読む価値
49定例
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
65.7
%（営業利益の前年同期比）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2022年4月1日〜2023年3月31日連結日本基準売上高37,617百万円前年比 +13.9%
営業利益765百万円前年比 +65.7%
経常利益638百万円前年比 +50.5%
純利益（親会社株主帰属）737百万円前年比 +414.9%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益435円07銭
売上高営業利益率当期 2% / 前期 1.4%
期末の財政状態
総資産40,204百万円
うち純資産 7,429 百万円自己資本比率 18.5%前期末比 0.0pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業-6,382
投資-249
財務-359
純増減-6,990
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高9,127百万円
セグメント別売上高
船舶事業37,11597.3%
その他1,0182.7%
セグメント別利益
船舶事業1,71999.2%
その他130.8%
地域別売上高
日本13,61136.2%
リベリア13,89036.9%
パナマ4,82212.8%
その他の地域5,29314.1%
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高44,500百万円（前年比 +18.3%）
営業利益700百万円（前年比 -8.6%）
経常利益500百万円（前年比 -21.7%）
親会社株主に帰属する当期純利益300百万円（前年比 -59.3%）
年間配当予想20円 → 40円（+100.0%）
配当性向当期 9.2% / 次期予想 22.6%
株主還元方針安定的な利益を確保し、内部留保との調和を図りながら、業績に裏付けられた成果の配分を行う
業績の増減要因
新造船の売上対象隻数が15隻から17隻に増加したこと、大口改造工事の売上を計上したことにより増収。利益面では、鋼材をはじめとする資機材価格の高騰が利益を圧迫したものの、円安により外貨建て工事の収益が増加。当期純利益は保有株式の一部売却により増加。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし（『該当事項はない』）
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更重要な子会社の異動なし（社名の記載なし）
重要な後発事象該当事項なし
減損損失0百万円
特別損益の内訳特別利益 投資有価証券売却益 466百万円 / 特別損失 固定資産除却損 54百万円、減損損失 0百万円
減価償却費830百万円
受注高・受注残高受注高 50,538百万円（前年比 -9.0%） / 受注残高 78,388百万円（前年比 +19.7%） / 船舶事業受注高 50,012百万円（前年比 -9.1%） / 船舶事業受注残高 78,356百万円（前年比 +19.7%）
決算補足説明資料の有無無
決算説明会の有無無（対象者の記載なし）
期末発行済株式数2,253,000株
期末自己株式数557,934株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2022年4月1日〜2023年3月31日 |
| 売上高 | 37,617百万円（前年比 +13.9%） |
| 営業利益 | 765百万円（前年比 +65.7%） |
| 経常利益 | 638百万円（前年比 +50.5%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 737百万円（前年比 +414.9%） |
| １株当たり当期純利益 | 435円07銭 |
| 売上高営業利益率 | 当期 2% / 前期 1.4% |
| 自己資本比率 | 当期末 18.5% / 前期末 18.5% |
| 総資産 | 40,204百万円 |
| 純資産 | 7,429百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | -6,382百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -249百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -359百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 9,127百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 44,500百万円（前年比 +18.3%） / 営業利益 700百万円（前年比 -8.6%） / 経常利益 500百万円（前年比 -21.7%） / 親会社株主に帰属する当期純利益 300百万円（前年比 -59.3%） |
| 年間配当予想 | 20円 → 40円（+100.0%） |
| 配当性向 | 当期 9.2% / 次期予想 22.6% |
| 株主還元方針 | 安定的な利益を確保し、内部留保との調和を図りながら、業績に裏付けられた成果の配分を行う |
| セグメント別売上高 | セグメント 船舶事業 / 売上高 37,115百万円 / 前年同期比_pct 14.1百万円、セグメント その他 / 売上高 1,018百万円 / 前年同期比_pct 0.5百万円 / 外部顧客への売上高 502百万円 / 外部顧客前年同期比_pct -2.6百万円 |
| セグメント別利益 | セグメント 船舶事業 / セグメント利益 1,719百万円 / 前年同期比_pct 23.7百万円、セグメント その他 / セグメント利益 13百万円 / 前年同期比_pct 212.6百万円 |
| 地域別売上高 | 地域 日本 / 売上高 13,611百万円、地域 リベリア / 売上高 13,890百万円、地域 パナマ / 売上高 4,822百万円、地域 その他の地域 / 売上高 5,293百万円 |
| 受注高・受注残高 | 受注高 50,538百万円（前年比 -9.0%） / 受注残高 78,388百万円（前年比 +19.7%） / 船舶事業受注高 50,012百万円（前年比 -9.1%） / 船舶事業受注残高 78,356百万円（前年比 +19.7%） |
| 減価償却費 | 830百万円 |
| 減損損失 | 0百万円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 投資有価証券売却益 466百万円 / 特別損失 固定資産除却損 54百万円、減損損失 0百万円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし（『該当事項はない』） |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 重要な子会社の異動なし（社名の記載なし） |
| 重要な後発事象 | 該当事項なし |
| 決算補足説明資料の有無 | 無 |
| 決算説明会の有無 | 無（対象者の記載なし） |
| 期末発行済株式数 | 2,253,000株 |
| 期末自己株式数 | 557,934株 |
| 業績の増減要因 | 新造船の売上対象隻数が15隻から17隻に増加したこと、大口改造工事の売上を計上したことにより増収。利益面では、鋼材をはじめとする資機材価格の高騰が利益を圧迫したものの、円安により外貨建て工事の収益が増加。当期純利益は保有株式の一部売却により増加。 |
この書類が述べていない項目（1件）
業績予想の修正
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。当期は、新造船の売上対象隻数の増加や大口改造工事の売上計上により増収となった。営業利益・経常利益は、鋼材をはじめとする資機材価格の高騰が利益を圧迫したものの、円安により外貨建て工事の収益が増加したことが増益要因となり、当期純利益は保有株式の一部売却により増加した。翌期は、エネルギー価格、鋼材・機材価格の上昇を懸念し、生産性向上と固定費削減に努めるとしている。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。