新造船受注残約3年分の維持
FY2016に初出。17回の記載のうち14回が「再掲」。直近の記載はFY2021-Q3。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。100社中17社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに8社。
- FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「新64千重量トン型ウルトラマックス・バルクキャリア－２隻と新82千重量トン型パナマックス・バルクキャリア―２隻を受注したので受注隻数残高は13隻となった。受注は厳しい市況状況を見極めながら臨機応変に対応することを優先し、受注残高を約２年分確保する営業方針に沿って引き続き注力していく。」
4隻を受注し受注隻数残高は13隻となった。厳しい市況を見極めながら、受注残高約2年分を確保する方針を継続している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「受注は厳しい市況状況を見極めながら臨機応変に対応することを優先し、受注残高を約２年分確保する営業方針に沿って引き続き注力していく。」
受注隻数残高13隻を前提に、厳しい市況を見極めながら約2年分の受注残高を確保する方針を継続している。 - FY2021-Q1後退有価証券報告書
「受注は厳しい市況状況を見極めながら臨機応変に対応することを優先し、受注残高を約２年分確保する営業方針に沿って引き続き注力していく。」
受注残高の目標が従来の約2.5年分から約2年分へさらに縮小された。市況を見極め、臨機応変に受注する運用は継続している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「新82千重量トン型パナマックス・バルクキャリアー３隻を受注した。一方、82千重量トン型パナマックス・バルクキャリアー２隻、64千重量トン型ウルトラマックス・バルクキャリアー２隻、60千重量トン型スプラマックス・バルクキャリアー１隻、旅客船兼自動車航送船（カーフェリー）１隻の計６隻を引渡したので、受注隻数残高は13隻となった。」
３隻を受注し６隻を引き渡した結果、受注隻数残高は13隻となった。市況を見極めながら受注する従来の運営を継続している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「受注活動については、市況動向を見極めながら臨機応変に対応することを優先し、受注残高を約2.5年分確保する営業方針に沿って引き続き注力していく。」
３隻を受注し３隻を引き渡した結果、受注隻数残高は16隻となったが、市況を見極めながら約2.5年分を確保する営業方針は維持している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「一方、64千重量トン型ウルトラマックス・バルクキャリアー１隻を引渡したため、受注隻数残高は15隻となった。受注は市況動向を見極めながら臨機応変に対応することを優先し、受注残高を約2.5年分確保する営業方針に沿って引き続き注力していく。」
１隻を引き渡して受注隻数残高は15隻となったが、市況を見極めながら約2.5年分を確保する営業方針は維持している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「新82千重量トン型パナマックス・バルクキャリアー６隻を受注した。一方、82千重量トン型パナマックス・バルクキャリアー３隻と89千重量トン型ポストパナマックス・バルクキャリアー１隻、60千重量トン型スプラマックス・バルクキャリアー１隻、88千重量トン型石炭専用船１隻の計６隻を引渡したので、受注隻数残高は16隻となった。受注は市況動向を見極めながら臨機応変に対応することを優先し、受注残高を約2.5年分確保する営業方針に沿って引き続き注力していく。」
６隻を受注し６隻を引き渡した結果、受注隻数残高は16隻となったが、市況を見極めながら約2.5年分を確保する営業方針は継続している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「新82千重量トン型パナマックス・バルクキャリアー５隻を受注した。一方、82千重量トン型パナマックス・バルクキャリアー２隻と89千重量トン型パナマックス・バルクキャリアー１隻の計３隻を引渡したため、受注隻数残高は18隻となった。受注は市況動向を見極めながら臨機応変に対応することを優先し、受注残高を約2.5年分確保する営業方針に沿って引き続き注力していく。」
５隻を受注し３隻を引き渡した結果、受注隻数残高は18隻となったが、約2.5年分を確保する営業方針は維持している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「82千重量トン型パナマックス・バルクキャリアー２隻と89千重量トン型パナマックス・バルクキャリアー１隻の計３隻を引渡したため、受注隻数残高は15隻となった。受注は市況動向を見極めながら臨機応変に対応することを優先し、受注残高を約2.5年分確保する営業方針に沿って引き続き注力していく。」
3隻を引き渡し、受注隻数残高は15隻となったが、受注残高を約2.5年分確保する方針は維持している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「受注は市況動向を見極めながら臨機応変に対応することを優先し、受注残高を約2.5年分確保する営業方針に沿って引き続き注力していく。」
従来の約３年分から改めた約2.5年分の受注残高方針と、市況を見極めて受注する運用を継続している。 - FY2018-Q2後退有価証券報告書
「船価が低迷する状況下で、受注は市況動向を見極めながら臨機応変に対応することを優先し、受注残高を約３年分確保するとしていた営業方針を、約2.5年分に改めた。」
船価低迷を受け、受注残高の営業方針を従来の約3年分から約2.5年分へ縮小した。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「受注残高は21隻となり、営業の方針としている約３年分は引き続き維持している。」
受注残高は21隻に減少したが、営業方針である約3年分を引き続き維持している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「受注残高は23隻となり、営業の方針としている約３年分を引き続き維持している。」
新造船の受注残高23隻、約3年分という営業方針を維持している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「受注残高は25隻となり、営業の方針としている約３年分は引き続き維持している。」
受注残高は25隻となり、営業方針である約3年分の受注残を維持している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「受注残高は21隻となり、営業の方針としている約３年分は引き続き維持している。」
受注残高は21隻に減少したが、営業方針である約3年分を維持している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「受注残高は23隻となり、営業の方針としている約３年分は引き続き維持している。」
新造船の受注はなかった一方、受注残23隻、約3年分という営業方針を維持している。 - FY2016初出有価証券報告書
「今後も受注残約３年分の維持を基本方針とするが、市場環境に応じたフレキシブルな対応を行う。」
新造船について、受注残を約3年分維持する方針を明示している。