読む価値
68注目
6項目のうち5項目からの評価です向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
3.3
%書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2020年9月1日〜2021年8月31日非連結（個別）日本基準売上高3,044百万円前年比 +3.3%
営業利益-83百万円
経常利益-239百万円
純利益（親会社株主帰属）-561百万円
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益△57.13円
売上高営業利益率△2.7%
期末の財政状態
総資産5,376百万円
うち純資産 888 百万円自己資本比率 16.5%前期末比 -6.3pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業-118
投資-79
財務-55
純増減-252
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高774百万円
セグメント別売上高APP事業 2,767,945千円（前年比 +8.3%）、IoT事業 276,483千円（前年比 -17.9%）
セグメント別利益APP事業 589,810千円（前年比 +55.9%）、IoT事業 -267,204千円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高3,050百万円（前年比 +0.2%）
営業利益170百万円
経常利益-47百万円
純利益-40百万円
年間配当予想0.00円 → 0.00円
業績の増減要因
APP事業では、ユーザー獲得施策、人気作品の連載再開、広告宣伝費の効率的な投下により増収増益となった。IoT事業では、新型コロナウイルス感染症の影響、事業譲渡を見据えた運営、事業構造改革により減収・損失拡大となった。
継続企業の前提に関する記載
該当事項はありません。
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
重要な後発事象該当事項はありません。
減損損失52,465千円。APP事業の事業用資産33,853千円、IoT事業の事業用資産18,611千円。
特別損益の内訳特別利益 事業譲渡益 26,999千円 / 特別損失 事業譲渡損 39,786千円、事業構造改革費用 252,371千円、減損損失 52,465千円、固定資産除却損 196千円
減価償却費83,084千円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有（証券アナリスト・機関投資家向け）
期末発行済株式数9,827,120
期末自己株式数257
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 非連結（個別） |
| 対象期間 | 2020年9月1日〜2021年8月31日 |
| 売上高 | 3,044百万円（前年比 +3.3%） |
| 営業利益 | -83百万円 |
| 経常利益 | -239百万円 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | -561百万円 |
| １株当たり当期純利益 | △57.13円 |
| 売上高営業利益率 | △2.7% |
| 自己資本比率 | 当期末 16.5% / 前期末 22.8% |
| 総資産 | 5,376百万円 |
| 純資産 | 888百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | -118百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -79百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -55百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 774百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 3,050百万円（前年比 +0.2%） / 営業利益 170百万円 / 経常利益 -47百万円 / 純利益 -40百万円 |
| 年間配当予想 | 0.00円 → 0.00円 |
| セグメント別売上高 | APP事業 2,767,945千円（前年比 +8.3%）、IoT事業 276,483千円（前年比 -17.9%） |
| セグメント別利益 | APP事業 589,810千円（前年比 +55.9%）、IoT事業 -267,204千円 |
| 減価償却費 | 83,084千円 |
| 減損損失 | 52,465千円。APP事業の事業用資産33,853千円、IoT事業の事業用資産18,611千円。 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 事業譲渡益 26,999千円 / 特別損失 事業譲渡損 39,786千円、事業構造改革費用 252,371千円、減損損失 52,465千円、固定資産除却損 196千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項はありません。 |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません。 |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有（証券アナリスト・機関投資家向け） |
| 期末発行済株式数 | 9,827,120 |
| 期末自己株式数 | 257 |
| 業績の増減要因 | APP事業では、ユーザー獲得施策、人気作品の連載再開、広告宣伝費の効率的な投下により増収増益となった。IoT事業では、新型コロナウイルス感染症の影響、事業譲渡を見据えた運営、事業構造改革により減収・損失拡大となった。 |
この書類が述べていない項目（6件）
業績予想の修正配当性向株主還元方針地域別売上高受注高・受注残高連結範囲の変更
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。APP事業では、ユーザー獲得施策、人気作品の連載再開、広告宣伝費の効率的な投下により売上高と営業利益が増加した。一方、IoT事業では新型コロナウイルス感染症の影響や事業譲渡を見据えた運営により売上が減少し、事業構造改革費用252,371千円や減損損失52,465千円なども計上した。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。