読む価値
58注目
6項目のうち5項目からの評価です向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
16.7
％（営業利益の前年同期比減少率）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2023年4月1日〜2024年3月31日非連結（個別）日本基準売上高16,145百万円前年比 +1.2%
営業利益627百万円前年比 -16.7%
経常利益634百万円前年比 -16.7%
純利益（親会社株主帰属）410百万円前年比 -14.7%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益225.10円
売上高営業利益率3.9%
期末の財政状態
総資産6,515百万円
うち純資産 1,914 百万円自己資本比率 29.4%前期末比 +4.3pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+1,134
投資-114
財務-441
純増減+579
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高1,509百万円
セグメント別売上高保守サービス事業 4,750,124千円（前年比 +4.2%）、ソリューション事業 9,248,112千円（前年比 +0.4%）、人材サービス事業 2,147,433千円（前年比 -1.4%）
セグメント別利益保守サービス事業 778,354千円（前年比 +10.3%）、ソリューション事業 718,137千円（前年比 -17.0%）、人材サービス事業 309,185千円（前年比 -2.8%）
地域別売上高地域 本邦 / 内容 外部顧客への売上高が損益計算書の売上高の90%を超える
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高17,239百万円（前年比 +6.8%）
営業利益768百万円（前年比 +22.5%）
経常利益775百万円（前年比 +22.2%）
純利益522百万円（前年比 +27.7%）
年間配当予想80円 → 85円（+6.3%）
配当性向35.5%（2024年3月期）、29.9%（2025年3月期予想）
業績の増減要因
機器の調達遅れ及び顧客都合による作業延期等により利益率の高いソリューション案件の納品が翌期となったこと、パソコンとその周辺機器販売の比重増加による仕入原価の増加、売上高増加に伴う出張費等の増加、積極的な採用による採用費等の増加。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 有修正再表示 無
重要な後発事象該当事項はありません
減損損失当事業年度は該当事項なし
特別損益の内訳特別利益 非開示 / 特別損失 固定資産除却損 9千円
減価償却費75,386千円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有（機関投資家・アナリスト向け）
期末発行済株式数1,834,000
期末自己株式数34
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 非連結（個別） |
| 対象期間 | 2023年4月1日〜2024年3月31日 |
| 売上高 | 16,145百万円（前年比 +1.2%） |
| 営業利益 | 627百万円（前年比 -16.7%） |
| 経常利益 | 634百万円（前年比 -16.7%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 410百万円（前年比 -14.7%） |
| １株当たり当期純利益 | 225.10円 |
| 売上高営業利益率 | 3.9% |
| 自己資本比率 | 当期末 29.4% / 前期末 25.1% |
| 総資産 | 6,515百万円 |
| 純資産 | 1,914百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 1,134百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -114百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -441百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 1,509百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 17,239百万円（前年比 +6.8%） / 営業利益 768百万円（前年比 +22.5%） / 経常利益 775百万円（前年比 +22.2%） / 純利益 522百万円（前年比 +27.7%） |
| 年間配当予想 | 80円 → 85円（+6.3%） |
| 配当性向 | 35.5%（2024年3月期）、29.9%（2025年3月期予想） |
| セグメント別売上高 | 保守サービス事業 4,750,124千円（前年比 +4.2%）、ソリューション事業 9,248,112千円（前年比 +0.4%）、人材サービス事業 2,147,433千円（前年比 -1.4%） |
| セグメント別利益 | 保守サービス事業 778,354千円（前年比 +10.3%）、ソリューション事業 718,137千円（前年比 -17.0%）、人材サービス事業 309,185千円（前年比 -2.8%） |
| 地域別売上高 | 地域 本邦 / 内容 外部顧客への売上高が損益計算書の売上高の90%を超える |
| 減価償却費 | 75,386千円 |
| 減損損失 | 当事業年度は該当事項なし |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 非開示 / 特別損失 固定資産除却損 9千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 有 / 修正再表示 無 |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有（機関投資家・アナリスト向け） |
| 期末発行済株式数 | 1,834,000 |
| 期末自己株式数 | 34 |
| 業績の増減要因 | 機器の調達遅れ及び顧客都合による作業延期等により利益率の高いソリューション案件の納品が翌期となったこと、パソコンとその周辺機器販売の比重増加による仕入原価の増加、売上高増加に伴う出張費等の増加、積極的な採用による採用費等の増加。 |
この書類が述べていない項目（4件）
業績予想の修正株主還元方針受注高・受注残高連結範囲の変更
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。機器の調達遅れや顧客都合による作業延期により利益率の高いソリューション案件の納品が翌期となったこと、パソコン・周辺機器販売の比重増加による仕入原価の増加、売上高増加に伴う出張費等の増加、積極的な採用による採用費等の増加。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。