研究開発活動の継続
FY2017-Q1に初出。35回の記載のうち11回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
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- FY2026前進有価証券報告書
「当社グループの研究開発活動は、主に連結子会社のGMB KOREA CORP.で行われており、技術研究所に所属する160名が取り組んでおります。なお、当連結会計年度における当社グループの研究開発費は1,977,522千円であります。」
技術研究所の研究開発人員は前年度の126名から160名へ増加し、研究開発費も1,908,253千円から1,977,522千円へ増加した。EV専用電動化システム、燃料電池、熱管理システム等の研究課題を記載した。 - FY2026-H1研究開発費増加有価証券報告書
「当中間連結会計期間における当社グループの研究開発費は1,115,638千円であります。当社グループの研究開発活動は、主に連結子会社のGMB KOREA CORP.で行われており、韓国のセグメント発生額は、1,115,638千円であります。」
研究開発費は前年中間期の1,035,356千円から1,115,638千円へ増加した。研究開発活動の主な実施拠点は引き続きGMB KOREA CORP.で、活動状況に重要な変更はないとした。 - FY2025前進有価証券報告書
「当社グループの研究開発活動は、主に連結子会社のGMB KOREA CORP.で行われており、技術研究所に所属する126名が取り組んでおります。なお、当連結会計年度における当社グループの研究開発費は1,908,253千円であります。」
技術研究所の研究開発人員を102名から126名へ増やし、研究開発費も前年度の1,040,656千円から1,908,253千円へ増加した。燃料電池システム、電気自動車の熱管理、水素再循環ブロワー等へ研究対象を広げた。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間における当社グループの研究開発費は1,035,356千円であります。当社グループの研究開発活動は、主に連結子会社のGMB KOREA CORP.で行われており、韓国のセグメント発生額は、1,035,356千円であります。」
研究開発費1,035,356千円を計上し、主な実施拠点は引き続きGMB KOREA CORP.で、研究開発活動に重要な変更はないとした。 - FY2024-Q3研究開発費増加有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における当社グループの研究開発費は1,233,639千円であります。当社グループの研究開発活動は、主に連結子会社のGMB KOREA CORP.で行われており、韓国のセグメント発生額は、1,233,639千円であります。」
研究開発費は前年同期の887,835千円から1,233,639千円へ増加した。研究開発活動は引き続き主にGMB KOREA CORP.で行われている。 - FY2024-Q2研究開発費増加有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における当社グループの研究開発費は805,758千円であります。当社グループの研究開発活動は、主に連結子会社のGMB KOREA CORP.で行われており、韓国のセグメント発生額は、805,758千円であります。」
研究開発費は前年同四半期の501,041千円から805,758千円へ増加した。研究開発活動は引き続き主にGMB KOREA CORP.で行われている。 - FY2024-Q1研究開発費増加有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における当社グループの研究開発費は380,388千円であります。当社グループの研究開発活動は、主に連結子会社のGMB KOREA CORP.で行われており、韓国のセグメント発生額は、380,388千円であります。」
研究開発費は380,388千円となり、前年同期の208,833千円から増加した。研究開発活動の主な実施拠点は引き続きGMB KOREA CORP.である。 - FY2023前進有価証券報告書
「当社グループの研究開発活動は、主に連結子会社のGMB KOREA CORP.で行われており、技術研究所に所属する102名が取り組んでおります。なお、当連結会計年度における当社グループの研究開発費は1,040,656千円であります。」
研究開発費は前年度の874,001千円から1,040,656千円へ増加し、技術研究所の102名が新車種・新エンジン対応、新製品開発や電動化関連テーマに取り組んでいると記載した。 - FY2023-Q3研究開発費増加有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における当社グループの研究開発費は887,835千円であります。当社グループの研究開発活動は、主に連結子会社のGMB KOREA CORP.で行われており、韓国のセグメント発生額は、887,835千円であります。」
研究開発費は前年同期の758,095千円から887,835千円へ増加した。研究開発活動の主な実施拠点は引き続きGMB KOREA CORP.である。 - FY2023-Q2研究開発費の前年同期比減少有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における当社グループの研究開発費は501,041千円であります。当社グループの研究開発活動は、主に連結子会社のGMB KOREA CORP.で行われており、韓国のセグメント発生額は、501,041千円であります。」
研究開発費501,041千円を計上した。前年同期の521,962千円から減少したが、研究開発活動の主な実施拠点は韓国であるとの説明を継続した。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における当社グループの研究開発費は208,833千円であります。当社グループの研究開発活動は、主に連結子会社のGMB KOREA CORP.で行われており、韓国のセグメント発生額は、208,833千円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費208,833千円を計上し、研究開発活動の主な実施拠点と重要な変更がないことを継続記載した。 - FY2022前進有価証券報告書
「なお、当連結会計年度における当社グループの研究開発費は874,001千円であり、韓国のセグメント発生額は、873,881千円であります。主な研究開発の課題及び成果 ①高効率放熱・断熱熱管理材料および部品適用電池パックの開発 ②燃料電池商用車用の高電圧大容量電動ウォーターポンプの開発 ③燃料電池システムと熱管理部品の開発 ④安価な永久磁石を適用した電気自動車用駆動モータおよび素子の開発」
研究開発費は前年度の602,217千円から874,001千円へ増加し、電池パック、燃料電池、電気自動車用駆動モータなど対象領域を拡張した。 - FY2022-Q3研究開発費増加継続有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における当社グループの研究開発費は758,095千円であります。当社グループの研究開発活動は、主に連結子会社のGMB KOREA CORP.で行われており、韓国のセグメント発生額は、758,005千円であります。」
研究開発費は前年同期の537,539千円、前四半期累計の521,962千円から増加した。研究開発活動の状況に重要な変更はないと説明した。 - FY2022-Q2研究開発費増加有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における当社グループの研究開発費は521,962千円であります。当社グループの研究開発活動は、主に連結子会社のGMB KOREA CORP.で行われており、韓国のセグメント発生額は、521,902千円であります。」
研究開発費は521,962千円となり、前年同期の418,504千円から増加した。研究開発活動は主にGMB KOREA CORP.で行われている。 - FY2022-Q1研究開発費増加有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における当社グループの研究開発費は261,808千円であります。当社グループの研究開発活動は、主に連結子会社のGMB KOREA CORP.で行われており、韓国のセグメント発生額は、261,778千円であります。」
研究開発費は前年同期の208,175千円から261,808千円へ増加した。研究開発活動は主にGMB KOREA CORP.で行われ、活動状況に重要な変更はないと説明した。 - FY2021研究開発費減少・対象テーマ拡張有価証券報告書
「なお、当連結会計年度における当社グループの研究開発費は602,217千円であり、韓国のセグメント発生額は、602,057千円であります。主な研究開発の課題及び成果 ①無公害自動車用の高効率熱放出及び冷却水漏洩防止のための電動式ウォーターポンプの開発 ②燃料電池商用車用の高電圧大容量電動ウォーターポンプの開発 ③燃料電池システムと熱管理部品の開発 ④インホイールモータ用ホイールベアリングの開発」
研究開発費は前年度の699,974千円から602,217千円へ減少した一方、燃料電池システム・熱管理部品、インホイールモータ用ホイールベアリングなど研究対象を拡張した。 - FY2021-Q3研究開発費減少有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における当社グループの研究開発費は537,539千円であります。当社グループの研究開発活動は、主に連結子会社のGMB KOREA CORP.で行われており、韓国のセグメント発生額は、537,410千円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動の状況に重要な変更はないとしつつ、研究開発費は前年同期の658,626千円から537,539千円へ減少した。 - FY2021-Q2研究開発費減少有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における当社グループの研究開発費は390,647千円であります。当社グループの研究開発活動は、主に連結子会社のGMB KOREA CORP.で行われており、韓国のセグメント発生額は、390,548千円であります。」
研究開発費は390,647千円となり、前年同期の418,504千円から減少した。研究開発活動は主にGMB KOREA CORP.で行われていると継続記載した。 - FY2021-Q1研究開発費減少有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における当社グループの研究開発費は208,175千円であります。当社グループの研究開発活動は、主に連結子会社のGMB KOREA CORP.で行われており、韓国のセグメント発生額は、208,125千円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動の状況に重要な変更はないとしつつ、研究開発費は前年同期の246,386千円から208,175千円へ減少した。 - FY2020前進有価証券報告書
「当連結会計年度における当社グループの研究開発費は699,974千円であり、韓国のセグメント発生額は、699,776千円であります。主な研究開発の課題及び成果として、①無公害自動車用の高効率熱放出及び冷却水漏洩防止のための電動式ウォーターポンプの開発 ②燃料電池商用車用の高電圧大容量電動ウォーターポンプの開発 ③トランスミッション用電動式オイルポンプの開発 ④ブレーキブースター用電動式真空ポンプの開発」
研究開発費は前年度の664,715千円から699,974千円へ増加し、燃料電池商用車用ポンプ、電動オイルポンプ、電動真空ポンプなど研究対象を具体化した。 - FY2020-Q3研究開発費増加継続有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における当社グループの研究開発費は658,626千円であります。当社グループの研究開発活動は、主に連結子会社のGMB KOREA CORP.で行われており、韓国のセグメント発生額は、658,477千円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費は658,626千円となり、前年同期の532,015千円から増加した。研究開発活動は主にGMB KOREA CORP.で行われ、活動状況に重要な変更はないと説明した。 - FY2020-Q2研究開発費増加有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における当社グループの研究開発費は418,504千円であります。当社グループの研究開発活動は、主に連結子会社のGMB KOREA CORP.で行われており、韓国のセグメント発生額は、418,405千円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費は前年同期の364,181千円から418,504千円へ増加した一方、研究開発活動の状況に重要な変更はないと説明した。 - FY2020-Q1研究開発費増加有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における当社グループの研究開発費は246,386千円であります。当社グループの研究開発活動は、主に連結子会社のGMB KOREA CORP.で行われており、韓国のセグメント発生額は、246,336千円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費は246,386千円となり、前年同期の183,270千円から増加した。研究開発活動の状況に重要な変更はないと説明した。 - FY2019研究開発費増加・課題継続有価証券報告書
「なお、当連結会計年度の研究開発費は664,715千円であります。この内、日本のセグメント発生額は、243千円であり、韓国のセグメント発生額は、664,472千円であります。」
研究開発費は前年度の567,944千円から664,715千円へ増加した。電動ウォーターポンプ、大型ユニバーサルジョイント用スパイダー、電動式流量制御マルチバルブモジュール等の課題を継続した。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における当社の研究開発費は532,015千円であります。この内、日本のセグメント発生額は、184千円であり、韓国のセグメント発生額は、531,831千円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費532,015千円を計上し、研究開発活動に重要な変更がないとの説明を継続した。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における当社の研究開発費は364,181千円であります。この内、日本のセグメント発生額は、125千円であり、韓国のセグメント発生額は、364,056千円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費364,181千円を計上し、研究開発活動に重要な変更がないと説明。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における当社の研究開発費は183,270千円であります。この内、日本のセグメント発生額は、63千円であり、韓国のセグメント発生額は、183,207千円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費183,270千円を計上し、研究開発活動に重要な変更がないと説明。 - FY2018前進有価証券報告書
「なお、当連結会計年度の研究開発費は567,944千円であります。主な研究開発の課題及び成果として、自動車の電動化に伴う電動ウォーターポンプの性能評価試験機の新規導入による開発体制の充実、冷間鍛造工法による大型ユニバーサルジョイント用スパイダーの最適工法の開発、無公害自動車用の高効率熱放出及び冷却水漏洩防止のための電動式ウォーターポンプの開発、ハイブリッド車両用電動式流量制御マルチバルブモジュールの開発に取り組んでおります。」
研究開発費が567,944千円となり、電動ウォーターポンプ性能評価試験機の新規導入、大型ユニバーサルジョイント用スパイダーの工法開発など、具体的な課題・成果を記載。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における当社の研究開発費は484,135千円であります。この内、日本のセグメント発生額は、180千円であり、韓国のセグメント発生額は、483,954千円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費484,135千円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと説明。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における当社の研究開発費は305,493千円であります。この内、日本のセグメント発生額は、147千円であり、韓国のセグメント発生額は、305,345千円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費305,493千円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと説明。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「このような環境の中、当社グループにおいては、電動ウォーターポンプなど新製品の開発や市場開拓を進め、東南アジアなどの補修用部品の販売が順調に推移し、生産性の改善やコスト削減努力などにより採算も改善しました。」
電動ウォーターポンプなどの新製品開発・市場開拓を継続していると説明。 - FY2017再掲有価証券報告書
「なお、当連結会計年度の研究開発費は434,379千円であります。この内、日本のセグメント発生額は、333千円であり、韓国のセグメント発生額は、434,045千円であります。主な研究開発の課題及び成果として、自動車の電動化に伴う電動式ウォーターポンプ、電動式オイルポンプ等の市場調査と新規開発案件の発掘、無公害自動車用の高効率熱放出及び供給のための電動式ウォーターポンプの開発などに取り組んでおります。」
研究開発活動を継続し、電動式ウォーターポンプ・オイルポンプ、ハイブリッド車両用電動式流量制御マルチバルブモジュールなど具体的な研究課題を記載。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における当社の研究開発費は441,655千円であります。この内、日本のセグメント発生額は、260千円であり、韓国のセグメント発生額は、441,394千円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費441,655千円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更がないと説明。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における当社の研究開発費は288,692千円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費288,692千円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更がないと説明。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における当社の研究開発費は148,080千円であります。」
研究開発費148,080千円を計上。研究開発活動の状況には重要な変更がないとも記載されている。