収益認識・時価算定会計基準への対応
FY2021に初出。12回の記載のうち10回が「再掲」。直近の記載はFY2026-H1。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに132社。
- FY2026-H1再掲有価証券報告書
「収益認識の時期別及び事業別に分解した金額は、以下のとおりであります。」
収益認識会計基準等の適用後の収益分解開示が継続している。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「収益認識の時期別及び事業別に分解した金額は、以下のとおりであります。」
収益認識会計基準等の適用後の収益分解開示が継続している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「収益認識の時期別及び事業別に分解した金額は、以下のとおりであります。」
収益認識会計基準等の適用後の収益分解開示が継続している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「収益認識の時期別及び事業別に分解した金額は、以下のとおりであります。」
収益認識会計基準等の適用後の収益分解開示が継続している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「収益認識の時期別及び事業別に分解した金額は、以下のとおりであります。」
収益認識会計基準等の適用後の収益分解開示が継続している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「収益認識の時期別及び事業別に分解した金額は、以下のとおりであります。」
収益認識会計基準等の適用後の収益分解開示が継続している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「収益認識の時期別及び事業別に分解した金額は、以下のとおりであります。」
収益認識会計基準等の適用後の収益分解開示が継続している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「収益認識の時期別及び事業別に分解した金額は、以下のとおりであります。」
収益認識会計基準等の適用後の収益分解開示が継続している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「「収益認識に関する会計基準」等を第１四半期連結会計期間の期首から適用し、約束した財又はサービスの支配が顧客に移転することにより、履行義務を充足した時に又は充足するにつれて、当該財又はサービスと交換に受け取ると見込まれる金額で収益を認識することといたしました。」
第1四半期連結会計期間の期首から収益認識会計基準等を適用する処理が、第3四半期にも継続している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「収益認識会計基準等の適用については、収益認識会計基準第84項ただし書きに定める経過的な取扱いに従っており、第１四半期連結会計期間の期首より前に新たな会計方針を遡及適用した場合の累積的影響額を、第１四半期連結会計期間の期首の利益剰余金に加減し、当該期首残高から新たな会計方針を適用しております。」
第1四半期連結会計期間の期首から収益認識会計基準等の適用を継続している。当第2四半期累計期間では売上高が7,433千円、営業利益・経常利益・税金等調整前四半期純利益がそれぞれ1,615千円増加した。 - FY2022-Q1達成有価証券報告書
「「収益認識に関する会計基準」（企業会計基準第29号 2020年３月31日。以下「収益認識会計基準」という。）等を当第１四半期連結会計期間の期首から適用し、約束した財又はサービスの支配が顧客に移転することにより、履行義務を充足した時に又は充足するにつれて、当該財又はサービスと交換に受け取ると見込まれる金額で収益を認識することといたしました。 「時価の算定に関する会計基準」（企業会計基準第30号 2019年７月４日。以下「時価算定会計基準」という。）等を当第１四半期連結会計期間の期首から適用し、時価算定会計基準第19項及び「金融商品に関する会計基準」（企業会計基準第10号 2019年７月４日）第44-２項に定める経過的な取扱いに従って、時価算定会計基準等が定める新たな会計方針を、将来にわたって適用することといたしました。」
前年度に2022年3月期首からの適用予定としていた収益認識・時価算定会計基準を、当第1四半期連結会計期間の期首から実際に適用した。収益認識会計基準等の適用により、売上高は8,917千円、営業利益・経常利益等はそれぞれ2,201千円増加した。 - FY2021初出有価証券報告書
「「収益認識に関する会計基準」等は、2022年３月期の期首から適用します。…「時価の算定に関する会計基準」等も、2022年３月期の期首から適用します。」
収益認識および時価算定に関する新会計基準を2022年3月期首から適用する予定を初めて示した。