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2023年9月期 決算説明資料

FY2023は、森塾などの好調により売上高が増えた一方、広告宣伝費、新規事業投資、研究開発費の増加などで営業利益と純利益は大きく減少した。通期計画に対しては、売上高と純利益が未達、営業利益とEBITDAが計画超過となった。

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百万円(営業利益の前年同期比増減額)
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この資料の中身

決算説明資料2023年9月期 通期会社の説明として取り出せた項目 14 件
決算の数字(この資料の要点は下の説明です)
売上高30,363百万円+3.4%
営業利益1,318百万円-52.6%
純利益561百万円-65.1%親会社に帰属する純利益
営業利益率4.3%
当四半期3か月の実績4Qの売上高・営業利益の推移をグラフで提示。四半期単独の具体的な数値は非開示
通期業績予想
売上高
32,050百万円
営業利益
1,050百万円
EBITDA
2,350百万円
親会社に帰属する純利益
450百万円
通期予想に対する進捗率 通期の予想に対して、いまどこまで進んだかの割合です。
売上高98.7%
営業利益107.5%
EBITDA107.1%
親会社に帰属する純利益83.3%
この資料で会社が説明したこと
計画に対する自己評価会社が自分の計画に対して、自分でどう評価しているかです。
売上高は期初予想に対して98.7%、営業利益は107.5%。連結営業利益は計画を上回った
増減要因の内訳数字が動いた理由として、会社が挙げたものです。
  • スプリックス単体売上高増1,126百万円
  • 広告宣伝費増加-421百万円
  • 人件費関連増加-403百万円
  • その他費用増加-147百万円
  • 新規事業投資・基礎学力事業研究開発費増加、その他-1,191百万円
  • 湘南ゼミナール売上高減-244百万円
  • 湘南ゼミナール費用増-178百万円
業績見通しの前提予想を立てるときに、会社が置いた条件です。
  • 2025年TOFAS累計受験者数目標1,000万人
  • FY2024森塾新設予定20教室程度
  • FY2024新設予定30教室
新しい施策
  • 森塾事業を湘南ゼミナールからスプリックスへ会社分割で承継・集約
  • 株式会社イングリッシュスクエアを完全子会社化
  • 森塾の関西圏進出
  • 河合塾との協業による高校生向け教材開発
  • 渋谷区教育委員会との連携によるプログラミング能力検定の全校導入
  • プログラミング能力検定へのJava追加
主要KPI会社が経営の目安として重視している指標です。
  • TOFAS累計受験者数350万人超
  • TOFAS実施国数32か国
    前年同期比FY2022の25か国から増加
  • プログラミング能力検定実施会場数2,257会場
  • 横浜翠嵐高校合格者数84人
    前年同期比昨春77人から増加
単価と数量の指標売上を「いくらで」「どれだけ」に分けて見るための数字です。
  • 森塾生徒数49,089人
  • 森塾授業料単価今春からアップ
    前年同期比上昇
  • 湘南ゼミナール・河合塾マナビス生徒数減少
    前年同期比減少
セグメント別実績
  • 森塾
    売上高15,530
    売上高_unit百万円
    売上高_yoy_pct7
    営業利益3,725
    営業利益_unit百万円
    営業利益_yoy_pct4.5
  • 湘南ゼミナール
    売上高8,798
    売上高_unit百万円
    売上高_yoy_pct-1.6
    営業利益745
    営業利益_unit百万円
    営業利益_yoy_pct-33
  • 河合塾マナビス
    売上高3,106
    売上高_unit百万円
    売上高_yoy_pct-6.7
    営業利益312
    営業利益_unit百万円
    営業利益_yoy_pct-42.7
  • その他
    売上高2,927
    売上高_unit百万円
    売上高_yoy_pct14.2
    営業利益-1,011
    営業利益_unit百万円
中期経営計画の目標
売上高
400億円
TOFAS累計受験者数
1,000万人
目標年度2,025
財務目標
自己資本比率
FY202348%
市場規模・シェア
  • 基礎学力事業の潜在市場20億人世界の子ども
  • オンライン専門個別指導塾の生徒数No.1
  • プログラミング能力検定受験者数国内No.1
店舗数・拠点数
森塾
期末209教室
期中出店18教室
期中退店撤退教室なし
プログラミング能力検定全国2257会場
従業員数
1,394人
時点FY2023末
年間配当
38円/株
配当性向
15%~20%
FY2023実績26
この資料の中身
項目内容
資料の種類決算説明資料
対象決算期2023年9月期 通期
売上高30,363百万円(前年比 +3.4%)
営業利益1,318百万円(前年比 -52.6%)
純利益561百万円(親会社に帰属する純利益)(前年比 -65.1%)
営業利益率4.3%
当四半期3か月の実績4Qの売上高・営業利益の推移をグラフで提示。四半期単独の具体的な数値は非開示
通期業績予想売上高 32,050百万円 / 営業利益 1,050百万円 / EBITDA 2,350百万円 / 親会社に帰属する純利益 450百万円
通期予想に対する進捗率売上高 98.7% / 営業利益 107.5% / EBITDA 107.1% / 親会社に帰属する純利益 83.3%
計画に対する自己評価売上高は期初予想に対して98.7%、営業利益は107.5%。連結営業利益は計画を上回った
セグメント別実績セグメント 森塾 / 売上高 15,530 / 売上高_unit 百万円 / 売上高_yoy_pct 7 / 営業利益 3,725 / 営業利益_unit 百万円 / 営業利益_yoy_pct 4.5、セグメント 湘南ゼミナール / 売上高 8,798 / 売上高_unit 百万円 / 売上高_yoy_pct -1.6 / 営業利益 745 / 営業利益_unit 百万円 / 営業利益_yoy_pct -33、セグメント 河合塾マナビス / 売上高 3,106 / 売上高_unit 百万円 / 売上高_yoy_pct -6.7 / 営業利益 312 / 営業利益_unit 百万円 / 営業利益_yoy_pct -42.7、セグメント その他 / 売上高 2,927 / 売上高_unit 百万円 / 売上高_yoy_pct 14.2 / 営業利益 -1,011 / 営業利益_unit 百万円 / 営業利益_yoy_pct 非開示
増減要因の内訳要因 スプリックス単体売上高増 / 金額 1,126百万円、要因 広告宣伝費増加 / 金額 -421百万円、要因 人件費関連増加 / 金額 -403百万円、要因 その他費用増加 / 金額 -147百万円、要因 新規事業投資・基礎学力事業研究開発費増加、その他 / 金額 -1,191百万円、要因 湘南ゼミナール売上高減 / 金額 -244百万円、要因 湘南ゼミナール費用増 / 金額 -178百万円
主要KPI指標名 TOFAS累計受験者数 / 値 350万人超 / 前年同期比 非開示、指標名 TOFAS実施国数 / 値 32か国 / 前年同期比 FY2022の25か国から増加、指標名 プログラミング能力検定実施会場数 / 値 2,257会場 / 前年同期比 非開示、指標名 横浜翠嵐高校合格者数 / 値 84人 / 前年同期比 昨春77人から増加
単価と数量の指標指標名 森塾生徒数 / 値 49,089人 / 前年同期比 非開示、指標名 森塾授業料単価 / 値 今春からアップ / 前年同期比 上昇、指標名 湘南ゼミナール・河合塾マナビス生徒数 / 値 減少 / 前年同期比 減少
店舗数・拠点数森塾 期末 209教室 / 期中出店 18教室 / 期中退店 撤退教室なし / プログラミング能力検定 全国2257会場 / その他 非開示
従業員数1,394人
業績見通しの前提2025年TOFAS累計受験者数目標 1,000万人、FY2024森塾新設予定 20教室程度、FY2024新設予定 30教室
中期経営計画の目標売上高 400億円 / 目標年度 非開示 / TOFAS累計受験者数 1,000万人
財務目標自己資本比率 FY2023 48% / ROE 非開示 / ROIC 非開示 / D/Eレシオ 非開示
年間配当38円/株
配当性向15%~20%
市場規模・シェア基礎学力事業の潜在市場 20億人(世界の子ども)、オンライン専門個別指導塾の生徒数 No.1、プログラミング能力検定受験者数 国内No.1
新しい施策森塾事業を湘南ゼミナールからスプリックスへ会社分割で承継・集約、株式会社イングリッシュスクエアを完全子会社化、森塾の関西圏進出、河合塾との協業による高校生向け教材開発、渋谷区教育委員会との連携によるプログラミング能力検定の全校導入、プログラミング能力検定へのJava追加
この書類が述べていない項目(8件)
経常利益売上総利益率販管費見通しに織り込んだリスク額自己株式取得設備投資額受注高・受注残高質疑応答の論点

会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。

会社が挙げている理由

会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。

売上高は森塾の新規開校、入塾の堅調さ、授業料単価の引き上げなどが寄与した。営業利益はTVCMによる広告宣伝費、森塾の新規開校費用、人件費、新規事業投資、基礎学力事業の研究開発費の増加により減少した。湘南ゼミナールと河合塾マナビスでは生徒数減少が減収・減益要因となった。

このページの読み方

これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。
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