読む価値
58注目
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
53
%書きぶり
断定的
どれだけ断定的に書かれているかです。修正された予想
2023年3月期・第２四半期累計期間（2022年4月1日～2022年9月30日）前回予想の公表 2022年5月16日売上高連結75,000→74,015百万円
-1.3%
売上高個別37,000→35,507百万円
-4.0%
営業利益連結1,400→822百万円
-41.3%
営業利益個別900→514百万円
-42.9%
経常利益連結1,700→1,929百万円
+13.5%
経常利益個別2,500→3,145百万円
+25.8%
親会社株主に帰属する当期純利益連結200→306百万円
+53.0%
親会社株主に帰属する当期純利益個別（当期純利益）1,800→2,635百万円
+46.4%
１株当たり当期純利益連結30.6→46.88円銭
+53.2%
１株当たり当期純利益個別275.44→403.46円銭
+46.5%
棒の長さは、この書類で最も大きく動いた項目を基準にした相対的な変化幅です。 点線の増減率は、会社が率を示していないため、公表された2つの数値から算出したものです。
修正の理由
個別営業利益は、半導体不足等による取引先減産の影響で売上高が予想を下回ったため減少した。連結営業利益は、個別営業利益の減少と米国子会社の営業利益減少により下回った。米国子会社では材料・部品費の高騰、人件費・物流費の増加があった。純利益は、子会社からの受取配当金の増加、為替差益の発生、インド持分法適用会社の業績回復による持分法投資利益の増加により上回った。
前期実績連結 2022年3月期第2四半期累計期間：売上高65,574百万円、営業利益3,417百万円、経常利益3,483百万円、親会社株主に帰属する当期純利益1,864百万円、1株当たり当期純利益259.32円銭 / 個別 2022年3月期第2四半期累計期間：売上高32,062百万円、営業利益145百万円、経常利益1,928百万円、当期純利益1,930百万円、1株当たり当期純利益268.53円銭
連結・個別の別連結／個別（単体）
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 売上高 | 連結 75,000 / 個別 37,000 → 連結 74,015 / 個別 35,507（連結 -1.3 / 個別 -4） |
| 営業利益 | 連結 1,400 / 個別 900 → 連結 822 / 個別 514（連結 -41.3 / 個別 -42.9） |
| 経常利益 | 連結 1,700 / 個別 2,500 → 連結 1,929 / 個別 3,145（連結 13.5 / 個別 25.8） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 連結 200 / 個別（当期純利益） 1,800 → 連結 306 / 個別（当期純利益） 2,635（連結 53 / 個別（当期純利益） 46.4） |
| １株当たり当期純利益 | 連結 30.60 / 個別 275.44 → 連結 46.88 / 個別 403.46 |
| 対象決算期 | 2023年3月期 |
| 対象期間 | 第２四半期累計期間（2022年4月1日～2022年9月30日） |
| 前回予想の公表日 | 2022年5月16日 |
| 前期実績 | 連結 2022年3月期第2四半期累計期間：売上高65,574百万円、営業利益3,417百万円、経常利益3,483百万円、親会社株主に帰属する当期純利益1,864百万円、1株当たり当期純利益259.32円銭 / 個別 2022年3月期第2四半期累計期間：売上高32,062百万円、営業利益145百万円、経常利益1,928百万円、当期純利益1,930百万円、1株当たり当期純利益268.53円銭 |
| 修正の理由 | 個別営業利益は、半導体不足等による取引先減産の影響で売上高が予想を下回ったため減少した。連結営業利益は、個別営業利益の減少と米国子会社の営業利益減少により下回った。米国子会社では材料・部品費の高騰、人件費・物流費の増加があった。純利益は、子会社からの受取配当金の増加、為替差益の発生、インド持分法適用会社の業績回復による持分法投資利益の増加により上回った。 |
| 連結・個別の別 | 連結／個別（単体） |
この書類が述べていない項目（2件）
特別損失の内容と金額配当予想の修正
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。営業利益は、半導体不足などによる取引先の減産で売上高が予想を下回ったことに加え、米国子会社で材料・部品費、人件費、物流費が増加したことにより下振れしました。純利益は、子会社からの受取配当金の増加、為替差益の発生、インド持分法適用会社の業績回復による持分法投資利益の増加により上振れしました。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。