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2024年9月期 決算説明資料

FY2024は、森塾や湘南ゼミナールなどの生徒数・授業料単価の伸びで売上高が増えた一方、本部移転費用やシステム費用、海外事業・人員への投資負担で営業利益は減少した。FY2025は売上高・営業利益とも増加する業績予想を示している。

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決算説明資料2024年9月期(FY2024)会社の説明として取り出せた項目 12 件
決算の数字(この資料の要点は下の説明です)
売上高31,860百万円+4.9%
営業利益1,093百万円-17.0%
純利益500百万円-10.9%
営業利益率3.4%
通期業績予想
FY2025
売上高
34,000百万円
営業利益
1,600百万円
EBITDA
2,800百万円
親会社に帰属する純利益
850百万円
通期予想に対する進捗率 通期の予想に対して、いまどこまで進んだかの割合です。
売上高99.4%
営業利益104.2%
EBITDA95.7%
親会社に帰属する純利益111.1%
この資料で会社が説明したこと
計画に対する自己評価会社が自分の計画に対して、自分でどう評価しているかです。
売上高は若干未達、営業利益は期初予想に対して104.2%で着地
増減要因の内訳数字が動いた理由として、会社が挙げたものです。
  • 森塾セグメント売上高増加784百万円
  • 湘南ゼミナールセグメント売上高増加288百万円
  • 河合塾マナビスセグメント売上高増加15百万円
  • その他売上高増加410百万円
  • スプリックス売上高増加1,173百万円
  • スプリックス施設費増加-439百万円
  • スプリックス人件費増加-692百万円
  • スプリックス広告宣伝費減少195百万円
  • スプリックスその他費用増加-485百万円
  • 新規事業投資・研究開発費増加-46百万円
  • 湘南ゼミナール売上高増加324百万円
  • 湘南ゼミナール費用増加-254百万円
新しい施策
  • 森塾の関西圏への本格進出
  • 本部の渋谷移転と湘南ゼミナール本部の統合
  • ブランドクリエイティブディレクターの招聘とサービスロゴ刷新
  • DOJOのSPRIX LEARNINGへの改称・サービスリニューアル
  • 株式会社イングリッシュスクエアの完全子会社化
  • 高校生向け成績保証の導入予定
  • TOFASのマネタイズへの投資転換
  • TOFASのブラジル・パラナ州奨学金プロジェクト採用とインドネシア東ジャワ州4都市とのMOU
主要KPI会社が経営の目安として重視している指標です。
  • 森塾生徒数55,357人
    前年同期比+12.8%
  • 森塾教室数229教室
    前年同期比+9.6%
  • 湘南ゼミナール生徒数18,179人
    前年同期比-0.3%
  • 湘南ゼミナール教室数203教室
    前年同期比+3.6%
  • 河合塾マナビス生徒数5,216人
    前年同期比+7.4%
  • 河合塾マナビス教室数51教室
    前年同期比+2.0%
  • TOFAS累計受験者数1,200万人超
  • TOFAS実施国数51か国
  • 公立トップ校合格実績(神奈川)765名
    前年同期比昨春745名から増加
  • 公立トップ校合格実績(首都圏)1,031名
    前年同期比昨春994名から増加
単価と数量の指標売上を「いくらで」「どれだけ」に分けて見るための数字です。
授業料単価、講習参加率、生徒数が記載されている
セグメント別実績
  • 森塾
    売上高16,315百万円(前年比 +5.1%)
    営業利益3,925百万円(前年比 +5.4%)
  • 湘南ゼミナール
    売上高9,086百万円(前年比 +3.3%)
    営業利益679百万円(前年比 -8.9%)
  • 河合塾マナビス
    売上高3,121百万円(前年比 +0.5%)
    営業利益273百万円(前年比 -12.3%)
  • その他
    売上高3,336百万円(前年比 +14.0%)
    営業利益-1,282百万円
中期経営計画の目標
森塾は4年後に生徒数75,000人、TOFASはFY2025末に累計受験者数1,000万人。ただし、実績との対比が示されている
財務目標
自己資本比率FY2024実績46.5%。目標値は非開示
店舗数・拠点数
森塾229教室、湘南ゼミナール203教室、河合塾マナビス51教室。FY2024の新規開校は森塾20、湘南ゼミナール7、河合塾マナビス1
従業員数
1,490人
時点2024年9月末
年間配当
FY2025は1株当たり38円予定
配当性向
FY2025予想のEBITDA配当性向23.6%
この資料の中身
項目内容
資料の種類決算説明資料
対象決算期2024年9月期(FY2024)
売上高31,860百万円(前年比 +4.9%)
営業利益1,093百万円(前年比 -17.0%)
純利益500百万円(前年比 -10.9%)
営業利益率3.4%
通期業績予想FY2025 売上高 34,000百万円 / 営業利益 1,600百万円 / EBITDA 2,800百万円 / 親会社に帰属する純利益 850百万円
通期予想に対する進捗率売上高 99.4% / 営業利益 104.2% / EBITDA 95.7% / 親会社に帰属する純利益 111.1%
計画に対する自己評価売上高は若干未達、営業利益は期初予想に対して104.2%で着地
セグメント別実績セグメント 森塾 / 売上高 16,315百万円(前年比 +5.1%) / 営業利益 3,925百万円(前年比 +5.4%)、セグメント 湘南ゼミナール / 売上高 9,086百万円(前年比 +3.3%) / 営業利益 679百万円(前年比 -8.9%)、セグメント 河合塾マナビス / 売上高 3,121百万円(前年比 +0.5%) / 営業利益 273百万円(前年比 -12.3%)、セグメント その他 / 売上高 3,336百万円(前年比 +14.0%) / 営業利益 -1,282百万円
増減要因の内訳要因 森塾セグメント売上高増加 / 金額 784百万円、要因 湘南ゼミナールセグメント売上高増加 / 金額 288百万円、要因 河合塾マナビスセグメント売上高増加 / 金額 15百万円、要因 その他売上高増加 / 金額 410百万円、要因 スプリックス売上高増加 / 金額 1,173百万円、要因 スプリックス施設費増加 / 金額 -439百万円、要因 スプリックス人件費増加 / 金額 -692百万円、要因 スプリックス広告宣伝費減少 / 金額 195百万円、要因 スプリックスその他費用増加 / 金額 -485百万円、要因 新規事業投資・研究開発費増加 / 金額 -46百万円、要因 湘南ゼミナール売上高増加 / 金額 324百万円、要因 湘南ゼミナール費用増加 / 金額 -254百万円
主要KPI指標名 森塾生徒数 / 値 55,357人 / 前年同期比 +12.8%、指標名 森塾教室数 / 値 229教室 / 前年同期比 +9.6%、指標名 湘南ゼミナール生徒数 / 値 18,179人 / 前年同期比 -0.3%、指標名 湘南ゼミナール教室数 / 値 203教室 / 前年同期比 +3.6%、指標名 河合塾マナビス生徒数 / 値 5,216人 / 前年同期比 +7.4%、指標名 河合塾マナビス教室数 / 値 51教室 / 前年同期比 +2.0%、指標名 TOFAS累計受験者数 / 値 1,200万人超 / 前年同期比 非開示、指標名 TOFAS実施国数 / 値 51か国 / 前年同期比 非開示、指標名 公立トップ校合格実績(神奈川) / 値 765名 / 前年同期比 昨春745名から増加、指標名 公立トップ校合格実績(首都圏) / 値 1,031名 / 前年同期比 昨春994名から増加
単価と数量の指標授業料単価、講習参加率、生徒数が記載されている
店舗数・拠点数森塾229教室、湘南ゼミナール203教室、河合塾マナビス51教室。FY2024の新規開校は森塾20、湘南ゼミナール7、河合塾マナビス1
従業員数1,490人
中期経営計画の目標森塾は4年後に生徒数75,000人、TOFASはFY2025末に累計受験者数1,000万人。ただし、実績との対比が示されている
財務目標自己資本比率FY2024実績46.5%。目標値は非開示
年間配当FY2025は1株当たり38円予定
配当性向FY2025予想のEBITDA配当性向23.6%
新しい施策森塾の関西圏への本格進出、本部の渋谷移転と湘南ゼミナール本部の統合、ブランドクリエイティブディレクターの招聘とサービスロゴ刷新、DOJOのSPRIX LEARNINGへの改称・サービスリニューアル、株式会社イングリッシュスクエアの完全子会社化、高校生向け成績保証の導入予定、TOFASのマネタイズへの投資転換、TOFASのブラジル・パラナ州奨学金プロジェクト採用とインドネシア東ジャワ州4都市とのMOU
この書類が述べていない項目(11件)
経常利益売上総利益率販管費当四半期3か月の実績業績見通しの前提見通しに織り込んだリスク額自己株式取得設備投資額受注高・受注残高市場規模・シェア質疑応答の論点

会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。

会社が挙げている理由

会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。

売上高は森塾・湘南ゼミナールの堅調な推移、森塾の生徒数増加、湘南ゼミナールの授業料単価上昇・講習参加率向上、河合塾マナビスの生徒数改善などによる。営業利益は本部移転コスト、システム関連費用、海外事業投資、積極的な人員採用、新規事業投資・研究開発費の増加などによる。

このページの読み方

これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。
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