読む価値
70注目
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
8952126
千円書きぶり
断定的
どれだけ断定的に書かれているかです。どこを、どう直したか
すでに公表した書類の記載を、会社があとから直したものです。
元の開示
2022年3月期決算短信〔日本基準〕（連結）、2023年3月期第1四半期決算短信〔日本基準〕（連結）、2023年3月期第2四半期決算短信〔日本基準〕（連結）、第15期有価証券報告書、第15期第1四半期四半期報告書、第15期第2四半期四半期報告書、第15期第3四半期四半期報告書、第16期第1四半期四半期報告書、第16期第2四半期四半期報告書
元の開示日が分からないため、経過した日数は出せません。
この訂正2023-02-14
訂正箇所（元の書類のどこか）
過年度の連結業績の売上高及び売上原価、ならびに有価証券報告書・四半期報告書及び決算短信・四半期決算短信の該当箇所
変更点2022年3月期第1四半期：売上高1,077,846千円→3,187,180千円、売上原価601,048千円→2,710,382千円（影響額2,109,334千円）／同第2四半期：売上高2,672,834千円→6,964,491千円、売上原価1,216,129千円→5,507,786千円（影響額4,291,656千円）／同第3四半期：売上高4,015,547千円→10,601,106千円、売上原価1,928,512千円→8,514,071千円（影響額6,585,558千円）／同通期：売上高5,388,647千円→14,340,774千円、売上原価2,605,184千円→11,557,310千円（影響額8,952,126千円）／2023年3月期第1四半期：売上高1,026,054千円→3,524,255千円、売上原価607,710千円→3,105,910千円（影響額2,498,200千円）／同第2四半期：売上高2,568,288千円→7,649,721千円、売上原価1,233,293千円→6,314,725千円（影響額5,081,432千円）
業績への影響（会社の説明）
過年度の連結業績に影響額が生じている。
訂正の理由
契約条件の見直しが必要な事項が生じたこと、豪州IT人材サービス会社の連結子会社化を契機に収益認識を再検討したこと、顧客との契約内容を精査した結果、当社グループが財又はサービスを顧客への提供前に支配しているため本人取引として取引総額で収益認識する方法が適切と判断したこと。
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 訂正の対象となる開示 | 2022年3月期決算短信〔日本基準〕（連結）、2023年3月期第1四半期決算短信〔日本基準〕（連結）、2023年3月期第2四半期決算短信〔日本基準〕（連結）、第15期有価証券報告書、第15期第1四半期四半期報告書、第15期第2四半期四半期報告書、第15期第3四半期四半期報告書、第16期第1四半期四半期報告書、第16期第2四半期四半期報告書 |
| 訂正箇所 | 過年度の連結業績の売上高及び売上原価、ならびに有価証券報告書・四半期報告書及び決算短信・四半期決算短信の該当箇所 |
| 訂正内容 | 2022年3月期第1四半期：売上高1,077,846千円→3,187,180千円、売上原価601,048千円→2,710,382千円（影響額2,109,334千円）／同第2四半期：売上高2,672,834千円→6,964,491千円、売上原価1,216,129千円→5,507,786千円（影響額4,291,656千円）／同第3四半期：売上高4,015,547千円→10,601,106千円、売上原価1,928,512千円→8,514,071千円（影響額6,585,558千円）／同通期：売上高5,388,647千円→14,340,774千円、売上原価2,605,184千円→11,557,310千円（影響額8,952,126千円）／2023年3月期第1四半期：売上高1,026,054千円→3,524,255千円、売上原価607,710千円→3,105,910千円（影響額2,498,200千円）／同第2四半期：売上高2,568,288千円→7,649,721千円、売上原価1,233,293千円→6,314,725千円（影響額5,081,432千円） |
| 訂正の理由 | 契約条件の見直しが必要な事項が生じたこと、豪州IT人材サービス会社の連結子会社化を契機に収益認識を再検討したこと、顧客との契約内容を精査した結果、当社グループが財又はサービスを顧客への提供前に支配しているため本人取引として取引総額で収益認識する方法が適切と判断したこと。 |
| 業績への影響 | 過年度の連結業績に影響額が生じている。 |
この書類が述べていない項目（1件）
元の開示日
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。契約条件の見直しが必要な事項が生じたこと、豪州IT人材サービス会社の連結子会社化を契機に収益認識を再検討したこと、及び顧客との契約内容を精査した結果、当社グループが財又はサービスを顧客への提供前に支配しており、本人取引として取引総額で認識する方法が適切と判断したこと。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。