読む価値
54定例
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
-92
百万円（営業損失）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2021年４月１日～2022年３月31日連結日本基準売上高26,988百万円
営業利益-92百万円
経常利益95百万円
純利益（親会社株主帰属）-801百万円
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益△55.68円
売上高営業利益率△0.3％
期末の財政状態
総資産31,640百万円
うち純資産 23,349 百万円自己資本比率 68.4%前期末比 -0.2pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業-180
投資-991
財務-622
純増減-1,793
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高6,487百万円
セグメント別売上高日本 20,565,997千円、中国 6,638,812千円、アジア 2,562,701千円
セグメント別利益日本 -691,810千円、中国 408,324千円、アジア 186,756千円
地域別売上高19,228,907千円、4,769,151千円、2,990,614千円、26,988,673千円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高29,000百万円
営業利益300百万円
経常利益500百万円
純利益300百万円
年間配当予想8.00円 → 16.00円（100.0％）
配当性向2022年３月期：△14.4％、2023年３月期予想：76.7％
株主還元方針企業体質の強化や将来の事業展開に備えた内部留保を勘案しつつ、株主に対する安定的な配当を継続することを基本とする。数値目標は非開示。
業績の増減要因
需要増加や日本・アジアでの販売増加により売上高は増加した一方、アルミ・鋼材・原油の市況高止まりによるコスト上昇、海外貨物輸送費の高騰、部品供給不足に伴う生産効率の悪化により営業損益が悪化した。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 有それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規0社、除外0社（重要な子会社の異動なし）
重要な後発事象該当事項はありません
減損損失当連結会計年度は該当事項なし
特別損益の内訳特別利益 固定資産売却益 4,760千円 / 特別損失 固定資産売却損 249千円、固定資産除却損 48,978千円
減価償却費1,133,262千円
決算補足説明資料の有無無
決算説明会の有無有無 無 / 対象者 非開示
期末発行済株式数14,400,000
期末自己株式数12,083
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2021年４月１日～2022年３月31日 |
| 売上高 | 26,988百万円 |
| 営業利益 | -92百万円 |
| 経常利益 | 95百万円 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | -801百万円 |
| １株当たり当期純利益 | △55.68円 |
| 売上高営業利益率 | △0.3％ |
| 自己資本比率 | 当期末 68.4％ / 前期末 68.6％ |
| 総資産 | 31,640百万円 |
| 純資産 | 23,349百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | -180百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -991百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -622百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 6,487百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 29,000百万円 / 営業利益 300百万円 / 経常利益 500百万円 / 純利益 300百万円 |
| 年間配当予想 | 8.00円 → 16.00円（100.0％） |
| 配当性向 | 2022年３月期：△14.4％、2023年３月期予想：76.7％ |
| 株主還元方針 | 企業体質の強化や将来の事業展開に備えた内部留保を勘案しつつ、株主に対する安定的な配当を継続することを基本とする。数値目標は非開示。 |
| セグメント別売上高 | 日本 20,565,997千円、中国 6,638,812千円、アジア 2,562,701千円 |
| セグメント別利益 | 日本 -691,810千円、中国 408,324千円、アジア 186,756千円 |
| 地域別売上高 | 19,228,907千円、4,769,151千円、2,990,614千円、26,988,673千円 |
| 減価償却費 | 1,133,262千円 |
| 減損損失 | 当連結会計年度は該当事項なし |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 固定資産売却益 4,760千円 / 特別損失 固定資産売却損 249千円、固定資産除却損 48,978千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 有 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規0社、除外0社（重要な子会社の異動なし） |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません |
| 決算補足説明資料の有無 | 無 |
| 決算説明会の有無 | 有無 無 / 対象者 非開示 |
| 期末発行済株式数 | 14,400,000 |
| 期末自己株式数 | 12,083 |
| 業績の増減要因 | 需要増加や日本・アジアでの販売増加により売上高は増加した一方、アルミ・鋼材・原油の市況高止まりによるコスト上昇、海外貨物輸送費の高騰、部品供給不足に伴う生産効率の悪化により営業損益が悪化した。 |
この書類が述べていない項目（2件）
業績予想の修正受注高・受注残高
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。トラック市場などの需要は増加し販売も増えたが、アルミ・鋼材・原油の市況高止まりによるコスト上昇、海外貨物輸送費の高騰、部品供給不足による生産調整の広がりと生産効率の悪化が営業損益を押し下げた。加えて、一部海外子会社の留保利益に係る繰延税金負債を計上したことなどにより、最終損益が悪化した。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。