財務報告の適正性と将来のIFRS対応
FY2017に初出。11回の記載のうち9回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに17社。
- FY2026再掲有価証券報告書
「将来の指定国際会計基準による適正な財務諸表等を作成することができる体制を整備するため、監査法人などが主催する国際財務報告基準（IFRS）対応のセミナー等への参加を通じ、国際財務報告基準と日本基準における会計基準差異の分析など社内における専門知識の蓄積に努めております。」
IFRS対応セミナーへの参加と日本基準との差異分析による専門知識の蓄積を継続している。 - FY2024再掲有価証券報告書
「将来の指定国際会計基準による適正な財務諸表等を作成することができる体制を整備するため、監査法人などが主催する国際財務報告基準（IFRS）対応のセミナー等への参加を通じ、国際財務報告基準と日本基準における会計基準差異の分析など社内における専門知識の蓄積に努めております。」
IFRS対応セミナーへの参加と日本基準との差異分析による専門知識の蓄積を継続している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「将来の指定国際会計基準による適正な財務諸表等を作成することができる体制を整備するため、監査法人などが主催する国際財務報告基準（IFRS）対応のセミナー等への参加を通じ、国際財務報告基準と日本基準における会計基準差異の分析など社内における専門知識の蓄積に努めております。」
IFRS対応セミナーへの参加と日本基準との差異分析による専門知識の蓄積を継続している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「将来の指定国際会計基準による適正な財務諸表等を作成することができる体制を整備するため、監査法人などが主催する国際財務報告基準（IFRS）対応のセミナー等への参加を通じ、国際財務報告基準と日本基準における会計基準差異の分析など社内における専門知識の蓄積に努めております。」
IFRS対応セミナーへの参加と日本基準との差異分析による専門知識の蓄積を継続している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「米国を除く在外連結子会社において、国際財務報告基準（IFRS）第16号「リース」を当連結会計年度より適用しております。」
在外連結子会社でIFRS第16号の適用を開始し、IFRS対応の体制整備を継続している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「米国を除く在外連結子会社において、国際財務報告基準（IFRS）第16号「リース」（2016年１月13日）を第１四半期連結会計期間より適用しております。」
在外連結子会社におけるIFRS第16号の第1四半期からの適用と、四半期連結財務諸表への影響が軽微であることを再掲している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「米国を除く在外連結子会社において、国際財務報告基準（IFRS）第16号「リース」（2016年１月13日）を第１四半期連結会計期間より適用しております。」
第1四半期からの在外連結子会社におけるIFRS第16号適用を再掲し、四半期連結財務諸表への影響は軽微としている。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「米国を除く在外連結子会社において、国際財務報告基準（IFRS）第16号「リース」（2016年１月13日）を当第１四半期連結会計期間より適用しております。」
将来のIFRS対応に向けた体制整備に関連し、米国を除く在外連結子会社でIFRS第16号「リース」の適用を開始した。財務諸表への影響は軽微としている。 - FY2019再掲有価証券報告書
「将来の指定国際会計基準による適正な財務諸表等を作成することができる体制を整備するため、監査法人などが主催する国際財務報告基準（ＩＦＲＳ）対応のセミナー等への参加を通じ、国際財務報告基準と日本基準における会計基準差異の分析など社内における専門知識の蓄積に努めております。」
IFRS対応セミナーへの参加と日本基準との差異分析を通じた専門知識の蓄積を再掲している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「将来の指定国際会計基準による適正な財務諸表等を作成することができる体制を整備するため、監査法人などが主催する国際財務報告基準（ＩＦＲＳ）対応のセミナー等への参加を通じ、国際財務報告基準と日本基準における会計基準差異の分析など社内における専門知識の蓄積に努めております。」
IFRS対応セミナーへの参加と日本基準との差異分析を通じた専門知識の蓄積を再掲している。 - FY2017初出有価証券報告書
「将来の指定国際会計基準による適正な財務諸表等を作成することができる体制を整備するため、監査法人などが主催する国際財務報告基準（ＩＦＲＳ）対応のセミナー等への参加を通じ、国際財務報告基準と日本基準における会計基準差異の分析など社内における専門知識の蓄積に努めております。」
財務諸表の適正性確保に加え、IFRS対応セミナーへの参加や日本基準との差異分析を通じた専門知識の蓄積を進めている。