新株予約権行使による株式価値の希薄化
FY2019に初出。11回の記載のうち3回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2022。直近の記載はFY2026。
フロンティアインターナショナルがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2022年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より1年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2017年。54社中28社が悪化側に。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに5社。
- FY2026株式分割後の潜在株式数更新有価証券報告書
「本書提出日現在において、新株予約権の目的たる株式の総数は182,600株であり、発行済株式総数に対する比率は1.9％に相当しております。将来、これら新株予約権が行使された場合には、１株当たりの株式価値が希薄化する可能性があります。」
株式分割後の潜在的な希薄化対象株式数は182,600株、発行済株式総数比1.9％と開示されている。比率は前年度と同じである。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「潜在株式調整後１株当たり中間純利益 132円04銭 （算定上の基礎） 普通株式増加数（株） 2,954」
当中間連結会計期間は潜在株式調整後1株当たり中間純利益132円04銭、普通株式増加数2,954株を記載しており、新株予約権等による希薄化効果を再確認している。 - FY2025再掲有価証券報告書
「本書提出日現在において、新株予約権の目的たる株式の総数は91,300株であり、発行済株式総数に対する比率は1.9％に相当しております。将来、これら新株予約権が行使された場合には、１株当たりの株式価値が希薄化する可能性があります。」
潜在的な希薄化対象株式数91,300株、発行済株式総数比1.9％という前年度と同じ水準を開示している。 - FY2023悪化有価証券報告書
「本書提出日現在において、新株予約権の目的たる株式の総数は91,300株であり、発行済株式総数に対する比率は1.9％に相当しております。将来、これら新株予約権が行使された場合には、１株当たりの株式価値が希薄化することになります。」
潜在的な希薄化対象株式数が前回の56,500株・1.2％から91,300株・1.9％へ増加している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当社および当社子会社従業員 52 34,800 普通株式34,800」
従業員52名を対象とする第6回新株予約権の目的株式数34,800株が引き続き記載されており、潜在的な株式価値希薄化要因を再確認している。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「当社および当社子会社の従業員52名 34,800個（本誌株予約権１個当たりの目的たる株式数は１株） 普通株式34,800株」
提出日後に従業員52名を対象として、目的株式数34,800株の第6回新株予約権が発行されており、将来の株式価値希薄化につながり得る潜在株式が追加されている。 - FY2022悪化有価証券報告書
「本書提出日現在において、新株予約権の目的たる株式の総数は56,500株であり、発行済株式総数に対する比率は1.2％に相当しております。将来、これら新株予約権が行使された場合には、１株当たりの株式価値が希薄化することになります。」
潜在的な希薄化対象株式数が前回の51,500株・1.1％から56,500株・1.2％へ増加している。 - FY2021対処有価証券報告書
「本書提出日現在において、新株予約権の目的たる株式の総数は51,500株であり、発行済株式総数に対する比率は1.1％に相当しております。」
潜在的な希薄化の対象株式数は51,500株、発行済株式総数比1.1％と記載され、前回記載の322,000株・7.4％から低下している。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「普通株式の増加200,000株は、新株予約権の行使によるものであります。」
当連結会計年度に新株予約権の行使により普通株式が200,000株増加し、希薄化につながる株式発行が実際に発生したことを記載している。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「新株予約権の行使による増加であります。」
当第3四半期連結累計期間に新株予約権の行使により発行済株式総数が92,200株増加し、行使による株式発行が実際に発生したことを記載している。quantifiedはtrue、希薄化リスクのmaterializedはtrueとした。 - FY2019初出有価証券報告書
「本書提出日現在において、新株予約権の目的たる株式の総数は322,000株であり、発行済株式総数に対する比率は7.4％に相当しております。将来、これら新株予約権が行使された場合には、１株当たりの株式価値が希薄化することになります」
新株予約権322,000株、発行済株式総数比7.4％を示し、将来の行使による希薄化リスクを記載している。