デイトナ（7228）・リスク再掲
固定資産の減損リスク
FY2016に初出。4回の記載のうち2回が「再掲」。直近の記載はFY2025。
4記載
10年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
地価・収益性・市況悪化による不動産・固定資産の減損リスク403社が書いているテーマ・逆風418社・追い風0社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。96社中51社が悪化側に。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている189社のうち14社を表示しています。上の文は189社すべてから計算しています。このテーマの418件の変遷のうち、比べているのは200件です。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2025再掲有価証券報告書
「当社グループは固定資産を保有しておりますが、この中で地価の下落やこれらの資産を利用した事業の収益性に低下があった場合、減損会計に基づき損失として計上することが必要となり、当社グループの業績及び財務状況に悪影響を及ぼす可能性があります。」
地価下落や事業収益性低下による固定資産減損リスクを継続して記載している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「当社グループは固定資産を保有しておりますが、この中で地価の下落やこれらの資産を利用した事業の収益性に低下があった場合、減損会計に基づき損失として計上することが必要となり、当社グループの業績及び財務状況に悪影響を及ぼす可能性があります。」
地価下落や事業収益性低下に伴う固定資産減損リスクを、引き続き事業等のリスクとして記載している。 - FY2018顕在化有価証券報告書
「将来キャッシュ・フローに基づく使用価値がマイナスであるため回収可能価額はないものとして取り扱っております。」
静岡県のソフトウェア等と東京都の店舗について、回収可能価額まで減額し、減損損失17,026千円を計上している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当グループは固定資産を保有しておりますが、この中で地価の下落やこれらの資産を利用した事業の収益性に低下があった場合、減損会計に基づき損失として計上することが必要となり、当グループの業績及び財務状況に悪影響を及ぼす可能性があります。」
地価下落や事業収益性低下を契機とする固定資産減損の可能性を、独立した事業リスクとして記載している。