フロンティアインターナショナル（7050）・目標再掲
収益認識に関する会計基準の2022年4月期適用
FY2019に初出。7回の記載のうち5回が「再掲」。直近の記載はFY2025。
7記載
7年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
収益認識会計基準適用による収益認識方法・表示変更123社が書いているテーマ・逆風17社・追い風6社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。11社中1社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに92社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている123社のうち14社を表示しています。上の文は123社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2025再掲有価証券報告書
「当社グループは、プロモーション事業を主な事業とし、約束した財又はサービスの支配が顧客に移転した時点で、当該財又はサービスと交換に対価を受け取れると見込まれる金額で収益を認識しております。」
収益認識会計基準適用後の、顧客への支配移転時点を基礎とする収益認識方針を再確認している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「なお、当第３四半期連結累計期間においては、履行義務の充足に係る進捗度を合理的に見積ることができないため、発生する費用を回収することが見込まれる場合は、原価回収基準にて収益を認識しております。」
収益認識会計基準の適用後の処理として、進捗度を合理的に見積もれない場合に原価回収基準を用いることを追加的に説明している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「「収益認識に関する会計基準」（企業会計基準第29号 2020年３月31日。以下「収益認識会計基準」という。）等を第１四半期連結会計期間の期首から適用し、約束した財又はサービスの支配が顧客に移転した時点で、当該財又はサービスと交換に対価を受け取れると見込まれる金額で収益を認識することといたしました。」
2022年4月期の期首から適用した収益認識会計基準について、履行義務の移転時点に基づく認識方法を再確認している。累積的影響額および当第2四半期累計期間の主要損益への影響はないと記載している。 - FY2022-Q1達成有価証券報告書
「「収益認識に関する会計基準」（企業会計基準第29号 2020年３月31日。以下「収益認識会計基準」という。）等を当第１四半期連結会計期間の期首から適用し、約束した財又はサービスの支配が顧客に移転した時点で、当該財又はサービスと交換に対価を受け取れると見込まれる金額で収益を認識することといたしました。」
2022年4月期の期首から適用予定としていた収益認識に関する会計基準等を、当第1四半期連結会計期間の期首から実際に適用したと記載している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「2022年４月期の期首から適用します。」
収益認識に関する会計基準等を2022年4月期の期首から適用する予定を再確認し、影響額は評価中としている。 - FY2020再掲有価証券報告書
「2022年４月期の期首から適用します。」
収益認識に関する会計基準等を2022年4月期の期首から適用する予定を再確認している。 - FY2019初出有価証券報告書
「2022年４月期の期首から適用します」
収益認識に関する会計基準および適用指針を2022年4月期の期首から適用する予定を記載している。