読む価値
44定例
6項目のうち5項目からの評価です向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
-19.7
%（売上高の前年同期比）書きぶり
確定を避けている
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
第3四半期2021年4月1日〜2021年12月31日連結日本基準売上高8,134百万円前年比 -19.7%
営業利益-609百万円
経常利益-552百万円
純利益（親会社株主帰属）-472百万円
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益△36.87円
期末の財政状態
総資産13,930百万円
うち純資産 4,326 百万円自己資本比率 31.1%前期末比 -1.4pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
セグメント別売上高輸送機器事業 5,507百万円（前年比 -13.3%）、産業機器事業（エネルギーマネジメントシステム事業） 2,597百万円（前年比 -30.6%）、その他 28百万円
セグメント別利益輸送機器事業 -466百万円、産業機器事業（エネルギーマネジメントシステム事業） -110百万円、その他 5百万円
見通しと株主還元
年間配当予想5.00円 → 5.00円（0.0）
業績の増減要因
収益認識会計基準の適用による売上計上時期の変更・有償受給取引の純額認識、新型コロナウイルス感染拡大による設備投資抑制、前年の大型案件の反動減、部品・部材不足等
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 有それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規0社、除外0社、社名なし
減損損失6,864千円
特別損益の内訳特別利益 固定資産売却益 29千円 / 特別損失 減損損失 6,864千円、固定資産廃棄損 970千円、投資有価証券評価損 3,800千円
決算補足説明資料の有無無
決算説明会の有無無（対象者：該当なし）
期末発行済株式数14,178,200
期末自己株式数1,331,167
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 第3四半期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2021年4月1日〜2021年12月31日 |
| 売上高 | 8,134百万円（前年比 -19.7%） |
| 営業利益 | -609百万円 |
| 経常利益 | -552百万円 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | -472百万円 |
| １株当たり当期純利益 | △36.87円 |
| 自己資本比率 | 当期末 31.1 / 前期末 32.5 |
| 総資産 | 13,930百万円 |
| 純資産 | 4,326百万円 |
| 年間配当予想 | 5.00円 → 5.00円（0.0） |
| セグメント別売上高 | 輸送機器事業 5,507百万円（前年比 -13.3%）、産業機器事業（エネルギーマネジメントシステム事業） 2,597百万円（前年比 -30.6%）、その他 28百万円 |
| セグメント別利益 | 輸送機器事業 -466百万円、産業機器事業（エネルギーマネジメントシステム事業） -110百万円、その他 5百万円 |
| 減損損失 | 6,864千円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 固定資産売却益 29千円 / 特別損失 減損損失 6,864千円、固定資産廃棄損 970千円、投資有価証券評価損 3,800千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 有 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規0社、除外0社、社名なし |
| 決算補足説明資料の有無 | 無 |
| 決算説明会の有無 | 無（対象者：該当なし） |
| 期末発行済株式数 | 14,178,200 |
| 期末自己株式数 | 1,331,167 |
| 業績の増減要因 | 収益認識会計基準の適用による売上計上時期の変更・有償受給取引の純額認識、新型コロナウイルス感染拡大による設備投資抑制、前年の大型案件の反動減、部品・部材不足等 |
この書類が述べていない項目（13件）
売上高営業利益率営業活動によるキャッシュ・フロー投資活動によるキャッシュ・フロー財務活動によるキャッシュ・フロー現金及び現金同等物期末残高通期業績予想業績予想の修正配当性向株主還元方針地域別売上高受注高・受注残高減価償却費重要な後発事象
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。収益認識会計基準の適用による売上計上時期の変更や有償受給取引の純額認識、新型コロナウイルス感染拡大による公共交通業界の設備投資抑制、前年にあった大型案件の反動減、世界的な部品・部材不足などが挙げられています。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。