ベルトラ（7048）・リスク再掲直近の決算説明資料（2026-05-14）では「顕在化」
自然災害・人為災害・テロ・戦争による旅行需要・催行停止リスク
FY2019に初出。4回の記載のうち1回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2020。直近の記載は2026-05-14。
4記載
7年にわたる
1うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
外部災害・紛争による旅行需要減少・ツアー催行停止リスク3社が書いているテーマ・逆風3社・追い風0社
ベルトラがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2026年。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに1社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- 2026-05-14顕在化決算説明資料
「ハワイ等での記録的な悪天候といった外的要因が影響し、一部で計画を下回りました 。」
記録的な悪天候が旅行需要およびOTA事業の計画未達に影響したと開示している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「当社グループのサービスを介して申し込みが行われる現地体験ツアーは、主に海外の現地において行われております。そのため、現地において自然災害、人為災害、テロ、戦争等が起こり、現地体験ツアーを実施することが出来なくなった場合には、当社グループの事業及び業績に影響を及ぼす可能性があります。」
自然災害・人為災害・テロ・戦争による催行停止リスクを継続して開示している。 - FY2020悪化有価証券報告書
「現地体験ツアー催行中に、当社グループのサービスを介してお申込み頂いた旅行者に人的被害が及んだ場合には、風評被害等を受けることにより、会員数及び現地体験ツアー申込件数が著しく減少し、当社グループの事業及び業績に影響を及ぼす可能性があります。」
自然災害・テロ・戦争による催行停止に加え、ツアー催行中の旅行者の人的被害と風評被害をリスクとして明示し、対象範囲を広げている。 - FY2019初出有価証券報告書
「現地において自然災害、人為災害、テロ、戦争等が起こり、現地催行ツアーを実施することが出来なくなった場合には、当社グループの事業及び業績に影響を及ぼす可能性があります。」
海外催行地での災害・テロ・戦争によるツアー実施不能と、日本国内の災害による会員数・申込件数減少をリスクとして初めて体系的に開示している。