読む価値
56注目
6項目のうち4項目からの評価です向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
13.3
％（営業利益の前年同期比減少率）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
中間期（第2四半期）2023年1月1日〜2023年6月30日連結日本基準売上高3,576,781千円前年比 +3.1%
営業利益473,085千円前年比 -13.3%
経常利益475,453千円前年比 -13.4%
純利益（親会社株主帰属）316,439千円前年比 -15.1%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
期末の財政状態
総資産4,947,832千円
うち純資産 3,869,187 千円自己資本比率 78.2%前期末比 +2.0pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
セグメント別売上高インサイドセールス事業 2,392,534千円（前年比 +1.3%）、研修事業 1,184,247千円（前年比 +6.8%）
セグメント別利益インサイドセールス事業 277,658千円（前年比 -13.3%）、研修事業 195,263千円（前年比 -14.4%）
業績の増減要因
インサイドセールス関連サービスの需要が高い水準を維持し、企業向け研修市場も拡大基調にあるなか、各事業の拡大に注力した。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし。
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 有それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
重要な後発事象自己株式の取得。2023年8月14日開催の取締役会で、普通株式20,000株を上限、取得価額総額6,000万円を上限として、2023年8月15日から9月22日まで市場買付することを決議。
期末自己株式数389株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 中間期（第2四半期） |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2023年1月1日〜2023年6月30日 |
| 売上高 | 3,576,781千円（前年比 +3.1%） |
| 営業利益 | 473,085千円（前年比 -13.3%） |
| 経常利益 | 475,453千円（前年比 -13.4%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 316,439千円（前年比 -15.1%） |
| 自己資本比率 | 当期末 78.2 / 前期末 76.2 |
| 総資産 | 4,947,832千円 |
| 純資産 | 3,869,187千円 |
| セグメント別売上高 | インサイドセールス事業 2,392,534千円（前年比 +1.3%）、研修事業 1,184,247千円（前年比 +6.8%） |
| セグメント別利益 | インサイドセールス事業 277,658千円（前年比 -13.3%）、研修事業 195,263千円（前年比 -14.4%） |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし。 |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 有 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 重要な後発事象 | 自己株式の取得。2023年8月14日開催の取締役会で、普通株式20,000株を上限、取得価額総額6,000万円を上限として、2023年8月15日から9月22日まで市場買付することを決議。 |
| 期末自己株式数 | 389株 |
| 業績の増減要因 | インサイドセールス関連サービスの需要が高い水準を維持し、企業向け研修市場も拡大基調にあるなか、各事業の拡大に注力した。 |
この書類が述べていない項目（20件）
１株当たり当期純利益売上高営業利益率営業活動によるキャッシュ・フロー投資活動によるキャッシュ・フロー財務活動によるキャッシュ・フロー現金及び現金同等物期末残高通期業績予想業績予想の修正年間配当予想配当性向株主還元方針地域別売上高受注高・受注残高減価償却費減損損失特別損益の内訳連結範囲の変更決算補足説明資料の有無決算説明会の有無期末発行済株式数
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。新型コロナウイルス感染症に関する行動規制の撤廃などで経済活動の正常化が進む一方、インサイドセールス関連サービスの需要や企業向け研修市場の拡大を背景に、各事業の拡大に注力したと説明している。利益減少の個別要因は明示していない。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。