読む価値
77重要
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
悪化
会社の説明から読み取った方向です。規模
-5200
百万円書きぶり
確定を避けている
どれだけ断定的に書かれているかです。修正された予想
2023年3月期・通期前回予想の公表 2022年5月16日売上高連結158,400→150,200百万円
-5.2%
売上高個別77,000→72,700百万円
-5.6%
営業利益連結4,200→1,100百万円
-73.8%
営業利益個別1,800→900百万円
-50.0%
経常利益連結4,600→2,100百万円
-54.3%
経常利益個別4,900→6,000百万円
+22.4%
親会社株主に帰属する当期純利益連結1,500→-3,700百万円
-346.7%
親会社株主に帰属する当期純利益個別（当期純利益）3,800→-2,100百万円
-155.3%
１株当たり当期純利益連結229.54→-567.23円銭
-347.1%
１株当たり当期純利益個別581.49→-321.94円銭
-155.4%
棒の長さは、この書類で最も大きく動いた項目を基準にした相対的な変化幅です。 点線の増減率は、会社が率を示していないため、公表された2つの数値から算出したものです。
修正の理由
米国、中国および個別の業績悪化。米国では材料・部品費、人件費、物流費等の増加に対して価格転嫁が計画通り進まず、中国では需要悪化、半導体不足による減産、青島子会社の商用車用売上減少、製品保証引当金計上があった。米国子会社アルミ製品事業の減損損失発生の可能性と、個別決算での子会社株式評価損発生見込みも織り込んだ。
特別損失の内容と金額
米国子会社アルミ製品事業の減損損失（特別損失）発生の可能性が記載されている。製品保証引当金の計上および子会社株式評価損の発生見込みも記載されている。金額：非開示
前期実績連結：売上高133,581百万円、営業利益5,041百万円、経常利益5,997百万円、親会社株主に帰属する当期純利益3,600百万円、1株当たり当期純利益515.97円銭。個別：売上高68,308百万円、営業利益1,473百万円、経常利益5,496百万円、当期純利益3,901百万円、1株当たり当期純利益559.11円銭。
配当予想の修正期末配当を80.00円から0.00円に修正し、年間配当を160.00円から80.00円に修正。
連結・個別の別連結及び個別
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 売上高 | 連結 158,400 / 個別 77,000 → 連結 150,200 / 個別 72,700（連結 -5.2 / 個別 -5.6） |
| 営業利益 | 連結 4,200 / 個別 1,800 → 連結 1,100 / 個別 900（連結 -73.8 / 個別 -50） |
| 経常利益 | 連結 4,600 / 個別 4,900 → 連結 2,100 / 個別 6,000（連結 -54.3 / 個別 22.4） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 連結 1,500 / 個別（当期純利益） 3,800 → 連結 -3,700 / 個別（当期純利益） -2,100（連結 -346.7 / 個別 -155.3） |
| １株当たり当期純利益 | 連結 229.54 / 個別 581.49 → 連結 -567.23 / 個別 -321.94 |
| 対象決算期 | 2023年3月期 |
| 対象期間 | 通期 |
| 前回予想の公表日 | 2022年5月16日 |
| 前期実績 | 連結：売上高133,581百万円、営業利益5,041百万円、経常利益5,997百万円、親会社株主に帰属する当期純利益3,600百万円、1株当たり当期純利益515.97円銭。個別：売上高68,308百万円、営業利益1,473百万円、経常利益5,496百万円、当期純利益3,901百万円、1株当たり当期純利益559.11円銭。 |
| 修正の理由 | 米国、中国および個別の業績悪化。米国では材料・部品費、人件費、物流費等の増加に対して価格転嫁が計画通り進まず、中国では需要悪化、半導体不足による減産、青島子会社の商用車用売上減少、製品保証引当金計上があった。米国子会社アルミ製品事業の減損損失発生の可能性と、個別決算での子会社株式評価損発生見込みも織り込んだ。 |
| 特別損失の内容と金額 | 米国子会社アルミ製品事業の減損損失（特別損失）発生の可能性が記載されている。製品保証引当金の計上および子会社株式評価損の発生見込みも記載されている。金額：非開示 |
| 配当予想の修正 | 期末配当を80.00円から0.00円に修正し、年間配当を160.00円から80.00円に修正。 |
| 連結・個別の別 | 連結及び個別 |
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。米国、中国および個別の業績悪化が主因。米国では材料・部品費、人件費、物流費などのコストが大幅に増加した一方、価格転嫁が計画通り進まず、中国では新型コロナウイルスによる需要悪化、半導体不足による減産、商用車用売上の減少、製品保証引当金の計上があった。さらに、米国子会社アルミ製品事業の減損損失発生の可能性や、個別決算での子会社株式評価損発生見込みを織り込んだ。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。