読む価値
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0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
-310
百万円（営業利益）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2022年4月1日〜2023年3月31日連結日本基準売上高14,253百万円前年比 +1.3%
営業利益-310百万円
経常利益-207百万円
純利益（親会社株主帰属）-249百万円
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益△19.19円
売上高営業利益率-2.2
期末の財政状態
総資産14,856百万円
うち純資産 4,688 百万円自己資本比率 31.6%前期末比 -1.4pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業-1,494
投資-222
財務+781
純増減-935
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高3,179百万円
セグメント別売上高
輸送機器事業10,08070.9%
産業機器事業（エネルギーマネジメントシステム事業）4,13529.1%
セグメント別利益
輸送機器事業-256
産業機器事業（エネルギーマネジメントシステム事業）-11
見通しと株主還元
通期業績予想
対象期間2023年4月1日〜2024年3月31日
売上高19,000百万円（前年比 +33.3%）
営業利益1,000百万円
経常利益950百万円
純利益450百万円
年間配当予想5円 → 7.5円
配当性向2023年3月期実績：－、2024年3月期予想：22.5％
業績の増減要因
輸送機器事業は、バス市場で新500円硬貨発行に伴う運賃箱改造需要が剥落し、業界全体の設備投資抑制も続いたため減収となった。産業機器事業は、物流市場の活況によるフォークリフト需要や無停電電源装置の売上増加で増収となり、原材料価格上昇の影響は価格改定交渉の効果で損失幅が縮小した。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 有それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規：0社、除外：0社（重要な子会社の異動なし）
重要な後発事象該当事項はありません
減損損失4,687千円（輸送機器事業）
特別損益の内訳特別利益 なし / 特別損失 減損損失 4,687千円、固定資産廃棄損 640千円
減価償却費477,738千円
決算補足説明資料の有無無
決算説明会の有無有（対象者の記載なし）
期末発行済株式数14,178,200
期末自己株式数651,330
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2022年4月1日〜2023年3月31日 |
| 売上高 | 14,253百万円（前年比 +1.3%） |
| 営業利益 | -310百万円 |
| 経常利益 | -207百万円 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | -249百万円 |
| １株当たり当期純利益 | △19.19円 |
| 売上高営業利益率 | -2.2 |
| 自己資本比率 | 当期末 31.6 / 前期末 33 |
| 総資産 | 14,856百万円 |
| 純資産 | 4,688百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | -1,494百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -222百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | 781百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 3,179百万円 |
| 通期業績予想 | 対象期間 2023年4月1日〜2024年3月31日 / 売上高 19,000百万円（前年比 +33.3%） / 営業利益 1,000百万円 / 経常利益 950百万円 / 純利益 450百万円 |
| 年間配当予想 | 5円 → 7.5円 |
| 配当性向 | 2023年3月期実績：－、2024年3月期予想：22.5％ |
| セグメント別売上高 | セグメント 輸送機器事業 / 売上高 10,080百万円 / 前年同期比_pct -4百万円、セグメント 産業機器事業（エネルギーマネジメントシステム事業） / 売上高 4,135百万円 / 前年同期比_pct 17百万円 |
| セグメント別利益 | セグメント 輸送機器事業 / セグメント利益 -256百万円 / 前年同期 379百万円 / 前年同期比 赤字転換、セグメント 産業機器事業（エネルギーマネジメントシステム事業） / セグメント利益 -11百万円 / 前年同期 -173百万円 / 前年同期比 損失幅縮小 |
| 減価償却費 | 477,738千円 |
| 減損損失 | 4,687千円（輸送機器事業） |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 なし / 特別損失 減損損失 4,687千円、固定資産廃棄損 640千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 有 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規：0社、除外：0社（重要な子会社の異動なし） |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません |
| 決算補足説明資料の有無 | 無 |
| 決算説明会の有無 | 有（対象者の記載なし） |
| 期末発行済株式数 | 14,178,200 |
| 期末自己株式数 | 651,330 |
| 業績の増減要因 | 輸送機器事業は、バス市場で新500円硬貨発行に伴う運賃箱改造需要が剥落し、業界全体の設備投資抑制も続いたため減収となった。産業機器事業は、物流市場の活況によるフォークリフト需要や無停電電源装置の売上増加で増収となり、原材料価格上昇の影響は価格改定交渉の効果で損失幅が縮小した。 |
この書類が述べていない項目（4件）
業績予想の修正株主還元方針地域別売上高受注高・受注残高
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。輸送機器事業では、バス市場で新500円硬貨発行に伴う運賃箱改造需要が剥落し、設備投資抑制も続いたため減収・損失計上となった。産業機器事業では物流市場の活況によるフォークリフト需要などで増収し、原材料価格上昇の影響は価格改定交渉の効果で損失幅が縮小した。次期は新紙幣発行に伴う運賃収受システム更新需要、北米向け納入、フォークリフト用充電器需要、無停電電源装置の拡販を見込んでいる。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。