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どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2022年4月1日〜2023年3月31日連結日本基準売上高334,496百万円前年比 +23.3%
営業利益7,175百万円
経常利益8,043百万円
純利益（親会社株主帰属）6,321百万円
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益276円51銭
売上高営業利益率2.1%
期末の財政状態
総資産292,322百万円
うち純資産 121,425 百万円自己資本比率 41.1%前期末比 +1.2pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+15,058
投資-8,360
財務-4,677
純増減+2,021
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高22,588百万円
セグメント別売上高
鉄鋼107,97132.8%+21.4%
自動車・産業機械部品198,14760.2%+19.0%
発電21,9576.7%+125.9%
事業開発1,0430.3%+9.1%
セグメント別利益
鉄鋼8,038
自動車・産業機械部品4,016-16.5%
発電-566
事業開発155
賃貸712+1.9%
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高342,000百万円（前年比 +2.2%）
営業利益9,500百万円（前年比 +32.4%）
経常利益9,600百万円（前年比 +19.4%）
純利益6,500百万円（前年比 +2.8%）
年間配当予想20円 → 88円
配当性向2023年3月期実績31.8%、2024年3月期予想30.9%
株主還元方針連結配当性向30～35％を目安。次期からは、現預金の増減を伴わない一過性の損益を除いた親会社に帰属する当期純利益に対し30～35％を目安とする。
業績の増減要因
販売価格の適正化、堅調な鉱山機械用超大型ホイール需要の捕捉、鋼材製品におけるプロダクトミックスの最適化、構造改革等によるコスト改善。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし。「該当事項はありません」
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規 会社数 0 / 社名 非開示 / 除外 会社数 0 / 社名 非開示
重要な後発事象該当事項はありません
減損損失280百万円
特別損益の内訳特別利益 固定資産売却益 13百万円 / 投資有価証券売却益 72百万円 / 特別損失 固定資産売却損 4百万円 / 固定資産除却損 330百万円 / 減損損失 280百万円 / 事業構造改革費用 75百万円 / その他 15百万円
減価償却費13,295百万円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有無 有 / 対象者 アナリスト・機関投資家向け
期末発行済株式数24,077,510株
期末自己株式数1,252,026株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2022年4月1日〜2023年3月31日 |
| 売上高 | 334,496百万円（前年比 +23.3%） |
| 営業利益 | 7,175百万円 |
| 経常利益 | 8,043百万円 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 6,321百万円 |
| １株当たり当期純利益 | 276円51銭 |
| 売上高営業利益率 | 2.1% |
| 自己資本比率 | 当期末 41.1% / 前期末 39.9% |
| 総資産 | 292,322百万円 |
| 純資産 | 121,425百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 15,058百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -8,360百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -4,677百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 22,588百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 342,000百万円（前年比 +2.2%） / 営業利益 9,500百万円（前年比 +32.4%） / 経常利益 9,600百万円（前年比 +19.4%） / 純利益 6,500百万円（前年比 +2.8%） |
| 年間配当予想 | 20円 → 88円 |
| 配当性向 | 2023年3月期実績31.8%、2024年3月期予想30.9% |
| 株主還元方針 | 連結配当性向30～35％を目安。次期からは、現預金の増減を伴わない一過性の損益を除いた親会社に帰属する当期純利益に対し30～35％を目安とする。 |
| セグメント別売上高 | 鉄鋼 107,971百万円（前年比 +21.4%） / 自動車・産業機械部品 198,147百万円（前年比 +19.0%） / 発電 21,957百万円（前年比 +125.9%） / 事業開発 1,043百万円（前年比 +9.1%） / 賃貸 非開示 |
| セグメント別利益 | 鉄鋼 8,038百万円 / 自動車・産業機械部品 4,016百万円（前年比 -16.5%） / 発電 -566百万円 / 事業開発 155百万円 / 賃貸 712百万円（前年比 +1.9%） |
| 減価償却費 | 13,295百万円 |
| 減損損失 | 280百万円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 固定資産売却益 13百万円 / 投資有価証券売却益 72百万円 / 特別損失 固定資産売却損 4百万円 / 固定資産除却損 330百万円 / 減損損失 280百万円 / 事業構造改革費用 75百万円 / その他 15百万円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし。「該当事項はありません」 |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規 会社数 0 / 社名 非開示 / 除外 会社数 0 / 社名 非開示 |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有無 有 / 対象者 アナリスト・機関投資家向け |
| 期末発行済株式数 | 24,077,510株 |
| 期末自己株式数 | 1,252,026株 |
| 業績の増減要因 | 販売価格の適正化、堅調な鉱山機械用超大型ホイール需要の捕捉、鋼材製品におけるプロダクトミックスの最適化、構造改革等によるコスト改善。 |
この書類が述べていない項目（3件）
業績予想の修正地域別売上高受注高・受注残高
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。原材料、電力等のエネルギー、副資材等のコスト上昇に見合った販売価格の適正化、堅調な鉱山機械用超大型ホイール需要の捕捉、鋼材製品のプロダクトミックスの最適化、構造改革等によるコスト改善を進めたためです。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。