が市場成長率を上回ったため増加した。営業利益は経費削減や生産性向上があったものの、原材料費・エネルギー価格の高騰や為替の影響で減少し、最終利益は一部海外子会社での繰延税金資産の計上により増加した。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。