インターネット広告市場・運用型広告市場の拡大
FY2020-Q3に初出。14回の記載のうち5回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに10社。
- FY2026広告市場規模データの更新有価証券報告書
「2025年の広告費を媒体別にみると、日本のインターネット広告費は、４兆459億円（前年比110.8％）となり、前年より3,942億円増加しております。そのうち運用型広告は前年比112.5％の２兆9,352億円となっており、市場規模及び成長率ともに当社グループにとって好環境が継続しております。」
インターネット広告費および運用型広告費について、対象年度を2025年に更新し、市場規模・成長率を開示している。 - FY2025広告市場規模・成長率の更新有価証券報告書
「2024年の広告費を媒体別にみると、日本のインターネット広告費は、３兆6,517億円（前年比109.6%）となり、前年より3,187億円増加しております。そのうち運用型広告は前年比111.1％の２兆6,095億円となっており、市場規模及び成長率ともに当社グループにとって好環境が継続しております。」
インターネット広告費および運用型広告費の対象年度を2024年に更新し、市場規模と成長率を開示している。 - FY2025-Q1広告市場規模・成長率の更新有価証券報告書
「当社グループを取り巻くインターネット広告市場におきましては、2023年のインターネット広告費は前年比107.8％の３兆3,330億円となり、継続的に成長を続けております（出典：株式会社電通「2023年日本の広告費」）。」
インターネット広告市場について、対象年度を2023年に更新し、市場規模3兆3,330億円、前年比107.8％を開示している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当社を取り巻くインターネット広告市場におきましては、2022年のインターネット広告費は前年比114.3％の３兆912億円となり、継続的に成長を続けております（出典：株式会社電通「2022年日本の広告費」）。」
2022年のインターネット広告費と成長率を再掲し、市場が継続成長しているとの事業環境認識を維持している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当社を取り巻くインターネット広告市場におきましては、2022年のインターネット広告費は前年比114.3％の３兆912億円となり、継続的に成長を続けております（出典：株式会社電通「2022年日本の広告費」）。」
2022年のインターネット広告市場規模と成長率を再掲している。 - FY2023広告市場規模・成長率の更新有価証券報告書
「2022年の広告費を媒体別にみると、日本のインターネット広告費は3兆912億円で対前年比114.3%となり、そのうち運用型広告費は2兆1,189億円で対前年比115.3％(出典：株式会社電通「2022年日本の広告費 インターネット広告媒体費 詳細分析」)となっており、市場規模及び成長率ともに当社事業にとって好環境となっております。」
インターネット広告費・運用型広告費の対象年度、規模、成長率を2022年のデータに更新している。 - FY2023-Q3広告単価微減への反転有価証券報告書
「またプライバシー保護の重要性が高まり、cookie規制などの影響による広告単価が低迷している中、当社においては引き続き広告業者との業務提携強化による下支えを行うも、広告単価は微減の結果となりました。」
Cookie規制等による広告単価低迷が続き、広告業者との業務提携強化による下支えを行ったものの、広告単価は前年同期比プラスだった前四半期から微減へ転じた。 - FY2023-Q2広告単価低迷下で前年同期比プラス有価証券報告書
「またプライバシー保護の重要性が高まり、cookie規制などの影響による広告単価が低迷している中、当社においては広告業者との業務提携強化による下支えもあり、広告単価は前年同期比プラスとなりました。」
Cookie規制による広告単価低迷が続く一方、広告業者との業務提携強化により広告単価は前年同期比プラスとなった。 - FY2023-Q1広告単価低迷を伴う市場環境有価証券報告書
「当社が事業を営む広告ネットワーク業界の事業環境としては、新型コロナウイルス感染症の収束への見通しが依然として不透明であることやプライバシー保護の重要性が高まるなか、cookie規制などの影響による広告単価の低迷が挙げられます。」
従来の広告市場拡大という環境説明に加え、感染症の不透明感やcookie規制による広告単価低迷を事業環境として記載している。 - FY2022市場規模データ更新有価証券報告書
「2021年の広告費を媒体別にみると、日本のインターネット広告費は2兆7,052億円で対前年比121.4%となり、そのうち運用型広告費は１兆8,382億円で対前年比126.3％(出典：株式会社電通「2021年日本の広告費 インターネット広告媒体費 詳細分析」)となっており、市場規模及び成長率ともに当社事業にとって好環境となっております。」
インターネット広告費・運用型広告費について、対象年度と市場規模・成長率のデータを更新している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期累計期間において、当社が定めている経営方針・経営戦略等に重要な変更はありません。」
経営方針・経営戦略等に重要な変更がないことを再確認している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期累計期間において、当社が定めている経営方針・経営戦略等に重要な変更はありません。」
既存の経営方針・経営戦略に重要な変更がない旨が記載された。 - FY2020再掲有価証券報告書
「2019年の広告費を媒体別にみると、日本のインターネット広告費は２兆1,048億円で対前年比119.7％となりそのうち運用型広告費は１兆3,267億円で対前年比115.2％（出典：株式会社電通「2019年日本の広告費」）となっており、市場規模及び成長率ともに当社事業にとって好環境となっております。」
広告市場の基準年度を更新し、インターネット広告費・運用型広告費の規模と成長率を再提示。 - FY2020-Q3初出有価証券報告書
「2018年のインターネット広告費は１兆7,589億円で対前年比116.5％となり、そのうち運用型広告費は１兆1,518億円で対前年比122.5％となっており、市場規模及び成長率ともに当社事業にとって好環境となっております（出典：株式会社電通「2018年日本の広告費」）。」
広告市場および運用型広告市場の規模・成長率を事業環境として記載。