新型コロナウイルス感染症を踏まえたオンライン対応
FY2020に初出。10回の記載のうち8回が「再掲」。直近の記載はFY2023-Q3。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。8社中1社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに13社。
- FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「保険代理店では、オンライン営業にて募集行為を行ったほか、接骨院ソリューション事業において構築された接骨院ネットワーク及び提携先からの紹介等により生命保険及び損害保険の販売を行った結果、売上高は328,159千円(前年同期比9.1%増)となりました。」
オンライン営業と接骨院ネットワーク・提携先紹介を組み合わせた顧客対応を継続している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「保険代理店では、オンライン営業にて募集行為を行ったほか、接骨院ソリューション事業において構築された接骨院ネットワーク及び提携先からの紹介等により生命保険及び損害保険の販売を行いましたが、前年同期に比べ減収となり、売上高は109,950千円(前年同期比4.9%減)となりました。」
オンライン営業と接骨院ネットワーク・提携先紹介を組み合わせた顧客対応を継続している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症拡大による緊急事態宣言下では対面での営業活動は自粛し、オンライン営業やWebセミナーを開催すること等で、新規・既存顧客への対応を行ってまいりました。」
緊急事態宣言下での対面営業自粛に対し、オンライン営業とWebセミナーによる顧客対応を継続している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症拡大による緊急事態宣言下では対面での営業活動は自粛し、オンライン営業やWebセミナーを開催すること等で、新規・既存顧客への対応を行ってまいりました。金融サービス事業でも緊急事態宣言下では対面での営業活動は制限されましたが、オンライン営業や電話対応により、顧客への丁寧な対応を行ってまいりました。」
接骨院ソリューション事業と金融サービス事業の双方で、対面営業の制限下にオンライン営業、Webセミナー、電話対応を継続している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症拡大による緊急事態宣言下では対面での営業活動は自粛し、オンライン営業やWebセミナーを開催すること等で、新規・既存顧客への対応を行ってまいりました。金融サービス事業でも外出自粛の影響で営業活動は制限されましたが、オンライン営業や電話対応により、顧客への丁寧な対応を行ってまいりました。」
オンライン営業、Webセミナー、電話対応による顧客対応を引き続き実施している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「また、取引先との商談等の営業活動においては、これまで直接訪問する等の対面形式が主でありましたが、Web会議システムを利用したオンライン形式による対応に取り組んでまいります。」
オンライン営業・Web会議を新型コロナウイルス感染症対策として引き続き実施している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症拡大による緊急事態宣言下では対面での営業活動は自粛し、オンライン営業やWebセミナーを開催すること等で、新規・既存顧客への対応を行ってまいりました。金融サービス事業でも外出自粛の影響で営業活動は制限されましたが、オンライン営業や電話対応により、顧客への丁寧な対応を行ってまいりました。接骨院ソリューション事業、金融サービス事業ともに緊急事態宣言解除後は対面での営業活動を再開いたしました。」
オンライン営業、Webセミナー、電話対応を継続しつつ、緊急事態宣言解除後には両事業で対面営業を再開している。前四半期から運用内容に実質的な変更はない。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症拡大により緊急事態宣言下では対面での営業活動は自粛し、オンライン営業やWebセミナーを開催すること等で、新規・既存顧客への対応を行ってまいりましたが、緊急事態宣言解除後は対面での営業活動を再開しました。」
オンライン営業・Webセミナーを継続する一方、緊急事態宣言解除後には対面営業を再開しており、オンライン対応と対面対応を併用している。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症拡大により、対面での営業活動は自粛し、オンライン営業やWebセミナーを開催すること等で、新規・既存顧客への対応を行ってまいりました。」
前期に示していたオンライン対応を、当四半期にはオンライン営業、Webセミナー、電話対応として実施した。 - FY2020初出有価証券報告書
「これまで直接訪問する等の対面形式が主でありましたが、今後はWEB会議システムを利用したオンライン形式による対応に取り組んでまいります。」
営業活動やコンサルティングの提供方法を対面中心からオンラインへ広げる対応を示している。