読む価値
60注目
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
22.7
％（売上高の前年同期比増加率）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2024年1月1日〜2024年12月31日連結日本基準売上高8,615百万円前年比 +22.7%
営業利益950百万円前年比 +4.0%
経常利益998百万円前年比 +8.9%
純利益（親会社株主帰属）661百万円前年比 +2.7%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益182.52円
売上高営業利益率11.0％
期末の財政状態
総資産5,987百万円
うち純資産 4,396 百万円自己資本比率 73.0%前期末比 -7.4pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+957
投資-344
財務-617
純増減-4
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高2,669百万円
セグメント別売上高インサイドセールスアウトソーシング事業 4,526百万円（前年比 +5.4%）、プロセス・テクノロジー事業 1,798百万円（前年比 +219.9%）、研修事業 2,290百万円（前年比 +5.9%）
セグメント別利益インサイドセールスアウトソーシング事業 674百万円（前年比 +4.5%）、プロセス・テクノロジー事業 -19百万円、研修事業 294百万円（前年比 +1.2%）
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高9,477～10,338
営業利益1,002～1,094
経常利益1,002～1,094
親会社株主に帰属する当期純利益631～688
年間配当予想35円 → 85円（+142.9%）
配当性向50.0％
業績の増減要因
各事業の拡大への注力。インサイドセールスアウトソーシング事業では離職率の低下・業務委託費の削減、プロセス・テクノロジー事業ではトータルサポート株式会社等の買収、研修事業では新卒研修の好調が寄与。
継続企業の前提に関する記載
該当事項はありません。
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規 社数 1 / 社名 トータルサポート株式会社 / 除外 社数 0 / 社名 非開示
重要な後発事象該当事項はありません。
特別損益の内訳特別利益 非開示 / 特別損失 固定資産売却損 2,563千円、関係会社株式評価損 33,367千円、リース解約損 3,722千円、ゴルフ会員権売却損 3,162千円、特別損失合計 42,816千円
減価償却費211百万円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有（機関投資家・アナリスト向け）
期末発行済株式数3,768,600株
期末自己株式数173,751株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2024年1月1日〜2024年12月31日 |
| 売上高 | 8,615百万円（前年比 +22.7%） |
| 営業利益 | 950百万円（前年比 +4.0%） |
| 経常利益 | 998百万円（前年比 +8.9%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 661百万円（前年比 +2.7%） |
| １株当たり当期純利益 | 182.52円 |
| 売上高営業利益率 | 11.0％ |
| 自己資本比率 | 当期末 73.0％ / 前期末 80.4％ |
| 総資産 | 5,987百万円 |
| 純資産 | 4,396百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 957百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -344百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -617百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 2,669百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 9,477～10,338 / 営業利益 1,002～1,094 / 経常利益 1,002～1,094 / 親会社株主に帰属する当期純利益 631～688 |
| 年間配当予想 | 35円 → 85円（+142.9%） |
| 配当性向 | 50.0％ |
| セグメント別売上高 | インサイドセールスアウトソーシング事業 4,526百万円（前年比 +5.4%）、プロセス・テクノロジー事業 1,798百万円（前年比 +219.9%）、研修事業 2,290百万円（前年比 +5.9%） |
| セグメント別利益 | インサイドセールスアウトソーシング事業 674百万円（前年比 +4.5%）、プロセス・テクノロジー事業 -19百万円、研修事業 294百万円（前年比 +1.2%） |
| 減価償却費 | 211百万円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 非開示 / 特別損失 固定資産売却損 2,563千円、関係会社株式評価損 33,367千円、リース解約損 3,722千円、ゴルフ会員権売却損 3,162千円、特別損失合計 42,816千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項はありません。 |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規 社数 1 / 社名 トータルサポート株式会社 / 除外 社数 0 / 社名 非開示 |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません。 |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有（機関投資家・アナリスト向け） |
| 期末発行済株式数 | 3,768,600株 |
| 期末自己株式数 | 173,751株 |
| 業績の増減要因 | 各事業の拡大への注力。インサイドセールスアウトソーシング事業では離職率の低下・業務委託費の削減、プロセス・テクノロジー事業ではトータルサポート株式会社等の買収、研修事業では新卒研修の好調が寄与。 |
この書類が述べていない項目（5件）
業績予想の修正株主還元方針地域別売上高受注高・受注残高減損損失
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。会社は、各事業の拡大に注力したことを全体の増収増益要因としている。インサイドセールスアウトソーシング事業では能力開発や制度見直し、最新テクノロジーへの投資により離職率低下と業務委託費削減を実現し、プロセス・テクノロジー事業ではトータルサポート株式会社などの買収を行った。研修事業では新卒研修が好調に推移した。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。