読む価値
48定例
6項目のうち4項目からの評価です向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
10.6
売上高の前年同期比（%）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2021年1月1日〜2021年12月31日連結日本基準売上高5,741百万円前年比 +10.6%
営業利益501百万円前年比 -13.7%
経常利益514百万円前年比 -10.6%
純利益（親会社株主帰属）338百万円前年比 -19.5%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益29.70円
売上高営業利益率8.7%
期末の財政状態
総資産3,819百万円
うち純資産 2,454 百万円自己資本比率 63.0%前期末比 -1.6pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+316
投資-31
財務-404
純増減-119
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高1,784百万円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高7,000百万円（前年比 +21.9%）
営業利益800百万円（前年比 +59.6%）
経常利益800百万円（前年比 +55.5%）
純利益500百万円（前年比 +47.6%）
年間配当予想10円 → 非開示
配当性向33.7%
業績の増減要因
経営コンサルティング事業では積極的な人員増加の効果、常駐型経営執行支援の好調、大規模クライアント案件の継続、デジタル戦略室の立ち上がりが増収に寄与しました。ファイナンシャル・アドバイザリー事業では大型M&A案件の成約がならず、再生支援事業では再生支援ニーズが想定より拡大しませんでした。人材採用による人件費増加が利益を圧迫しました。
継続企業の前提に関する記載
該当事項はありません
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規 0社 / 除外 0社 / 社名 非開示
重要な後発事象2022年1月14日付で株式会社セレブレインの株式を取得し、議決権比率60％で連結子会社化しました。また、経営人材の派遣を伴う投資事業を行うフロンティア・キャピタル株式会社（仮称）を2022年4月1日に設立する予定です。
減価償却費36,478千円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有無 有 / 対象者 機関投資家・アナリスト向け
期末発行済株式数11,418,398株
期末自己株式数25,819株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2021年1月1日〜2021年12月31日 |
| 売上高 | 5,741百万円（前年比 +10.6%） |
| 営業利益 | 501百万円（前年比 -13.7%） |
| 経常利益 | 514百万円（前年比 -10.6%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 338百万円（前年比 -19.5%） |
| １株当たり当期純利益 | 29.70円 |
| 売上高営業利益率 | 8.7% |
| 自己資本比率 | 当期末 63.0% / 前期末 64.6% |
| 総資産 | 3,819百万円 |
| 純資産 | 2,454百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 316百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -31百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -404百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 1,784百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 7,000百万円（前年比 +21.9%） / 営業利益 800百万円（前年比 +59.6%） / 経常利益 800百万円（前年比 +55.5%） / 純利益 500百万円（前年比 +47.6%） |
| 年間配当予想 | 10円 → 非開示 |
| 配当性向 | 33.7% |
| 減価償却費 | 36,478千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項はありません |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規 0社 / 除外 0社 / 社名 非開示 |
| 重要な後発事象 | 2022年1月14日付で株式会社セレブレインの株式を取得し、議決権比率60％で連結子会社化しました。また、経営人材の派遣を伴う投資事業を行うフロンティア・キャピタル株式会社（仮称）を2022年4月1日に設立する予定です。 |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有無 有 / 対象者 機関投資家・アナリスト向け |
| 期末発行済株式数 | 11,418,398株 |
| 期末自己株式数 | 25,819株 |
| 業績の増減要因 | 経営コンサルティング事業では積極的な人員増加の効果、常駐型経営執行支援の好調、大規模クライアント案件の継続、デジタル戦略室の立ち上がりが増収に寄与しました。ファイナンシャル・アドバイザリー事業では大型M&A案件の成約がならず、再生支援事業では再生支援ニーズが想定より拡大しませんでした。人材採用による人件費増加が利益を圧迫しました。 |
この書類が述べていない項目（8件）
業績予想の修正株主還元方針セグメント別売上高セグメント別利益地域別売上高受注高・受注残高減損損失特別損益の内訳
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。金融機関による企業への緊急融資が続き、再生支援ニーズが顕在化しなかったため再生支援事業は減収となりました。一方、再生支援事業の人的リソースを経営コンサルティング事業で活用したことで同事業が大幅増収となりました。積極的な人材採用により人件費も増加しました。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。