DX戦略を通じたビジネストランスフォーメーション
FY2020に初出。11回の記載のうち7回が「再掲」。直近の記載はFY2024。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに33社。
- FY2024前進有価証券報告書
「経営コンサルティング事業の当連結会計年度の業績は、売上高6,344,585千円（前連結会計年度比24.8％増）となりました。当連結会計年度においては、採用計画に沿った人員増加を背景として、ＤＸコンサルティングが大きく伸長したことと大型案件の受注増による単価上昇等が寄与し」
DXコンサルティングが大きく伸長し、経営コンサルティング事業の増収要因として具体的な業績効果が示された。 - FY2024-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間においては、積極的な採用による人員増加の効果に加え、ＤＸコンサルティング、ＳＲ/ＩＲ・ＥＳＧ支援、クロスボーダーコンサルティング等の新規ソリューションの拡充・強化と大企業からの受注等も寄与し、前年同期比で増収となりました。」
DXコンサルティングを含む新規ソリューションの拡充・強化が、引き続き経営コンサルティング事業の増収要因として記載されている。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間においては、積極的な採用による人員増加の効果に加え、DXコンサルティング、SR/IR・ESG支援、クロスボーダーコンサルティング等の新規ソリューションの拡充・強化と大企業からの受注等も寄与し、前年同四半期比で増収となりました。」
DXコンサルティングを新規ソリューションの一つとして拡充・強化する方針を引き続き記載している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「デジタル化をハンズオンで支援し、顧客の生産性を改善」
DX・デジタル関連サービスについて、顧客のデジタル化をハンズオンで支援し生産性を改善する方針を中期計画でも継続している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間においては、積極的な採用による人員増加の効果とともに、製造業の企業価値向上に向けた戦略支援やSR/IR関連、DX関連のコンサルティングサービス等の新たなソリューションの強化拡充や大企業からの受注拡大等が寄与し、前年同四半期比で増収となりました。」
DX関連を含む新たなソリューションの強化・拡充を、経営コンサルティング事業の増収要因として引き続き記載している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間においては、積極的な採用による人員増加の効果とともに、製造業の企業価値向上に向けた戦略支援やSR/IR関連、DX関連のコンサルティングサービス等の強化拡充が寄与し、前年同四半期比で増収となりました。」
DX関連コンサルティングサービスの強化拡充が、引き続き経営コンサルティング事業の増収要因として記載されている。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間においては、積極的な採用による人員増加の効果が現われてきたことに加え、SR/IR関連、DX関連、人事関連等のコンサルティングサービスの強化拡充が寄与し、前年同四半期連結累計期間比で大きく増収となりました。」
DX関連コンサルティングサービスの強化拡充が、引き続き経営コンサルティング事業の増収要因として記載されている。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間においては、積極的な採用による人員増加の効果が現われてきたことに加え、SR/IR関連、DX関連、人事関連等のコンサルティングサービスの強化拡充が寄与し、前年同四半期連結累計期間比で大きく増収となりました。」
DX関連コンサルティングサービスの強化拡充が、引き続き経営コンサルティング事業の増収要因として記載されている。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「SR/IR関連、DX関連、人事関連等のコンサルティングサービスの強化拡充が寄与し、前年同四半期比で大きく増収となりました。」
DX関連コンサルティングサービスの強化・拡充が経営コンサルティング事業の増収要因として明示された。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「期中に新設したデジタル戦略室の順調な立ち上がりによる上積みもあり」
DX・デジタル関連の施策について、デジタル戦略室を期中に新設し、順調に立ち上がったという具体的な進展を記載している。 - FY2020初出有価証券報告書
「今後は、自社リソースのみならず協業先との連携も図りながら、ＤＸを通じたビジネス変革・新規事業創造支援や、ＤＸプラットフォームの構想・構築支援等へサービス領域を拡大してまいります。」
COVID-19によりニーズが高まるDXについて、企業再生・経営改革のノウハウとIT技術を組み合わせたビジネストランスフォーメーションサービスを展開し、協業先とも連携してサービス領域を拡大する方針を初めて独立した施策として記載している。