特定の広告媒体・プラットフォームへの集中
FY2019に初出。5回の記載のうち2回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
フィードフォースグループがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2026年。同じテーマの他社の中央値（2024年）より2年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2023年。9社中3社が悪化側に。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに2社。
- FY2026再定義有価証券報告書
「当社グループは、Google、Facebook、Yahoo!JAPAN等の広告媒体のほか、LINE、Shopify、POSサービス、クラウドサービスその他の外部プラットフォーム及びAPIを利用し、又はこれらと連携してサービスを提供しております。」
広告媒体への集中リスクを、LINE、Shopify、POS、クラウド等を含む外部プラットフォーム・API依存リスクへ広げて記載した。 - FY2024再掲有価証券報告書
「当社グループはこれらの各プラットフォーマーとの良好な関係を構築しており、新機能開発についても積極的に協議しており、更なる関係強化に努める方針です。また、LINEやShopifyをはじめ、他のプラットフォーマーとの関係強化にも取り組んでおり、リスクの逓減に努めております。」
主要広告媒体への集中リスクを継続して開示し、LINEやShopifyなど他プラットフォーマーとの関係強化を対応策としている。 - FY2022再掲有価証券報告書
「当社グループはこれらの各プラットフォーマーとの良好な関係を構築しており、新機能開発についても積極的に協議しており、更なる関係強化に努める方針です。また、LINEやShopifyをはじめ、他のプラットフォーマーとの関係強化にも取り組んでおり、リスクの逓減に努めております。」
主要広告媒体への集中リスクを継続して開示しつつ、LINEやShopifyなど他プラットフォーマーとの関係強化を対応策としている。 - FY2020後退有価証券報告書
「当社グループは、取引先企業のニーズに応じてGoogle、Facebook、Yahoo!JAPAN 等が運営する広告媒体への広告配信を行っており、当社グループの広告出稿額に占めるこれら主要媒体の構成比が高い水準にあります。」
主要媒体への集中リスクは継続しているが、前回記載されたFacebook約5割、Criteo約2割、Google約1割という具体的な構成比は本報告書では示されていない。 - FY2019初出有価証券報告書
「2019年５月期において、当社の広告出稿額に占める各媒体の構成比は、Facebookが５割程度と高く、続いてCriteoが２割程度、Googleが１割程度の水準にあります。」
媒体運営者の掲載基準変更や方針転換による広告配信量減少をリスクとしている。LINEなど他プラットフォームとの関係強化で逓減を図る方針。