読む価値
36軽微
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
悪化
会社の説明から読み取った方向です。規模
-14.3
%（営業利益の前年同期比）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
中間期（第2四半期）2024年4月1日〜2024年9月30日連結日本基準売上高5,462百万円前年比 -0.6%
営業利益1,926百万円前年比 -14.3%
経常利益1,931百万円前年比 -14.0%
純利益（親会社株主帰属）1,262百万円前年比 -17.4%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益208.14円
期末の財政状態
総資産113,015百万円
うち純資産 18,784 百万円自己資本比率 16.6%前期末比 +1.9pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+2,932,270
投資-31,219
財務-980,293
純増減+1,920,758
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 千円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高7,959,872千円
見通しと株主還元
年間配当予想48.00円 → 非開示
業績の増減要因
円安・円高などの市場環境、商品CFDの取扱開始、チャート・AppleWatchアプリの追加、リアルトレードランキング刷新、スワップポイント増額・食品キャンペーン。顧客口座数は1.8％増、外国為替取引高は19.8％増、外国為替受入証拠金は4.5％減。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規：0社、除外：0社
特別損益の内訳当中間期：該当なし（特別損失合計「―」）
減価償却費22,198千円
決算補足説明資料の有無無
決算説明会の有無無（対象者：記載なし）
期末発行済株式数6,855,500株
期末自己株式数736,269株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 中間期（第2四半期） |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2024年4月1日〜2024年9月30日 |
| 売上高 | 5,462百万円（前年比 -0.6%） |
| 営業利益 | 1,926百万円（前年比 -14.3%） |
| 経常利益 | 1,931百万円（前年比 -14.0%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 1,262百万円（前年比 -17.4%） |
| １株当たり当期純利益 | 208.14円 |
| 自己資本比率 | 当期末 16.6 / 前期末 14.7 |
| 総資産 | 113,015百万円 |
| 純資産 | 18,784百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 2,932,270千円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -31,219千円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -980,293千円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 7,959,872千円 |
| 年間配当予想 | 48.00円 → 非開示 |
| 減価償却費 | 22,198千円 |
| 特別損益の内訳 | 当中間期：該当なし（特別損失合計「―」） |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規：0社、除外：0社 |
| 決算補足説明資料の有無 | 無 |
| 決算説明会の有無 | 無（対象者：記載なし） |
| 期末発行済株式数 | 6,855,500株 |
| 期末自己株式数 | 736,269株 |
| 業績の増減要因 | 円安・円高などの市場環境、商品CFDの取扱開始、チャート・AppleWatchアプリの追加、リアルトレードランキング刷新、スワップポイント増額・食品キャンペーン。顧客口座数は1.8％増、外国為替取引高は19.8％増、外国為替受入証拠金は4.5％減。 |
この書類が述べていない項目（11件）
売上高営業利益率通期業績予想業績予想の修正配当性向株主還元方針セグメント別売上高セグメント別利益地域別売上高受注高・受注残高減損損失重要な後発事象
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。会社は、FRB・日銀の金融政策や円相場などの市場環境を説明し、商品CFDの取扱開始、アプリ機能の追加、各種キャンペーンなどの施策を実施したと記載している。減益の直接的な要因については明示していない。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。