国内外3拠点による研究開発体制
FY2016に初出。30回の記載のうち23回が「再掲」。直近の記載はFY2027-H1。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに1社。
- FY2027-H1中間期研究開発費の減少有価証券報告書
「当中間連結会計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、107百万円であります。」
中間期の研究開発費は107百万円となり、前年同期の113百万円から減少した。研究開発活動の状況自体には重要な変更がないと記載している。 - FY2026通期研究開発費の減少有価証券報告書
「現在の研究開発体制は、加西工場敷地内のテクニカルセンター、長崎工場敷地内のリサーチセンター、タイ子会社内のタイランド・テクニカルセンターの三極体制で研究開発活動を進めております。なお、当連結会計年度における研究開発費は、219百万円でありました。」
三極の研究開発体制を継続し、通期研究開発費は219百万円となった。前期の243百万円から減少している。 - FY2026-H1中間期研究開発費の減少有価証券報告書
「当中間連結会計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、113百万円であります。」
中間期の研究開発費は113百万円となり、前年同期の124百万円から減少した。研究開発活動の状況自体には重要な変更がないと記載している。 - FY2025-H1中間期研究開発費の増加有価証券報告書
「当中間連結会計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、124百万円であります。なお、当中間連結会計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動の状況に重要な変更はないとしつつ、研究開発費124百万円を開示した。前年同期112百万円から増加している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、165百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
国内外の研究開発体制について重要な変更がないとし、第3四半期累計の研究開発活動金額165百万円を開示している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、112百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発体制について重要な変更がないとし、第2四半期累計の研究開発活動金額112百万円を開示している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、59百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
国内外の研究開発拠点・連携体制について重要な変更がないとし、当第1四半期累計の研究開発活動金額59百万円を開示している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、145百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
国内外の研究開発拠点・連携体制について重要な変更がないとし、第3四半期累計の研究開発活動金額145百万円を開示している。 - FY2022後退有価証券報告書
「現在の研究開発体制は、加西工場敷地内のテクニカルセンター、長崎工場敷地内のリサーチセンター、タイ子会社内のタイランド・テクニカルセンターの三極体制で研究開発活動を進めております。」
前年度に示されていた先行開発室を含む四極体制から、当 filing では加西・長崎・タイの三極体制として記載されている。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、166百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
国内外の研究開発拠点・連携体制について重要な変更がないとし、研究開発活動の金額166百万円を開示している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、123百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
国内外の研究開発拠点・連携体制について重要な変更がないとし、研究開発活動の金額123百万円を開示している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、55百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
国内外の研究開発拠点・連携体制について重要な変更がないとし、研究開発活動金額55百万円を開示している。 - FY2021前進有価証券報告書
「現在の研究開発体制は、長崎工場敷地内の先行開発室及びリサーチセンター、加西工場敷地内のテクニカルセンター、タイ子会社内のタイランド・テクニカルセンターの四極体制で研究開発活動を進めております。」
従来の加西・長崎・タイの3拠点体制に、2021年3月新設の先行開発室を加えた四極体制へ進展した。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、133百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
国内外3拠点による研究開発体制について重要な変更がないとし、研究開発活動の金額を133百万円と開示している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、91百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
加西、長崎、タイの3拠点による研究開発体制について重要な変更がないとし、研究開発活動の金額を91百万円と開示している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、46百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
国内外3拠点による研究開発体制について重要な変更がないとし、当第1四半期累計期間の研究開発活動の金額を46百万円と開示している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、134百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
加西、長崎、タイの3拠点による研究開発体制について重要な変更がないとし、研究開発活動の金額を134百万円と開示している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、94百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
国内外3拠点による研究開発体制について重要な変更がないとし、研究開発活動の金額を94百万円と開示している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、46百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
加西、長崎、タイの3拠点による研究開発体制について重要な変更がないとし、研究開発活動の金額を46百万円と開示している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、122百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
加西、長崎、タイの3拠点による研究開発体制について重要な変更がないとし、研究開発活動の金額を122百万円と開示している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、77百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
加西、長崎、タイの3拠点による研究開発体制について重要な変更がないとし、研究開発活動の金額を77百万円と開示している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、36百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
加西、長崎、タイの3拠点による研究開発体制について重要な変更がないとし、当第1四半期累計期間の研究開発活動の金額を36百万円と開示している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、123百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
国内外3拠点による研究開発体制について、重要な変更がないとし、当第3四半期累計期間の研究開発活動の金額を123百万円と開示している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
国内外の研究開発拠点・連携体制について、研究開発活動の状況に重要な変更はないと記載している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
加西、長崎、タイの3拠点による研究開発体制について、研究開発活動の状況に重要な変更はないと記載している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「現在の研究開発体制は、加西工場内のテクニカルセンターが中心となり、長崎市のリサーチセンター、タイ子会社内のタイランド・テクニカルセンターと連係をとり３極体制で研究開発活動を進めております。」
加西、長崎、タイの3拠点による研究開発体制を継続している。研究開発費は161百万円であった。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
国内外の研究開発拠点・連携体制について、研究開発活動の状況に重要な変更はないと記載している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
国内外の研究開発拠点・連携体制について、研究開発活動の状況に重要な変更はないと記載している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
国内外の研究開発拠点・連携体制について、研究開発活動の状況に重要な変更はないと記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「プーリ事業に続く次代商品の開発を推進するため、加西工場内に併設の”テクニカルセンター”を中核として、長崎市の”リサーチセンター”、そしてタイの”タイランド・テクニカルセンター”が、それぞれの機能向上と連係を強化し、当社固有技術を駆使した次代商品の開発と拡販を進めてまいります。」
加西、長崎、タイの3拠点を連携させ、次代商品の開発・拡販を進める体制を明記している。