読む価値
39定例
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
19.4
％（売上高の前期比）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2023年2月1日〜2024年1月31日非連結（個別）日本基準売上高1,842百万円前年比 +19.4%
営業利益406百万円前年比 +2.7%
経常利益404百万円前年比 +2.3%
純利益（親会社株主帰属）300百万円前年比 +6.2%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益222.24円
売上高営業利益率22.1％
期末の財政状態
総資産1,910百万円
うち純資産 1,044 百万円自己資本比率 54.7%前期末比 -12.0pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+420
投資-131
財務+504
純増減+793
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高1,424百万円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高2,390百万円
営業利益450百万円
経常利益446百万円
純利益303百万円
年間配当予想0円 → 0円
業績の増減要因
雇用環境やIT人材需要が堅調に推移する中、顧客開拓、顧客単価向上、カスタマーサクセス、新商品投入、リアルイベント開催、スカウト機能の利用増加により取引ボリュームが拡大しました。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし。
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 有それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
重要な後発事象2024年2月1日付で簡易新設分割を行い、中途採用プラットフォーム事業を承継する完全子会社Liiga株式会社を設立しました。また、2024年2月5日に譲渡制限付株式9,000株を発行し、自己株式6,245株を消却しました。
減価償却費90,237千円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有（対象者：非開示）
期末発行済株式数1,359,400
期末自己株式数6,245
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 非連結（個別） |
| 対象期間 | 2023年2月1日〜2024年1月31日 |
| 売上高 | 1,842百万円（前年比 +19.4%） |
| 営業利益 | 406百万円（前年比 +2.7%） |
| 経常利益 | 404百万円（前年比 +2.3%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 300百万円（前年比 +6.2%） |
| １株当たり当期純利益 | 222.24円 |
| 売上高営業利益率 | 22.1％ |
| 自己資本比率 | 当期末 54.7 / 前期末 66.7 |
| 総資産 | 1,910百万円 |
| 純資産 | 1,044百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 420百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -131百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | 504百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 1,424百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 2,390百万円 / 営業利益 450百万円 / 経常利益 446百万円 / 純利益 303百万円 |
| 年間配当予想 | 0円 → 0円 |
| 減価償却費 | 90,237千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし。 |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 有 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 重要な後発事象 | 2024年2月1日付で簡易新設分割を行い、中途採用プラットフォーム事業を承継する完全子会社Liiga株式会社を設立しました。また、2024年2月5日に譲渡制限付株式9,000株を発行し、自己株式6,245株を消却しました。 |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有（対象者：非開示） |
| 期末発行済株式数 | 1,359,400 |
| 期末自己株式数 | 6,245 |
| 業績の増減要因 | 雇用環境やIT人材需要が堅調に推移する中、顧客開拓、顧客単価向上、カスタマーサクセス、新商品投入、リアルイベント開催、スカウト機能の利用増加により取引ボリュームが拡大しました。 |
この書類が述べていない項目（10件）
業績予想の修正配当性向株主還元方針セグメント別売上高セグメント別利益地域別売上高受注高・受注残高減損損失特別損益の内訳連結範囲の変更
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。雇用環境や企業のIT人材需要が堅調だったことに加え、顧客開拓、カスタマーサクセスの拡充、新規顧客の獲得、商品ラインナップの拡充、リアルイベントの開催、スカウト機能の利用増加により取引ボリュームが拡大したためです。上半期には人員体制の強化やマーケティングにも重点投資しました。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。