読む価値
57注目
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
悪化
会社の説明から読み取った方向です。規模
-55.5
前年同期比（％）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2024年4月1日〜2025年3月31日連結日本基準売上高44,648百万円前年比 -3.7%
営業利益1,415百万円前年比 -55.5%
経常利益1,177百万円前年比 -61.9%
純利益（親会社株主帰属）1,017百万円前年比 -55.0%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益600円56銭
売上高営業利益率3.2%
期末の財政状態
総資産42,486百万円
うち純資産 10,857 百万円自己資本比率 25.6%前期末比 +3.4pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業-5,375
投資-1,201
財務-3,444
純増減-10,020
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高4,509百万円
セグメント別売上高船舶事業 44,109百万円（前年比 -4.0%）、その他 539百万円（前年比 +23.7%）
セグメント別利益船舶事業 2,479百万円（前年比 -40.9%）、その他 15百万円
地域別売上高28,956百万円、5,908百万円、9,783百万円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高45,500百万円（前年比 +1.9%）
営業利益700百万円（前年比 -50.5%）
経常利益600百万円（前年比 -49.1%）
親会社株主に帰属する当期純利益500百万円（前年比 -50.9%）
年間配当予想100円／株 → 40円／株（-60.0%）
配当性向6.7
業績の増減要因
新造船の売上対象隻数が2隻減少（15隻から13隻）したこと、船種の違い、各船の決算日における工事進捗度の違い、前期の改造船工事・大口修繕工事の完工による反動減で減収となった。減益は、資機材価格や人件費の上昇により低採算となった船の売上高比率が高かったことと、改修船の反動減による。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規 0 / 除外 0 / 社名 非開示
重要な後発事象該当事項なし
減損損失18百万円
特別損益の内訳特別利益 非開示 / 特別損失 固定資産除却損 14百万円、減損損失 18百万円、特別損失合計 33百万円
減価償却費817百万円
受注高・受注残高受注高 48,525百万円 / 受注残高 100,519百万円
決算補足説明資料の有無無
決算説明会の有無無
期末発行済株式数2,253,000株
期末自己株式数558,212株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2024年4月1日〜2025年3月31日 |
| 売上高 | 44,648百万円（前年比 -3.7%） |
| 営業利益 | 1,415百万円（前年比 -55.5%） |
| 経常利益 | 1,177百万円（前年比 -61.9%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 1,017百万円（前年比 -55.0%） |
| １株当たり当期純利益 | 600円56銭 |
| 売上高営業利益率 | 3.2% |
| 自己資本比率 | 当期末 25.6% / 前期末 22.2% |
| 総資産 | 42,486百万円 |
| 純資産 | 10,857百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | -5,375百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -1,201百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -3,444百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 4,509百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 45,500百万円（前年比 +1.9%） / 営業利益 700百万円（前年比 -50.5%） / 経常利益 600百万円（前年比 -49.1%） / 親会社株主に帰属する当期純利益 500百万円（前年比 -50.9%） |
| 年間配当予想 | 100円／株 → 40円／株（-60.0%） |
| 配当性向 | 6.7 |
| セグメント別売上高 | 船舶事業 44,109百万円（前年比 -4.0%）、その他 539百万円（前年比 +23.7%） |
| セグメント別利益 | 船舶事業 2,479百万円（前年比 -40.9%）、その他 15百万円 |
| 地域別売上高 | 28,956百万円、5,908百万円、9,783百万円 |
| 受注高・受注残高 | 受注高 48,525百万円 / 受注残高 100,519百万円 |
| 減価償却費 | 817百万円 |
| 減損損失 | 18百万円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 非開示 / 特別損失 固定資産除却損 14百万円、減損損失 18百万円、特別損失合計 33百万円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規 0 / 除外 0 / 社名 非開示 |
| 重要な後発事象 | 該当事項なし |
| 決算補足説明資料の有無 | 無 |
| 決算説明会の有無 | 無 |
| 期末発行済株式数 | 2,253,000株 |
| 期末自己株式数 | 558,212株 |
| 業績の増減要因 | 新造船の売上対象隻数が2隻減少（15隻から13隻）したこと、船種の違い、各船の決算日における工事進捗度の違い、前期の改造船工事・大口修繕工事の完工による反動減で減収となった。減益は、資機材価格や人件費の上昇により低採算となった船の売上高比率が高かったことと、改修船の反動減による。 |
この書類が述べていない項目（2件）
業績予想の修正株主還元方針
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。新造船の売上対象隻数が15隻から13隻に減少したこと、船種の違いと工事進捗度の違い、前期に改造船工事・大口修繕工事が完工した反動減により減収となった。減益については、資機材価格や人件費の上昇により低採算となった船の売上高比率が高かったこと、改修船の反動減が挙げられている。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。