読む価値
45定例
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
改善
会社の説明から読み取った方向です。規模
1.3
%（売上高の前年同期比）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
第1四半期2026年4月1日〜2026年6月30日連結日本基準売上高1,812百万円前年比 +1.3%進捗 19.5%
営業利益-41百万円
経常利益-46百万円
純利益（親会社株主帰属）-37百万円
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。 点線の枠は通期予想、内側の帯がこの期間の実績です。進捗率は実績÷予想で算出したもので、第1四半期なら25%が通過点の目安です。
１株当たり当期純利益△12.73円
売上高営業利益率△2.3％
期末の財政状態
総資産6,062百万円
うち純資産 2,264 百万円自己資本比率 32.8%前期末比 -2.2pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高9,310百万円（前年比 +10.6%）
営業利益308百万円（前年比 +102.5%）
経常利益348百万円（前年比 +85.8%）
純利益246百万円（前年比 +69.9%）
年間配当予想31円 → 33円
業績の増減要因
住宅分野はSE構法出荷1棟あたりの平均売上金額の増加により増収。環境設計分野は省エネルギー計算書の出荷数と長期優良住宅申請サポート件数の増加により増収。大規模木造建築分野は大型案件の工事進捗が端境期となり減収。販管費の増加により営業損失を計上した一方、持分法投資損失の減少等により経常損失・純損失は縮小。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし（継続企業の前提に関する注記は「該当事項はありません」）。
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規0社（社名－）、除外0社（社名－）
特別損益の内訳当第1四半期は特別利益・特別損失の計上なし。特別利益の固定資産売却益は「－」。
減価償却費39,043千円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有（個人投資家向け）
期末発行済株式数3,223,000
期末自己株式数240,049
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 第1四半期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2026年4月1日〜2026年6月30日 |
| 売上高 | 1,812百万円（前年比 +1.3%） |
| 営業利益 | -41百万円 |
| 経常利益 | -46百万円 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | -37百万円 |
| １株当たり当期純利益 | △12.73円 |
| 売上高営業利益率 | △2.3％ |
| 自己資本比率 | 当期末 32.8 / 前期末 35 |
| 総資産 | 6,062百万円 |
| 純資産 | 2,264百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 9,310百万円（前年比 +10.6%） / 営業利益 308百万円（前年比 +102.5%） / 経常利益 348百万円（前年比 +85.8%） / 純利益 246百万円（前年比 +69.9%） |
| 年間配当予想 | 31円 → 33円 |
| 減価償却費 | 39,043千円 |
| 特別損益の内訳 | 当第1四半期は特別利益・特別損失の計上なし。特別利益の固定資産売却益は「－」。 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし（継続企業の前提に関する注記は「該当事項はありません」）。 |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規0社（社名－）、除外0社（社名－） |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有（個人投資家向け） |
| 期末発行済株式数 | 3,223,000 |
| 期末自己株式数 | 240,049 |
| 業績の増減要因 | 住宅分野はSE構法出荷1棟あたりの平均売上金額の増加により増収。環境設計分野は省エネルギー計算書の出荷数と長期優良住宅申請サポート件数の増加により増収。大規模木造建築分野は大型案件の工事進捗が端境期となり減収。販管費の増加により営業損失を計上した一方、持分法投資損失の減少等により経常損失・純損失は縮小。 |
この書類が述べていない項目（13件）
営業活動によるキャッシュ・フロー投資活動によるキャッシュ・フロー財務活動によるキャッシュ・フロー現金及び現金同等物期末残高業績予想の修正配当性向株主還元方針セグメント別売上高セグメント別利益地域別売上高受注高・受注残高減損損失重要な後発事象
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。住宅分野ではSE構法1棟あたりの平均売上金額が前年同期比8.0％増加し、環境設計分野では省エネルギー計算書の出荷数などが増加しました。一方、大規模木造建築分野では大型案件の工事進捗が端境期となり売上高が減少し、販管費は増加しましたが、持分法投資損失の減少などにより経常損失は縮小しました。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。