利益率を経営の重点指標として向上させる
FY2022に初出。9回の記載のうち8回が「再掲」。直近の記載はFY2025。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに1社。
- FY2025再掲有価証券報告書
「当社グループは、安定的な事業成長を通じて企業価値を向上することが重要であると考え、「（売上高－外注費）/売上高」で算定される利益率を、経営の重点指標としております。事業拡大により売上高のさらなる成長を図ると同時に、案件利益率の向上やクリエイターの稼働管理の徹底、ツアーやイベントの収益性を改善することにより、指標の向上を図ってまいります。」
利益率を経営の重点指標とし、案件利益率、クリエイター稼働管理、ツアー・イベント収益性の改善を進める方針を再確認している。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「各取引について精査を行い、継続的に原価の低減を図り、利益率の向上に取り組んでまいります。また、販売費及び一般管理費の削減を推進し、利益確保に努めてまいります。」
利益率向上と利益確保の手段として、取引精査、原価低減及び販売費・一般管理費削減を継続して掲げている。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「以上のとおり、単に短期の利益追求だけではなく、長期的な利益追求も考慮した新たな取り組みをしております。」
短期の利益追求に限定せず、長期的な利益追求も考慮した新たな取り組みを進める方針を記載している。利益率の重点指標自体については本 filing で新たな数値は示していない。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況下において、マーケティング・トランスフォーメーション事業（以下、「MX事業」という。）では、前期から継続して、案件獲得能力の組織的強化、各案件の収益性向上及び社員の生産性向上に取り組みました。」
重点指標としての利益率自体の記載はないが、既存の施策である案件の収益性向上を継続している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「このような状況下において、マーケティング・トランスフォーメーション事業（以下、「MX事業」という。）では、前期から継続して、案件獲得能力の組織的強化、各案件の収益性向上及び社員の生産性向上に取り組みました。」
利益率向上に関する既存施策のうち、案件の収益性向上を含む取り組みを継続している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「当社グループは、安定的な事業成長を通じて企業価値を向上することが重要であると考え、「（売上高－外注費）/売上高」で算定される利益率を、経営の重点指標としております。事業拡大により売上高のさらなる成長を図ると同時に、案件利益率の向上やクリエイターの稼働管理の徹底、ツアーやイベントの収益性を改善することにより、指標の向上を図ってまいります。」
売上高から外注費を控除した利益率を重点指標とし、案件利益率、クリエイター稼働管理、ツアー・イベント収益性の改善を進める方針を再確認している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「マーケティング・トランスフォーメーション事業（以下、「MX事業」という。）では、案件獲得能力の組織的強化、各案件の収益性向上及び社員の生産性向上に取り組みました。」
案件収益性の向上を含む、利益率向上に向けた既存の施策を継続している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「案件獲得能力の組織的強化、各案件の収益性向上及び社員の生産性向上に取り組みつつ」
利益率向上に関する既存方針のうち、案件の収益性向上を継続して施策として掲げている。 - FY2022初出有価証券報告書
「当社は、安定的な事業成長を通じて企業価値を向上することが重要であると考え、「（売上高－外注費）/売上高」で算定される利益率を、経営の重点指標としております。事業拡大により売上高のさらなる成長を図ると同時に、案件利益率の向上やクリエイターの稼働管理の徹底、ツアーやイベントの収益性を改善することにより、指標の向上を図ってまいります。」
売上高から外注費を控除した利益率を重点指標として初めて明示し、案件利益率、クリエイター稼働管理、ツアー・イベント収益性改善を向上手段として挙げている。