市場全般の景気変動による需要減少
FY2022に初出。8回の記載のうち7回が「再掲」。直近の記載はFY2026-H1。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。14社中10社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに7社。
- FY2026-H1再掲有価証券報告書
「一方で、原材料・エネルギー価格の高止まりや物価上昇の影響に加え、中東情勢の緊迫化を含む地政学的リスクの高まりや海外経済の不確実性などから、先行きについては依然として不透明な状況が続きました。」
原材料・エネルギー価格、地政学的リスク、海外経済の不確実性による事業環境の不透明感が引き続き示された。 - 2026-05-14再掲決算
「物価や人件費上昇は継続し、中東情勢の緊迫化に伴う資源価格の変動や、原材料・エネルギー価格の高止まり、金融市場のボラティリティの高まりなどにより、全般的には先行きの不透明感が残る状況となりました。」
物価・人件費上昇や中東情勢などによる先行き不透明感が、需要環境に関するリスクとして再確認された。 - FY2025再掲有価証券報告書
「そのため、当社グループではマクロ景気や特定市場の景気が落ち込む局面においても、その影響を軽減化すべく、顧客層の多様化を進め、景気悪化局面においても需要が安定している業態の顧客への売上を拡大することにより、景気悪化の影響を全体として吸収できる体質構築を目指しています。」
景気変動による需要減少リスクに対し、顧客層の多様化と安定需要業態への売上拡大によって影響を吸収する対応が示された。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間(2025年１月１日～2025年６月30日)における我が国経済は、米国トランプ政権の関税政策による不透明感や、一部輸出品目への実際の課税開始により、様々な産業の投資行動や個人の消費行動に影響が及んでおり、先行きに対する不透明感がこれまでになく高まりました。」
関税政策と課税開始による投資・消費行動への影響、先行き不透明感の高まりが示された。一方、当中間期の大企業向けMROは好調が継続しており、需要減少が全般に発生したとは記載されていない。 - FY2024再掲有価証券報告書
「国内における景気動向の変化に伴い、当社グループの主要な顧客対象である大企業の企業グループの業績が急速に悪化する可能性は否定できず、また、販売先の一部を構成する中小企業は、大企業グループ以上に景気に敏感に反応して当社グループの商品やサービスの購入を減らす可能性があります。」
大企業・中小企業の景気悪化による需要減少リスクが、発生可能性・影響度の評価を含めて再掲された。 - FY2024-H1再掲有価証券報告書
「また、個人消費は、円安や人手不足による物価上昇により、名目値（インフレ反映後の金額）では伸びているものの、実質消費（数量ベース）は横ばい傾向であり、内需部門に弱さがうかがえます。」
実質消費の横ばいと内需の弱さが記載され、市場全般の需要減少リスクが再確認された。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当期における個人消費については、賃上げに向けた機運こそ盛り上がったものの、物価上昇率に個人所得の増加が追いつかない状態、すなわち実質賃金の前年比マイナスの状態が継続したことから、盛り上がりを欠く展開になりました。」
実質賃金の前年比マイナスが継続し、個人消費が低調である状況が示された。景気・消費動向による需要減少リスクが再確認された。 - FY2022初出有価証券報告書
「国内における景気動向の変化に伴い、当社グループの主要な顧客対象である大企業の企業グループの業績が急速に悪化する可能性は否定できず、また、販売先の一部を構成する中小企業は、大企業グループ以上に景気に敏感に反応して当社グループの商品やサービスの購入を減らす可能性があります。」
新規顧客獲得を継続し、景気悪化局面でも売上成長を維持する対応を掲げている。