読む価値
31軽微
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
55
営業利益の前年同期比減少率（％）書きぶり
断定的
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
第1四半期2022年4月1日〜2022年6月30日連結日本基準売上高35,553百万円前年比 +8.2%
営業利益1,008百万円前年比 -55.0%
経常利益1,752百万円前年比 -22.9%
純利益（親会社株主帰属）936百万円前年比 -28.5%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
期末の財政状態
総資産98,963百万円
うち純資産 48,707 百万円
塗りつぶした部分は、総資産に占める純資産の割合です。会社が示した2つの金額から算出しています。
現金の出入り
営業+2,746
投資-2,082
財務-773
純増減-109
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高13,753百万円
セグメント別売上高日本 15,053百万円、米国 8,669百万円、欧州 1,155百万円、アジア 4,710百万円、中国 5,927百万円、その他（含む消去） 38百万円
セグメント別利益日本 394百万円、米国 -403百万円、欧州 -240百万円、アジア 688百万円、中国 590百万円、その他（含む消去） 0百万円
地域別売上高15,053百万円、8,669百万円、1,155百万円、4,710百万円、5,927百万円
業績の増減要因
売上高は新規受注機種の量産開始や受注増加などにより増加した一方、営業利益は材料・部品費の高騰、物流費の増加、売上減少などにより減少した。
継続企業の前提に関する記載
該当事項はありません。
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
減損損失該当事項はありません（固定資産に係る重要な減損損失）
特別損益の内訳特別利益 固定資産売却益 12百万円 / 特別損失 固定資産売却損 12百万円、固定資産除却損 15百万円
減価償却費1,400百万円
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 第1四半期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2022年4月1日〜2022年6月30日 |
| 売上高 | 35,553百万円（前年比 +8.2%） |
| 営業利益 | 1,008百万円（前年比 -55.0%） |
| 経常利益 | 1,752百万円（前年比 -22.9%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 936百万円（前年比 -28.5%） |
| 総資産 | 98,963百万円 |
| 純資産 | 48,707百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 2,746百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -2,082百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -773百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 13,753百万円 |
| セグメント別売上高 | 日本 15,053百万円、米国 8,669百万円、欧州 1,155百万円、アジア 4,710百万円、中国 5,927百万円、その他（含む消去） 38百万円 |
| セグメント別利益 | 日本 394百万円、米国 -403百万円、欧州 -240百万円、アジア 688百万円、中国 590百万円、その他（含む消去） 0百万円 |
| 地域別売上高 | 15,053百万円、8,669百万円、1,155百万円、4,710百万円、5,927百万円 |
| 減価償却費 | 1,400百万円 |
| 減損損失 | 該当事項はありません（固定資産に係る重要な減損損失） |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 固定資産売却益 12百万円 / 特別損失 固定資産売却損 12百万円、固定資産除却損 15百万円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項はありません。 |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 業績の増減要因 | 売上高は新規受注機種の量産開始や受注増加などにより増加した一方、営業利益は材料・部品費の高騰、物流費の増加、売上減少などにより減少した。 |
この書類が述べていない項目（15件）
１株当たり当期純利益売上高営業利益率自己資本比率通期業績予想業績予想の修正年間配当予想配当性向株主還元方針受注高・受注残高連結範囲の変更重要な後発事象決算補足説明資料の有無決算説明会の有無期末発行済株式数期末自己株式数
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。売上高は新規受注機種の量産開始や受注増加などで増加しましたが、営業利益は材料・部品費の高騰を中心に、物流費の増加なども影響して減少しました。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。