ブランディングテクノロジー（7067）・事実業績要因の転換直近の業績予想の修正（2026-05-13）では「悪化」
新規顧客の大型案件受注によるインターネット広告関連商材の伸張
FY2020-Q2に初出。10回の記載のうち3回が「再掲」。直近の記載は2026-05-13。
10記載
8年にわたる
2うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
大手コアクライアントとの継続受注・新規顧客開拓92社が書いているテーマ・逆風1社・追い風94社
ブランディングテクノロジーがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2026年。同じテーマの他社の中央値（2025年）より1年遅い。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに5社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている92社のうち14社を表示しています。上の文は92社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2025業績要因の転換有価証券報告書
「複数の中堅案件の成果創出により、支援領域を拡大したことから、売上高3,607,164千円（前年同期比14.2％増）、セグメント利益は274,048千円（前年同期比23.7％増）となりました。」
前半期に記載されていた複数の中規模顧客との取引縮小・解約とは異なり、通期では複数の中堅案件の成果創出と支援領域拡大を業績要因として記載している。 - FY2025-H1中規模顧客の縮小・解約有価証券報告書
「複数の中規模顧客との取引の縮小、解約の影響により」
デジタルマーケティング事業の業績要因として、従来記載されていた大口顧客の取引縮小に加え、複数の中規模顧客との取引縮小・解約を記載している。 - FY2024再掲有価証券報告書
「前年度に発生した大口顧客との取引縮小の影響により」
地方自治体・公共団体への顧客層拡大を進める一方、前年度に発生した大口顧客との取引縮小がデジタルマーケティング事業の業績に影響していることを再確認している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「地方自治体及び公共団体のデジタルマーケティング支援に注力し、顧客層の拡大を行って参りましたが、前年度に発生した大口顧客との取引縮小の影響により」
地方自治体・公共団体への顧客層拡大を進める一方、前年度に発生した大口顧客との取引縮小がデジタルマーケティング事業の業績に影響していることを再確認している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「地方自治体及び公共団体のデジタルマーケティング支援に注力し、顧客層の拡大を行って参りましたが、前年度に発生した大口顧客との取引縮小の影響により」
地方自治体・公共団体への顧客層拡大を進める一方、前年度に発生した大口顧客との取引縮小が業績に影響していることを再確認している。 - FY2024-Q1大口顧客取引縮小の影響有価証券報告書
「前年度に発生した大口顧客との取引縮小の影響により、売上高は699,842千円（前年同期比17.9％減）、セグメント利益は50,381千円（前年同期比20.0％減）となりました。」
デジタルマーケティング事業の業績要因として、従来の新規・既存顧客の受注動向に加え、前年度に発生した大口顧客との取引縮小の影響を記載している。 - FY2020-Q3受注ドライバーの変化有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におきましては、既存顧客からの増額受注により、インターネット広告関連商材が堅調に伸張しました。」
前回 filing の「新規顧客からの大型案件の受注」から、今回は「既存顧客からの増額受注」へ、インターネット広告関連商材の伸張要因の記載が変化している。 - FY2020-Q2初出有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におきましては、新規顧客からの大型案件の受注により、インターネット広告関連商材が堅調に伸張しました。」
デジタルマーケティング事業において、新規顧客からの大型案件受注が広告関連商材の伸張要因として説明されている。