読む価値
53定例
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
142.6
%（売上高の前年同期比）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
中間期（第2四半期）2023年9月1日〜2024年2月29日非連結（個別）日本基準売上高3,437百万円前年比 +142.6%進捗 68.7%
営業利益-190百万円
経常利益-210百万円
純利益（親会社株主帰属）0百万円
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。 点線の枠は通期予想、内側の帯がこの期間の実績です。進捗率は実績÷予想で算出したもので、中間期（第2四半期）なら50%が通過点の目安です。
１株当たり当期純利益△0.06円
期末の財政状態
総資産3,393百万円
うち純資産 1,119 百万円自己資本比率 33.0%前期末比 +11.8pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+2,027,416
投資+221,019
財務-1,980,008
純増減+268,427
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 千円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高1,193,791千円
セグメント別売上高
APP事業1,573,16245.8%+13.1%
RET事業1,864,56954.2%+7,037.5%
その他事業00.0%
セグメント別利益
APP事業277,112+12.3%
RET事業-312,302
その他事業-1,834
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高5,000百万円（前年比 +67.8%）
営業利益-338百万円
経常利益-364百万円
純利益0百万円
業績予想の修正売上高 5,000百万円 → 5,000百万円（0.0%） / 営業利益 -338百万円 → -338百万円（0.0%） / 経常利益 -364百万円 → -364百万円（0.0%） / 純利益 0百万円 → 0百万円（0.0%）
年間配当予想0円 → 0円
業績の増減要因
APP事業では、人気作品のメディア化、効率的な広告宣伝費の投入、キャンペーンの実施、既存ユーザーの継続施策などにより増収増益となった。RET事業では、入国規制の緩和による外国籍宿泊者の増加、休業店舗の営業再開、保有物件の売却により売上高が増加した一方、販売用不動産の評価損により営業損失となった。
継続企業の前提に関する記載
該当事項はありません
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
減損損失該当事項はありません（固定資産に係る重要な減損損失）
特別損益の内訳特別利益 投資有価証券売却益 213,920千円 / 特別損失 固定資産除却損 0千円
減価償却費36,995千円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無無
期末発行済株式数11,261,970株
期末自己株式数257株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 中間期（第2四半期） |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 非連結（個別） |
| 対象期間 | 2023年9月1日〜2024年2月29日 |
| 売上高 | 3,437百万円（前年比 +142.6%） |
| 営業利益 | -190百万円 |
| 経常利益 | -210百万円 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 0百万円 |
| １株当たり当期純利益 | △0.06円 |
| 自己資本比率 | 当期末 33 / 前期末 21.2 |
| 総資産 | 3,393百万円 |
| 純資産 | 1,119百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 2,027,416千円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | 221,019千円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -1,980,008千円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 1,193,791千円 |
| 通期業績予想 | 売上高 5,000百万円（前年比 +67.8%） / 営業利益 -338百万円 / 経常利益 -364百万円 / 純利益 0百万円 |
| 業績予想の修正 | 売上高 5,000百万円 → 5,000百万円（0.0%） / 営業利益 -338百万円 → -338百万円（0.0%） / 経常利益 -364百万円 → -364百万円（0.0%） / 純利益 0百万円 → 0百万円（0.0%） |
| 年間配当予想 | 0円 → 0円 |
| セグメント別売上高 | APP事業 1,573,162千円（前年比 +13.1%） / RET事業 1,864,569千円（前年比 +7,037.5%） / その他事業 0千円 |
| セグメント別利益 | APP事業 277,112千円（前年比 +12.3%） / RET事業 -312,302千円 / その他事業 -1,834千円 |
| 減価償却費 | 36,995千円 |
| 減損損失 | 該当事項はありません（固定資産に係る重要な減損損失） |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 投資有価証券売却益 213,920千円 / 特別損失 固定資産除却損 0千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項はありません |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 無 |
| 期末発行済株式数 | 11,261,970株 |
| 期末自己株式数 | 257株 |
| 業績の増減要因 | APP事業では、人気作品のメディア化、効率的な広告宣伝費の投入、キャンペーンの実施、既存ユーザーの継続施策などにより増収増益となった。RET事業では、入国規制の緩和による外国籍宿泊者の増加、休業店舗の営業再開、保有物件の売却により売上高が増加した一方、販売用不動産の評価損により営業損失となった。 |
この書類が述べていない項目（7件）
売上高営業利益率配当性向株主還元方針地域別売上高受注高・受注残高連結範囲の変更重要な後発事象
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。APP事業はキャンペーン、人気作品のメディア化、広告宣伝費の投入などにより増収増益となった。RET事業は入国規制緩和による宿泊需要の回復や物件売却で売上高が増加した一方、販売用不動産の評価損により営業損失を計上した。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。